データ活用で全社的に十分な成果を得ている日本企業は3％--ガートナー調査

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ガートナージャパンは1月29日、日本企業のデータ活用に関する最新の調査結果を発表した。データ活用に対する関心は高いものの、全社的に成果を得ている割合は3％程度だった。2022年7月実施の前回調査（2.2％）からほぼ変化していないことが分かった。 シニア ディレクター アナリストの一志達也氏は、「日本ではデータの活用に対して高い関心が継続的に示されているにもかかわらず、その成果に対する自己評価は高まっていない。これは、組織としての取り組みや、その成果がまだまだ不十分であると感じているユーザーが多い現状を示唆している」と指摘する。 所属企業のデータ活用に対する取り組みや組織体制については、約6割が「該当するものがない」と回答。この結果から、