｢ついに2億円の物件を買い始めた｣共働きパワーカップルを待ち受ける住宅ローン破綻の危険度 病気､リストラ､離婚…ペアローンを組む夫婦が見落としがちなリスク

首都圏の新築マンションの平均価格は約4割上昇 リクルートのSUUMOリサーチセンターでは、毎年新築マンションを買った人を対象に実態調査を行っているが、その最新の2021年版をみると、全体では58.9％が共働きで、既婚世帯に限ると共働きの割合は74.3％に達する。新築マンション購入者の6割近くが共働きで、既婚世帯に限ると4組に3組近くが共働きということになる。 民間調査機関の不動産経済研究所によると、首都圏の新築マンションの平均価格は､2012年には4540万円だったのが、2021年には6260万円に上がっている。その間の上昇率は37.9％。近畿圏も3438万円から4562万円に32.7％の上昇率だ。 その間、会社員の収入はほとんど上がっていないから、共働きしないことには、とても買えなくなっているといっていいだろう。 マンション市場で存在感高まるパワーカップル そのなかで注目されているのがパ