HPVワクチンとその周辺 2013年12月 - 感染症診療の原則

すでに会議の日にちも公開されていますが、、現在「積極的接種勧奨の差し控え」状態にある"子宮頸がんワクチン"は、差し控え期間の間に研究班や専門外来を通じて情報を集めて、この12月の会議で検討されることになっています。 これまでの資料と議事録 諸外国ではおきていない問題として、各国の専門家も日本の現状について関心を向けています。 そのような努力の中で、Risfaxのヘッドラインの記事 ＨＰＶワクチン 費用対効果の論文、社員が執筆 ＧＳＫ 大学名で公表、企業所属を非開示「適切ではなかった」 といったニュースが流れていました。 ニュースと言っても関係者は最初から知っていたことでありますが、現在他の薬剤でも研究データに製薬会社が関与をしているのではないか？ということが調査されているなかで、なんだ、ワクチンもかと言われかねない（当然言われますよね）マターです。 このワクチンは、その名称やプロモーション

[usausa1975]

「ワクチンそのものの問題とは全く別のことで、このワクチンに「ある意図」をもって関わった人たちが、予防接種の信頼やパブリックヘルスに与えたネガティブな影響はとても大いとかんじます。」