あなたは大丈夫？ カジノ解禁で“ギャンブル依存”が急増すると専門家危機感 | AERA dot. (アエラドット)

安倍政権が成長戦略の一つに掲げる「カジノ解禁法案」で、ギャンブル依存症対策がクローズアップされている。厚労省の研究班によると、疑いがあるのは536万人で、うち8割はパチンコ依存だ。危機感を募らせる専門家に話を聞いた。 ギャンブル依存症は人間のふとした心の隙に入り込み、いつしか日常生活を破壊していく。それは誰にでも起きうるという認識が世間に広まりつつある。 今年10月に開かれた「国際嗜癖医学会」のシンポジウムで座長を務めた目白大学人間学部准教授で臨床心理士の原田隆之さんが警告する。 「依存の対象は、身近な存在であって、足を運びやすいといったアクセスの良さも関係しています」 昨年5月に改訂された米国精神医学会の診断手引「DSM－5」は、国内の医療現場でも広く使われているが、今回初めて、「ギャンブル障害」に関する記述が加わった。その質問票で読者もチェックしてほしい（下記）。 原田さんによると治療

[Kaoru_A]

　ギャンブル依存症はもっと取り上げなきゃいけないなあ。酒もそうだけど。10代から健康意識を高める学習を。酒、タバコ、ギャンブル出来る歳になって「頻度/程度」の加減がわからないと危険。