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「部下のいない管理職」を大量生産した日本企業の罪 職能資格制度の見直しでやがて絶滅危惧種に? | JBpress (ジェイビープレス)
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「部下のいない管理職」を大量生産した日本企業の罪 職能資格制度の見直しでやがて絶滅危惧種に? | JBpress (ジェイビープレス)
(吉田 典史:ジャーナリスト) 昨年(2020年)10月にJBpressで「求人増でも厳しい条件、シニアの転職は... (吉田 典史:ジャーナリスト) 昨年(2020年)10月にJBpressで「求人増でも厳しい条件、シニアの転職は甘くない!」という記事を執筆した。その際、そもそもこの世代の人に転職は本当に可能なのか、と思えてならなかった。特に部下のいない管理職だ。部下のいない管理職は中高年(ここでは40歳~60歳とする)やシニアの戦力化や転職を考えるうえで外せない。ある意味で、日本企業の人事のあり方の象徴と言える。 通常、管理職には部下がいる。例えば、大企業の場合、部長の下に課長、その下に一般職(非管理職)が数人から10人前後はいるだろう。ところが、一部の大企業では部下のいない管理職がいる。 特に銀行、生損保、自動車や家電、造船、建築、飲料水などのメーカー、電機やガスなどの公益企業、商社、新聞社、テレビ局で目立つ。部長、副部長、部長代理、次長、課長代理と名乗るが、部下がいない。おのずと管理や育成といったマ