職場うつ対策は医療中心に 風化する働く価値と欠如する仲間意識

職場うつ対策は医療中心に 風化する働く価値と欠如する仲間意識 公益財団法人 日本生産性本部 メンタル・ヘルス研究所 研究主幹／主席コンサルタント 根本忠一氏に聞く 社員の健康維持は、企業が抱える経営リスクの一つといえる。大半の企業が法律に基づき健康診断を実施し、一定年齢に達すれば人間ドッグも受けられるよう健康管理をする。しかし、メンタル面での対応は十分とはいえない。日本生産性本部のメンタル・ヘルス研究所は、長年にわたり企業のメンタルヘルス問題を調査分析してきた。同研究所の根本忠一・研究主幹に職場うつの変遷と企業の取り組みの問題点などを聞いた。 根本 忠一（ねもと・ただいち） 1982年明治大学卒業。民間企業を経て88年日本生産性本部入職。メンタル・ヘルス研究所で企業調査を通し産業人のメンタルヘルス研究に従事。労働組合、自治体、生協などにも関わる。調査分析とともに講演や執筆活動も行う。主な著

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自分の健康を守る義務は自分にあり、それは自分の人生に対する責任とも言えます。そのことに気づいた社員に対し、企業が「それは個人の問題」と冷たく切り離すのではなく、そうした社員を組織が支援する姿勢を表明す