『新聞社崩壊』の著者が予測「今後10年で倒産が懸念される」10紙の実名（全文） | デイリー新潮

新聞社が倒産する可能性 これに2025年の予測を加え、先に見た新聞協会の発表と比較する表を作ってみた。 05年では両者にそれほどの差がなかったにもかかわらず、15年になると相当な乖離を示したのが興味深い。 我々の素朴な実感からすると、やはり新聞協会の数字は多すぎる。10世帯のうち8世帯が新聞を読んでいるというイメージは存在しない。畑尾氏の推定する「10世帯のうち6世帯から5世帯になりつつある」というほうが違和感を覚えない。 05年頃から、今では当たり前のように使われているインターネットサービスが登場してきた。例えばYouTubeの設立は05年。Twitterは06年で、日本語版は08年にスタート。09年度にはAmazonが通販業者の売上高で国内1位となった。本格的な新聞の部数減がスタートした時期と重なるのが暗示的だ。 話を元に戻せば、05年から25年までの20年間で、新聞は半減してしまうわ

[SasakiTakahiro]

3500万人しか新聞を読んでいない現実。