エントリーの編集
エントリーの編集は全ユーザーに共通の機能です。
必ずガイドラインを一読の上ご利用ください。
肥満のコストは誰が払う?(渡辺 雄一) - アジア経済研究所
記事へのコメント0件
- 注目コメント
- 新着コメント
このエントリーにコメントしてみましょう。
注目コメント算出アルゴリズムの一部にLINEヤフー株式会社の「建設的コメント順位付けモデルAPI」を使用しています
- バナー広告なし
- ミュート機能あり
- ダークモード搭載
関連記事
肥満のコストは誰が払う?(渡辺 雄一) - アジア経済研究所
太り過ぎ(Overweight)、肥満(Obesity)。それは現代アメリカにおける国民病と言ってもよいかもしれな... 太り過ぎ(Overweight)、肥満(Obesity)。それは現代アメリカにおける国民病と言ってもよいかもしれない。実際、National Center for Health Statisticsの調査によれば、現在アメリカ人の成人の約3分の2(67%)が太り過ぎか肥満であるといわれ1、成人の肥満率(Body Mass Index(BMI)が30以上の成人が全成人人口に占める割合)は過去30年の間に2倍以上(1980年の15%から2006年には34.3%)に、2~19歳の幼児・児童・青少年の肥満率に至っては3倍以上に増加したと報告されている2。その一方で、国民の肥満率の上昇はアメリカにおける医療費高騰の要因の一つともされ、また肥満による労働者の健康状態の悪化は低生産性、ひいては米国経済の競争力低下を引き起こすとまで憂慮されている。 筆者は米国に滞在してすでに1年余りになるが、食生活には相