エントリーの編集
エントリーの編集は全ユーザーに共通の機能です。
必ずガイドラインを一読の上ご利用ください。
解雇による人件費圧縮はどこまで有効か? - INSIGHT NOW!プロフェッショナル
記事へのコメント0件
- 注目コメント
- 新着コメント
このエントリーにコメントしてみましょう。
注目コメント算出アルゴリズムの一部にLINEヤフー株式会社の「建設的コメント順位付けモデルAPI」を使用しています
- バナー広告なし
- ミュート機能あり
- ダークモード搭載
関連記事
解雇による人件費圧縮はどこまで有効か? - INSIGHT NOW!プロフェッショナル
人事業務に携わって10年目。リストラの効果と悪影響を整理してみようと思います。経営者や人事に携わる... 人事業務に携わって10年目。リストラの効果と悪影響を整理してみようと思います。経営者や人事に携わる方へちょっとだけ時間を頂ければと思います。 会社が儲かっているかどうかの指標を何にするかでイメージが変わってくるのですが、まずはここから始めましょう。 ■『労働分配率』について 経営が安定しているかどうかを測る指標として、労働分配率という考え方があります。財務の指標として人件費率よりも重視すべきとされています。 計算式は「労働分配率=人件費÷付加価値」 この付加価値という考え方は、経理を担当している方であれば理解できる概念ですが、人事業務に従事しているとあまり気にならない部分でもあります。 ちなみに、付加価値とは以下の考え方で算出します。 「付加価値 = 売上高 - 売上げ原価」 情報処理サービス業種では、人件費率:55.1%、労働分配率:69.6%という平均データがあります(TKCさんの資料