日立製作所、サイバー攻撃の拡散検知ソフトを強化 監視能力を向上

日立製作所は12月22日、情報システム内での標的型サイバー攻撃の拡散を検知する「拡散活動検知ソフトウェア」の機能強化を発表した。機能強化版は2017年1月31日から提供する。 同ソフトは2016年6月から提供しているもの。システム内でのマルウェアの「不審なふるまい」と端末やサーバ装置を渡り歩く「拡散活動」の特徴を捉えることで、攻撃の広がりを監視するとしている。 今回追加されたのは、クラウド上のサーバやクライアントPCなど仮想化環境への適用機能や、ヴイエムウェアのネットワーク仮想化製品「VMware NSX」、日立の統合システム運用管理製品「JP1」との連携強化など。ユーザーは「分析マネージャ」画面から、マルウェアなどがいつ、どの端末から、どの経路で進入したかを一目で把握できるようになる。 VMware NSXとの連携ではマイクロセグメンテーション機能を利用し、攻撃を検知した仮想マシンを自動