マスメディア時評/歴史の教訓をどう踏まえるか

第２次世界大戦の終結とアジア・太平洋戦争での日本の敗北から７０年となる２０１５年の幕開けです。歴史の節目の年明けにあたり、ほとんどの全国紙と地方紙が新年の社説で「戦後７０年」を中心テーマに掲げたり、議論の切り口にしたりしています。昨年末に発足した第３次安倍晋三政権の｢歴史認識｣をめぐって国内外で大きな注目が集まり、不信と警戒も高まっているさなかでもあります。過去の戦争とどう向き合い、未来にどうのぞもうとするのか。マスメディアの基本的な立場も浮き彫りにしています。 首相の「歴史認識」めぐり 新年の各紙社説は「戦後７０年」を共通タイトルに歴史、政治、経済などさまざまな問題を論じていますが、「朝日」（３日付）は「忘れてはならないこと」、「毎日」（４日付）は「歴史と政治 自分史に閉じこもるな」で、安倍政権の過去の戦争にたいする認識や外交姿勢について問題を提起しました。 一昨年の秘密保護法、昨年の集

[bogus-simotukare]

第２次大戦で敗北したナチス・ドイツの新聞がすべて廃刊になったのにたいし、日本の新聞は戦後も同じ名前で存続するなど、戦争をあおった責任や反省を明確にしていません。

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日本のマスコミ自らの過去はどう思っているのだろう、当事者たちは。戦前の再来になり兼ねない状況で、教訓生かせ。翼賛報道の危険性は嫌と言うほど経験した筈だ。右派の増長も懸念材料。

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うーむ