【ビッグデータが変える生活支援サービス①】インフラ分野におけるビッグデータ活用の可能性｜日本総研

2000年代初めから徐々に一般のビジネスシーンにも登場してきた「ビッグデータ」。いまやこの言葉を聞かない日がないほど、世間にも浸透してきたが、ビッグデータが登場した当初と現在では、ビッグデータ解析に期待される役割・付加価値が変化してきている。 ビッグデータが登場した当初は、その量的側面に注目が集まった。すなわち、従来のシステムでは取り扱いが困難な大量のデータを処理すること自体が付加価値であった。しかしその後のICT技術、情報通信技術の進展により、さまざまなデバイス、センサー等から「高解像度（事象を構成する個々の要素に分解し、把握・対応することを可能とするデータ）」、「高頻度（リアルタイムデータ等、取得・生成頻度の時間的な解像度が高いデータ）」、「多様性（各種センサーからのデータ等、非構造なものも含む多種多様なデータ）」という特徴を有する多種多様かつ多量のデータが生成・収集・蓄積されるように