“陸の孤島”が評価一変 東京五輪選手村マンションがオリンピアンのＳＮＳ効果で価値上昇 | 東スポWEB

取りあえずは五輪バブルにあやかれそうだが…。東京五輪が閉幕し、選手や関係者が宿泊した東京・中央区晴海の選手村の行方が注目されている。パラリンピックでも選手村として利用された後、一般向けの大型マンション「ＨＡＲＵＭＩ ＦＬＡＧ（晴海フラッグ）」の名称で転用される。１１月に販売が再開されるが、五輪期間中に選手らがＳＮＳで大宣伝した効果もあって、人気殺到となりそうなのだ。 晴海フラッグは三井不動産、住友不動産、三菱地所など大手デベロッパー１１社が手掛ける大型プロジェクト。分譲戸数４１４５戸、総戸数５６３２戸で、既に一部は販売されたが、五輪が１年延期になったことで、入居予定も２０２４年に延びて話題になった。大会中にアクシデントや、選手や関係者の中にコロナの感染者が広がり、死者が出るようなことがあれば、事故物件となる可能性もあった。 結局、韓国選手団がベランダに反日の横断幕を掲げ、撤去を迫られる騒動