女性の賃金－条件を揃えても残る男女間賃金格差 孫亜文｜全国就業実態パネル調査「日本の働き方を考える」2022｜リクルートワークス研究所

一般労働者（短時間労働者を除く常用労働者）として働く女性の賃金水準は、近年増加傾向にある（厚生労働省「賃金構造基本統計調査」）。 男性の賃金水準に対する女性の賃金水準の割合を表した男女間賃金格差（男性=100）をみると、年々縮まっており、2021年では75.2であった（図1、今後の最新値は「定点観測 日本の働き方」の女性と男性の賃金格差を参照）。ただし、先進諸外国の80～90と比較すると日本における男女間賃金格差は依然として大きい（注1）。 図1 男女別の賃金水準と男女間賃金格差の推移 出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」 注：一般労働者（短時間労働者を除く常用労働者）の状況である。 男女間賃金格差が生じる主な原因として、年齢、学歴、労働時間など属性の差異が挙げられる。 そこで、「全国就業実態パネル調査（JPSED）」を用いて属性を揃えた場合、どれだけ男女間賃金格差が生じるのかをみてみ

[avictors]

「20～40代」「大卒」「退職歴なし」「週35h以上勤務」「勤続5年未満」と属性揃えると差は1割。つまり男女差別の証拠は、はっきり言えば、ない。女は出世全振りでなくていいという意識が支持されてる影響がある程度。

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"配置や育成方法などにおける男女間の偏りをなくすことだけでなく、女性がライフイベントによって働き方を調整しなくても済むような取り組みも重要"