石川県に大雨特別警報 輪島 能登 珠洲 救助要請相次ぐ 3人行方不明 浸水被害多数 川の氾濫や土砂崩れも | NHK | 気象
県や珠洲市によりますと、珠洲市若山町広栗で住宅が山の土砂に巻き込まれて1人が死亡したということです。 県や各自治体、消防によりますと、能登町で1人、珠洲市で1人の合わせて2人が川に流され、行方が分からなくなっているということです。 輪島市でも1人の行方が分からなくなっていましたが、県によりますと、その後無事が確認されたということです。 21日、石川県輪島市の「中屋トンネル」付近で土砂崩れがあり、作業員など4人と連絡が取れなくなっていますが、県や消防などによりますと、22日の捜索で複数の人が見つかったということです。 詳しい容体などは分かっていないということで、警察や消防などが詳しい状況を調べています。
「トー横」 都の施設でわいせつ行為か 子どもを守る場所で何が | NHK
違法行為が行われた疑いがあるのは、子どもたちを支援する施設の中でした。 新宿・歌舞伎町の「トー横」周辺に集まる子どもたちを支援するために東京都が開設した施設で、利用者の女性の体を触るなど、公共の場所でわいせつな行為をしたとして20代の容疑者ら2人が逮捕されました。警視庁は施設の管理体制などを詳しく調べています。 何が起きたのでしょうか。 都の相談施設で迷惑防止条例違反の疑い 逮捕されたのは千葉県に住む無職の新井風月容疑者（25）と住居不定、無職の青木涼太容疑者（20）です。 警視庁によりますと、ことし7月、東京都が歌舞伎町に開設した相談施設「きみまも」の中で利用者の女性の体を触るなど、公共の場所でわいせつな行為をしたとして都の迷惑防止条例違反の疑いがもたれています。 この施設は、家庭や学校に居場所がない中高生などが「トー横」周辺に集まって犯罪やトラブルに巻き込まれるケースが相次いでいたこと
ブラジル最高裁がXの国内での全サービス停止を命令 | NHK
ブラジルの最高裁判所は、SNSのXについて、偽情報を拡散するアカウントの規制に応じなかったことなどから、ブラジル国内でのサービスを停止するよう命じました。 ブラジルでは最高裁判所がXに対し、政治などに関する誤った情報を拡散しているアカウントの削除などを求めていましたが、Xを所有するイーロン・マスク氏は「言論の自由の侵害だ」などと反発してこれを拒否し、双方が対立していました。 こうした中、ブラジルの最高裁判所は30日、関係機関に対し、ブラジル国内のすべてのサービスを停止する措置をとるよう命じました。 また、こうした措置を回避して国外のサーバーを経由するVPNを利用するなどしてXにアクセスした場合、1日当たり5万レアル、日本円でおよそ130万円の罰金を科すとしています。 マスク氏は、右派のボルソナロ前政権とは、みずからがCEOを務めるスペースX社の衛星通信網「スターリンク」を使った熱帯雨林の保
自民党総裁選 10人超の名前挙がる 推薦人確保へ争奪戦過熱も | NHK
岸田総理大臣の後任を選ぶ来月の自民党総裁選挙は10人を超える名前が挙がっています。党内のほとんどの派閥が解散を決めた中、同じ派閥出身の複数の議員が立候補を目指すケースもあり、推薦人20人の確保に向けた争奪戦が過熱することも予想されます。 来月の自民党総裁選挙は、これまでに石破元幹事長、加藤元官房長官、上川外務大臣、小泉進次郎氏、河野デジタル大臣、小林鷹之氏、齋藤経済産業大臣、高市経済安全保障担当大臣、野田聖子氏、林官房長官、茂木幹事長と、10人を超える名前が挙がっています。 このうち、上川大臣は17日、総理大臣公邸を訪れて岸田総理大臣と会談し立候補への意欲を伝えました。 上川大臣は、解散を決めた岸田派の出身ですが、同じ派閥の林官房長官も、立候補に期待する声を受けてみずからに近い議員と対応を協議しています。 また、派閥から改めた茂木派では、茂木氏が意欲をにじませているのに加え、加藤氏も意欲を
株価暴落なぜ？日銀にかんしゃく起こす市場【NY発経済コラム】 | NHK
日経平均株価が歴史的な暴落となり、世界同時株安を引き起こしたかと思えばその後、急上昇。金融市場は異様な空気に包まれました。その後、日米ともに株価は落ち着きを取り戻しつつありますが、依然、不透明感は拭えていません。 ダウ平均株価が一時、1200ドルを超える急落となった日、私はニューヨーク証券取引所で取材していましたが、トレーダーたちの表情は一様にこわばっていました。 なぜこのようなことになったのか。長きにわたった日銀の金融緩和と円安を背景に「円キャリートレード」という取り引きが膨れあがっていたことが指摘されています。 「日銀テーパータントラム」だと説明する専門家もいます。タントラムとは「かんしゃく」の意味。 市場が日銀の政策にかんしゃくを起こしたというのですが、株価暴落の要因を深掘りします。 （アメリカ総局記者 江崎大輔） NY市場が東京市場を見つめる 「日経平均株価の暴落を見て驚いたニュー
東京 世田谷区 ふるさと納税の住民税減収が100億円超の見通し | NHK
東京 世田谷区は、ほかの自治体へのふるさと納税の寄付による今年度の住民税の減収が23区で初めて、100億円を超える見通しとなり区は、区民サービスに影響が出かねないとしています。 人口が92万人余りと東京23区で最も多い世田谷区は住民がふるさと納税を利用してほかの自治体に寄付することによる住民税の今年度の減収の見通しがおよそ110億6900万円となりました。 昨年度の減収額98億9200万円余りから1年でおよそ11億7700万円増えて23区で初めて100億円を超えました。 保坂展人区長は会見で「このままだと減収額が累積すると3年間で300数十億、5年すると600億になる可能性がある。区の新規事業や、学校校舎の改築などのインフラの更新が影響を受けないわけがない」と懸念を示しました。 また区がふるさと納税の利用者の傾向を調べたところ、所得が高くなるほど寄付金額が大きくなっていて、このうち、所得が
連合会長「立民と共産 距離感縮まっている」全国への影響懸念 | NHK
連合の芳野会長は先の東京都知事選挙で立憲民主党が共産党とともに蓮舫氏を支援したことについて、両党の距離感が縮まっていると指摘し、全国に影響が波及しないか懸念しているという認識を示しました。 連合の芳野会長は記者会見で、先の東京都知事選挙で立憲民主党が共産党とともに蓮舫氏を支援したことについて「4月の衆議院東京15区の補欠選挙や今回の都知事選挙における立憲民主党の戦い方を見ていると、だんだん共産党との距離感が縮まってきている」と指摘しました。 その上で「東京は影響力がすごくあり、全国に影響してしまうことが懸念材料だ。連合と共産党は考え方が違うので一緒に何かをやることは非常に難しく、今後もそれはない」と述べました。
旧統一教会 “教団に返金求めない”念書は無効 最高裁が初判断 | NHK
原告の女性は、長野県に住んでいた元信者の母親が違法な勧誘で高額な献金などをさせられたとして、母親とともに教団と信者に賠償を求める裁判を起こしました。 裁判を起こす2年前の2015年、母親が86歳の時に「教団に返金を求めない」などとする念書を書き、動画にも収められていたことから、1審と2審は訴えを退けました。 母親は裁判中に亡くなり、娘が上告していました。 11日の判決で最高裁判所第1小法廷の堺徹裁判長は、「母親は半年後には認知症と診断され、合理的な判断をすることが困難な状態だった。信者らは念書の締結を終始主導し、判断が難しい母親の状態を利用して一方的に大きな不利益を与えた。念書は無効だ」と指摘しました。 また、母親の献金が1億円を超えているなどの状況について、「異例と評価でき、母親の生活に無視しがたい影響を及ぼすものだ」と述べました。 一方、献金の勧誘が違法かどうかについては、「寄付者の属
都知事選 現職の小池氏が3回目の当選 石丸氏 蓮舫氏らを抑える | NHK
過去最多の56人が立候補した東京都知事選挙は、現職の小池百合子氏（71）が3回目の当選を果たしました。 7日が投票日の東京都知事選挙は、自民党、公明党、国民民主党都連、地域政党の都民ファーストの会が自主的に支援した現職の小池氏が、広島県安芸高田市の元市長石丸伸二氏、立憲民主党、共産党、社民党が支援した元参議院議員の蓮舫氏らを抑え、3回目の当選を果たしました。 取材に応じた小池氏は勝因について聞かれると「2期8年都政を預かった間、コロナもあった。コロナ禍の中でも都民や医療関係者の皆さんに協力を頂き、5類への移行といったことも含め、8年間の実績を評価していただいた」と振り返りました。 今回の選挙戦については「私を含め56人が立候補という状況の中で、ポスターの掲示や、脅迫を受けたり、街頭ではやじの大合唱があったり、これまで経験したことがないような選挙戦だった。想定しなかった事態に対し、どう法的な
石丸伸二氏 国政も選択肢「例えば広島1区 岸田首相の選挙区」 | NHK
過去最多の56人が立候補した東京都知事選挙は、現職の小池百合子氏（71）の3回目の当選が確実になりました。 立候補した、広島県安芸高田市の元市長の石丸伸二氏は午後8時すぎ、支持者にあいさつをし、今後の政治活動について「まだ決めていない」と述べました。その上で記者から国政選挙への考えについて聞かれると、「選択肢としては当然考えます。たとえば衆議院広島1区。岸田首相の選挙区です」と述べました。 また、「今回、この選挙に際して私のチームは本当に全力を尽くせたと思う。後援会長をはじめ、選挙対策チーム、ボランティアスタッフ、数え切れないほどの皆さんの力を頂戴することができた。その点において胸を張って出来ることは全部やったと言い切れる。本当にありがとうございました。結果においては都民の総意が表れた。それだけです。私から何も申し上げることはありません」と述べました。 記者から当選に及ばなかった要因につい
都知事選 選挙ポスターに苦情や疑問など1000件以上 異例の事態 | NHK
20日告示された東京都知事選挙の選挙ポスターをめぐり「みだらな画像が貼ってある」といった苦情や疑問の声などが1000件以上、都の選挙管理委員会に寄せられる異例の事態となっていることがわかりました。 20日告示された東京都知事選挙には、過去最多の56人が立候補しています。 この都知事選挙の選挙ポスターについて「みだらな画像が貼ってある。直ちに剥がすべきだ」といった苦情や「1つの掲示板に同じポスターが何枚も貼られているのはなぜか」といった疑問の声が、都の選挙管理委員会に電話やメールで相次いで寄せられているということです。 こうした苦情や疑問、それに問い合わせの数は対応した職員への聞き取りなどから、20日から21日午前までですでに1000件以上にのぼっているということです。 このうち全裸に近い女性の画像が載ったポスターについては、警視庁が掲示板に貼った候補者に対し、都の迷惑防止条例違反にあたると
国連 イスラエルを「子ども権利を侵害した国」に指定 | NHK
イスラエル軍によるガザ地区への攻撃で子どもの犠牲が増え続ける中、国連は、イスラエルを子どもの権利を著しく侵害した国のひとつに新たに指定したことを明らかにしました。これに対してイスラエルは、「イスラエル軍は世界で最も道徳的な軍隊だ」などと強く反発しています。 国連は、世界各地の武力紛争がもたらす子どもへの影響を調査し、報告書としてまとめていて、この中で、子どもの権利を著しく侵害した国を指定しリストにして公表しています。 去年の調査結果をまとめた最新の年次報告書は、今月中旬に公表される予定ですが、国連のデュジャリック報道官は7日の定例会見で、子どもの権利を著しく侵害した国のリストに新たにイスラエルを加えたとイスラエルの国連大使に電話で伝えたことを明らかにしました。 このリストには、内戦が続く中東のシリアやイエメンなどがあげられているほか、去年は、ウクライナに軍事侵攻を続けるロシアが加えられまし
32年前の「飯塚事件」で再審認めない決定 福岡地裁 | NHK
1992年、福岡県飯塚市で小学1年生の女の子2人が登校途中に連れ去られ、遺体で見つかったいわゆる「飯塚事件」では、殺人などの罪に問われた久間三千年元死刑囚の死刑が2006年に確定し、その2年後に執行されました。 元死刑囚は一貫して無罪を主張し、3年前、新たな目撃証言を証拠として、家族が2度目の再審＝裁判のやり直しを求めていました。 これについて、福岡地方裁判所の鈴嶋晋一裁判長は5日、再審を認めない決定をしました。 決定では、弁護側が新たな証拠とした、事件当日に通学路で被害者の女の子2人を最後に見たとされる女性が「目撃したのは事件当日ではなかったのに、捜査機関に無理やり記憶と異なる調書を作成された」と、当時の調書の内容をみずから否定した証言など2つの証言について、いずれも「信用できない」と判断しました。 このうち女性の証言については、鈴嶋裁判長は「女性の調書が作成されたのは、事件発生からおよ
上川外相「うまずして何が女性か」静岡県知事選挙の応援演説で | NHK
上川外務大臣は、地元の静岡市で開かれた女性支持者らが出席する集会で、静岡県知事選挙の応援演説を行った際、「うまずして何が女性か」などと述べました。 上川外務大臣は、18日静岡市内で自身の女性支持者ら、およそ200人が出席した集会で、静岡県知事選挙の応援演説を行いました。 この中で上川大臣は、候補者への支持を呼びかけたうえで「一歩を踏み出したこの方を、私たち女性がうまずして何が女性でしょうか」と述べました。 そして、自身が過去に行った演説に触れ「初陣の時に『うみの苦しみにあるが、ぜひうんでください』と訴えたが、うみの苦しみは本当にすごい。しかし、うまれてくる未来の静岡県や今の静岡県を考えると、私たちはその手を緩めてはならない」と訴えました。
故意に税金未納や滞納繰り返した場合 国が永住許可取り消しへ | NHK
育成就労制度が新たに導入されれば永住許可を得る外国人の増加が見込まれるとして、出入国在留管理庁は、故意に税金の未納や滞納を繰り返すなどした場合、資格を取り消せるように在留資格制度を見直す方針を固めました。今の国会に関連する法案を提出する見通しです。 政府は、技能実習制度を廃止して新たに育成就労制度を導入すれば、永住につながる特定技能への移行を促すことになり、永住許可を得る外国人の増加が見込まれるとしています。 一方、永住者になっても税金や社会保険料を納めなかったり、資格を取り消されない、窃盗など1年以下の懲役や禁錮にあたる罪を繰り返したりするケースがあるということです。 このため出入国在留管理庁は、故意に税金や社会保険料の未納や滞納を繰り返した場合や、窃盗などの罪で1年以下の懲役や禁錮になった場合は永住許可を取り消すか、ほかの資格に変更できるように在留資格制度を見直す方針を固めました。 ま
ロシア ナワリヌイ氏が死亡 プーチン政権批判の反体制派指導者 | NHK
ロシアのプーチン政権への批判を続け、刑務所に収監されていたナワリヌイ氏について、関係当局は16日、「散歩のあと気分が悪くなり、医師が蘇生措置を行ったものの死亡が確認された」と発表しました。 47歳でした。 ナワリヌイ氏は2020年、政権側の関与が疑われる毒殺未遂事件の被害を受けたあと、過去の経済事件を理由に逮捕され、北極圏にあるロシア北部のヤマロ・ネネツ自治管区の刑務所に収監されていました。 ロシアでは来月、大統領選挙が行われ、プーチン大統領も立候補していますが、ナワリヌイ氏は支援団体を通じて、プーチン氏以外の候補者に投票するよう呼びかけるなど、収監後も反政権の活動を続けていました。 これを受けて、アメリカのバイデン大統領は「プーチンに責任がある」と述べて厳しく非難するなど、欧米各国などから批判の声が強まっています。 また、世界各地ではナワリヌイ氏を追悼するとともに、プーチン大統領に抗議す
ひぼう中傷に「いいね」 訴訟で杉田水脈議員敗訴確定 | NHK
個人をひぼう中傷する内容のツイートに自民党の杉田水脈衆議院議員が繰り返し「いいね」を押したことで、名誉を傷つけたかどうかが争われた裁判で、最高裁判所は9日までに、議員側の上告を退ける決定をし、杉田議員に賠償を命じた2審の判決が確定しました。 訴えを起こしていたのはジャーナリストの伊藤詩織さんで、自身をひぼう中傷するツイートに繰り返し「いいね」を押されてフォロワーに拡散され、名誉を傷つけられたとして、杉田水脈衆議院議員に賠償を求めていました。 1審の東京地方裁判所は「いいね」を押す行為について「非常に抽象的でさまざまな意味を持つ表現行為で、特段の事情がないかぎり違法とはならない」などと判断して訴えを退けました。 一方、2審の東京高等裁判所は「一般的に『いいね』は対象のツイートに好意的、肯定的な感情を示すものにとどまるが、伊藤さんへの批判を繰り返していた杉田議員は、名誉を傷つける意図を持って『
香港 民主活動家の周庭氏を指名手配 香港の警察が発表 | NHK
香港の民主活動家で、流ちょうな日本語を使った発信などで知られる周庭氏は4年前、外国の勢力と結託して国家の安全に危害を加えたなどとして、香港国家安全維持法に違反した疑いで逮捕されました。 その後、保釈されましたが、去年12月、SNSへの投稿でカナダのトロントに滞在していると明らかにした上で香港には戻らないと表明していました。 周氏が予定されていた去年12月28日に警察に出頭しなかったことから、香港の警察は追及に全力を挙げる方針を示し、6日、会見で指名手配したと明らかにしました。 香港で反政府的な動きを取り締まる香港国家安全維持法が施行されて以来、多くの民主活動家が海外に拠点を移していて、香港の警察はこれまでも海外に滞在する活動家13人を指名手配するなどして、締めつけを強めています。
上川外相 麻生氏の発言を問題視せず “どんな声もありがたく” | NHK
上川外務大臣は記者会見で、自身に関する自民党の麻生副総裁の発言について「さまざまな意見や声があることは承知しているが、どのような声もありがたく受け止めている」と述べ、問題視しない考えを示しました。 自民党の麻生副総裁は28日の講演で、上川外務大臣について「そんなに美しい方とは言わないが、堂々として英語もきちんと話し、こんな外務大臣は今までいない」などと発言し、野党からは「『ルッキズム』のようなことを口にしてはいけないのは、一般社会では常識だ」と批判が出ています。 この発言について、上川外務大臣は30日の閣議の後の記者会見で「さまざまな意見や声があることは承知しているが、どのような声もありがたく受け止めている」と述べ、問題視しない考えを示しました。 そのうえで「国民に理解され、支持される外交を展開していくことに専心しているところで、これからも日々努力していきたい」と述べました。
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大谷翔平 大リーグ史上初 50HR50盗塁達成 「51-51」に伸ばす | NHK
