毎日新聞「ツイッターが憎い！インターネットが憎い！パソコンが憎い！」 : 暇人＼(^o^)／速報
毎日新聞「ツイッターが憎い！インターネットが憎い！パソコンが憎い！」 Tweet 1 名前： アオメエソ(大阪府)[] 投稿日：2010/05/05(水) 00:34:06.76 ID:jsf4x4nQ BE:713254043-PLT(12102) ポイント特典 「落ち着きがない」。小学校時代、よく注意された。 じっとしていられない、ひと言ふた言多い子供だったようだ。 先生によく言われた。「話したいと思ったら、まず一度、深呼吸しなさい！」 その時、その場で思いついたことを１４０文字以内でつぶやく（携帯電話などを使って発信する）「ツイッター」がもてはやされている。 オバマ米大統領が選挙で使い、鳩山由紀夫首相が重宝し、谷垣禎一・自民党総裁もしぶしぶ始めたらしい。 政治家、著名人だけでなく、一般人もつぶやいているそうだが、ずっと「おしゃべりしすぎ」としかられてきた私には、 その場の想念を文字に
新聞はジャーナリズムでもネットに負けるのか（田原 総一朗） @gendai_biz
田原 ついにインターネットの広告費が新聞を抜きましたね。 佐々木 電通が発表した2009年の日本の広告費で、始めてネット広告が新聞広告を逆転したんです。ただ、ネットの広告費が「抜いた」というより、「新聞が凋落した」という要因が大きいんですが。 新聞の広告費は2001年には1兆2000億円以上あったんですが、2009年にはついに7000億円を切る水準にまで落ちている。 田原 半分近くにまで落ちた。 佐々木 そうです。ものすごい勢いで凋落している。 田原 テレビもそうとう低落しています。 佐々木 テレビはまだ"微減"ですね。2兆円を超えていたものが1兆7000億円になったくらいですから。落ち込み方は新聞のほうが激しいですね。 田原 新聞の広告費が落ちたということは、スポンサー企業が「新聞には広告価値がない。むしろネットでいくんだ」と判断した結果だと思いますけど、この現象をどう見ていますか? 佐
新聞社が「無断リンク」を禁止する3つの理由
「日本経済新聞 電子版」のリンクポリシーで「リンクをお断りする」場合が列挙され、その中に「個別記事へのリンク」があり、「以上の項目に違反した場合は、損害賠償を請求することがあります」と記載されていることが話題になっている。日本経済新聞社に限らず、他のマスコミ、企業一般の中にも、無断リンクを禁止する旨の「リンクポリシー」があり、20世紀の頃から、Webや技術に詳しいユーザーにとっては格好の話題だ。 アスキー・メディアワークスのリンクポリシーには、「本サイトのトップページ、ならびに本サイト内の各コンテンツへのリンクは、ご自由にご利用ください。弊社の許諾等は必要ありません。」とあり、「あえてはっきり言いたい。馬鹿じゃないの？」とか「完全に時代遅れ」と言われる心配はなさそうだ。とはいえ、「すべての新聞社はリンク自由のリンクポリシーを策定すべし」とも思わない。 今回のコラムはその理由を書こう。日経新
堀江貴文『また産経にdisられている件』
堀江貴文オフィシャルブログ「六本木で働いていた元社長のアメブロ」 一般的には、ホリエモンとか堀江とか呼ばれています。コメントはリアルタイムには反映されません。私にコンタクトを取りたいときは、info@takapon-jp.comへメールでご相談ください。 煮え湯飲まされ…スカイマーク社長とホリエモンの意外な接点 俺はむしろ、以前のブログエントリ「スカイマークとJALそして日本経済」でスカイマーク社長を擁護する論調なんだけどなあ。。。また別に西久保社長を出し抜いたなんて認識はないしなあ。。。詳しい経緯は知らないけど。 というわけで憶測のdisり記事のオンパレードでいつまで俺を叩く気かと思ってしまうね。昔はZAKZAKのシステム構築をやらせてもらって、何度も編集部に足を運んでサーバの設定とかしたのにね。といわれっぱなしでは癪に障るので私もZAKAZKとの嫌な思い出を語ってみよう。 以前から仕事
新聞労連が「記者会見の全面開放宣言」 - 社会ニュース : nikkansports.com
新聞労連の新聞研究部は４日、閣僚や省庁などの公権力や記者クラブが主催する記者会見を、報道機関に所属しないフリーの記者らにも開放すべきだとする「記者会見の全面開放宣言」を発表した。９日に日本新聞協会に宣言を提出、開放に向けた検討を求める。 宣言は「閉鎖的、排他的であるとの批判に長くさらされてきた記者クラブの改革を率先して進め、会見の全面開放に向けて努力する」と明記。 記者クラブに所属しない取材者のために＜１＞会見の開放＜２＞質問する機会の確保＜３＞記者室の中に自由に使えるスペースを用意する－などの対応を心掛けるよう、報道各社や各社の記者に求めている。（共同） ［2010年3月4日15時0分］
原口大臣の津波ツイートと「マスメディア報道の可視化」 - ニュース・ワーカー２
２月２７日に発生したチリ大地震の影響で２８日、津波が日本の太平洋岸各地に押し寄せました。大きな人的被害はなかったものの、海水が市街地に流れ込んだ宮城県気仙沼市、海水が川をさかのぼった千葉県鴨川市など各地の映像や写真をテレビや新聞で見るにつけ、自然のエネルギーのすさまじさに息をのみました。当日、わたしはツイッターで「津波」検索をかけてこまめにツイートをチェックしていましたが、ほどなく原口一博総務大臣がさかんにツイートしているのに気が付きました。総務相は災害の被害把握や救助活動などのまとめを担当する消防庁を所掌する立場です。また原口大臣はふだんからツイートしていることで知られています。この日の津波をめぐるツイートをいくつか引用します。 ※http://twitter.com/kharaguchi まず、大津波警報、津波警報が発令されたことを受けて。 チリ中部沿岸で発生した地震に係る大津波警報等
憶測 - 日経電子版の本当の本当の狙い : 404 Blog Not Found
2010年02月26日19:45 カテゴリMedia 憶測 - 日経電子版の本当の本当の狙い そう。定義。 Tech Wave : 日経の電子新聞は成功するか失敗するか 日本経済新聞の電子新聞事業は成功するのか失敗するのか。結論から言うと、何をもって成功、失敗とするのかという定義にかかっている。 結論から言うと、日経電子版はすでに成功している。 失敗そのものが、目的なのだから。 日本経済新聞電子版の価格設定から透けて見える日経のホンネ - A Successful Failureこの価格設定、行動経済学の観点からすると大変興味深い。昨年のベストセラー『予想どおりに不合理?行動経済学が明かす「あなたがそれを選ぶわけ」』にまさにぴったりの事例が紹介されているので、未読の方の為に紹介したい。 一見日経電子版の価格設定は、同書にも登場するエコノミストの価格設定に似ているが、決定的な違いがある。 エ
新聞はインターネットが新聞広告費を抜いたことをどう伝えたか - ガ島通信
昨日、電通が発表した「日本の広告費」（電通のリリース、 PDF）で、インターネットが新聞を抜いたことが明らかになりました。その感想はブログに書きました（インターネットが新聞を抜く、電通が「2009年日本の広告費」を発表）が、新聞各社がどのように伝えたのかをまとめて見ました。 朝日と産経は1面で紹介、日経は3面（総合）、読売は2面（総合）、毎日は8面（経済）、東京は9面（経済）でした。各紙の見出しの大きさと記事の抜粋を紹介します。 朝日新聞：ネット広告費新聞を上回る（2段、図あり）『インターネット広告がはじめて新聞広告を上回り、テレビに次ぐ「第2の広告媒体」となった』 毎日新聞：ネットが新聞抜く 09年広告費全体では11%減（3段、図あり）『「広告主のネット広告への評価は着実に定着、浸透している」（電通）』 読売新聞：ネット広告費新聞上回る（囲み）『ネット広告費には、関連ホームページの制作費
ネット広告が新聞広告を超えた日に抱く、新たな決意 | TechWave（テックウェーブ）
電通が2009年（平成21年）日本の広告費を発表した。2009年の日本の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5％減だった。新聞広告費は大きく減少し、インターネット広告費についに抜かれた。 予測されていたことだし、驚きはない。「湯川さんの予測通りになりましたね」と笑顔で話しかけてくれる人もいるが、どちらかと言えば気持ちは沈んでいる。「ネットは新聞を殺すのか-変貌するマスメディア」というぶっそうなタイトルの本を出したのが2003年。もう7年も前になるのか、と感慨深い。今読み返しても、当時の主張は今とほとんど変わっていない。 本が出た当初は、ずいぶんと新聞業界内で批判されたものだ。共同通信のベテラン編集委員からは「こんなタイトルの本を出す人間が業界内にいるとは信じられない」とまるでわたしが業界の裏切り者であるかのような書評を書かれた。警鐘を鳴らしたことが業界内で評価されることはほとんどなかっ
ついにインターネットが新聞を抜く、電通が「2009年日本の広告費」を発表 - ガ島通信
電通が恒例の「日本の広告費」を発表しました（電通のリリース、PDF）。ついにインターネットが新聞を抜き、テレビについで二番目となりました。歴史的にはひとつの区切りと言えますが、予想されていたことで驚きはありません。ここ数年で新聞は広告媒体として価値を急激に失いつつあることも明らかになり、構造的な変化は避けられないでしょう。 プロモーションメディア2兆3162億円を除く順位は以下の通りとなっています。（）は昨年比。 テレビ 1兆7139億円（89.8%） インターネット 7069億円（101.2%） 新聞 6739億円（81.4%） 雑誌 3034億円（74.4%） ラジオ 1370億円 （88.4%） 衛星メディア関連 （104.9%） 広告費全体が減っているのも特徴で、2008年に続いて減少。2007年に7兆191億円だったものが、5兆9222億円と6兆円割れでした。電通のリリースには、
米Newsday紙、有料化でなんと３５人読者ゲット！ | TechWave（テックウェーブ）
有料化のためにサイトの再デザインに400万ドル（約４憶円）かけたのに、３カ月で新規有料読者は35人だったという。ネタ元はThe New York Observer。 The New York Observerによると、ニューヨークのロングアイランドの地元紙のNewsdayは10月下旬にウェブサイトを有料化し、週5ドル、もしくは年260ドルの購読料を支払う会員にしかアクセスできないようにした。これまでに約9000ドルの売り上げを達成したのだとか。もちろん紙の読者は無料でアクセスできるらしいけど、それにしても少な過ぎないか。 サイトへのアクセス数は当然低下するだろうし。Nielsen Media Onlineの調査では10月のユニークユーザー数が220万人だったのに対し、12月は150万人に低下したようだ。 同じようなコンテンツが二つ以上ネット上に存在すれば、価格競争になり、最後に価格は果てし
New York Times、有料化の方針を発表＝日本の各紙も後追い必至、そして失敗必至 | TechWave（テックウェーブ）
米New York Timesが2011年から有料化に踏み切ると発表した。英語の発表文はこちら。 月ごとに無料で読めるオンライン記事の本数を設定し、それを超えると課金の画面が表示され、月額料金を支払うとその月はその後、無制限に読むことができるようになるという。何本まで無料で読めるのか、月額料金が幾らになるのかは、現時点で決まっていないもよう。今回有料化の方針を発表し、その反応を見ながら決めていくという。自社の発表をまるで他社の発表のように客観性を装って書いているNew York Timesの記事はこちら（笑）。 “This announcement allows us to begin the thought process that’s going to answer so many of the questions that we all care about,” Arthur Sul
メディア・パブ: NYタイムズ，オンラインサイトの有料化を決定した模様
The New York Times (NYタイム）がついに，オンラインサイトの有料化実施を決定したようだ。 New York Magazineの Gabriel Shermanが伝えたところによると，Financial Timesサイトと似た課金方式を採用するという。つまり，メーター方式を取り入れる。一定本数の記事は無料で閲読できるが，それ以上の記事は有料になる。 有料化実施については社内でも激しい議論が続いていたが，とうとう経営層が決断したようだ。近く有料化を発表し，数ヵ月後に実施すると見られている。 参考までに，現在のFinancial Timesサイトの有料購読の仕組みを以下に示す。 登録者は30日間に10本までの記事を無料で閲読できる。それ以上の記事を閲読したい場合は，標準のサブスクリプション（週当たり3.59ドル）などを申し込まなければならない。 ◇参考 New York Ti
クレイ・シャーキー「新聞、考えられないことを考える」：Clay Shirky's "Newspapers and Thinking the Unthinkable"
クレイ・シャーキー「新聞、考えられないことを考える」：Clay Shirky's "Newspapers and Thinking the Unthinkable" Clay Shirky's "Newspapers and Thinking the Unthinkable" is an excellent article. It basically tells you "saving the newspaper" argument has no merit. My friends in newspaper industry will hate to hear this, so I translated the full texts below. I wish I could write in more academic style... Oh well, I'm just doing
VIDEO NEWS - ニュース専門ネット局 ビデオニュース・ドットコム
東京電力は8月24日、福島第1原発事故で発生した汚染水の海洋放出を開始した。政府や東電はALPS（多核種除去設備）を通過した水を処理水と呼び、安全性をアピールする。トリチウム以外の放射性物質を… 2023年3月にBBCが放送したドキュメンタリーをきっかけにジャニーズ事務所の性加害問題が表面化した。海外のメディア報道がきっかけとなり、これまで神格化されてきたジャニーズ事務所の長年にわたる不祥事が… 参院選が公示された。麻生副総理は「べたなぎ」と評するが、物価上昇や防衛費増額など、日本が直面する問題は山積している。この参院選を無風選挙にしてしまっていいのか。日本の政治は、本当に争点がないのだろうか。ビ…
NYタイムズの記者クラブ廃止についてのインタビューに毎日新聞の記者が「誰か自殺したら誰が責任とるの？」と意味不明な回答｜デジタルマガジン
日本特有の悪しき制度、記者クラブ。日本の大手マスコミしか基本的に加入できない会員制度を設けており、会員以外を記者会見からシャットアウトするこの制度を、ニューヨーク・タイムズが記事として取り上げていた。 記事の主な内容は、この制度のために亀井金融相が週に2回連続して記者会見を開いているというものだが、この中で記者クラブの廃止について聞かれた毎日新聞の古田信二記者が、驚きの回答をしていた。 「（記者クラブは）そんなに閉鎖的ではありません。ケース・バイ・ケースで非会員の参加も認めています。（仮に廃止したとして）もし偽ジャーナリストが記者会見中に自殺や焼身自殺をした場合、一体誰が責任を取るのですか？」 この記者は何を言っているのだろうか？ 記者クラブは国境なき記者団をはじめ、EUやOECDに「閉鎖的だ」として批判され続けている。外国政府が圧力をかけなければ門戸を開かない記者クラブのどこが“解放的”
朝日新聞社が２年連続赤字 広告・部数の減少響く - MSN産経ニュース
朝日新聞社が２４日発表した平成２１年９月中間連結決算は、純損益が３６億円の赤字だった。中間期としては２年連続の赤字となった。 景気低迷の影響で広告収入が落ち込んだことが主因。部数の減少も響いた。売上高は１３．７％減の２３２７億円と５年連続で減った。 単体決算も、純損益が前年同期の２億円の黒字から２８億円の赤字に転落した。１２年に決算の公表を始めて以来、単体では初の中間赤字。
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https://jp.techcrunch.com/2009/11/30/20091128rupert-murdoch-google-nsfw/
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