生成AI、プロンプト作成時に押さえたい3つのポイント
「AIは指示に従うのがとても得意だが、問題は人間が指示を与えるのが非常に苦手だということだ」（スチュワート氏） これまでは、調べものをする際にGoogleなどの検索エンジンが使われてきたが、自身が求める回答にたどり着けなかった経験がある利用者は多いはずだ。こうした検索に代わって、これからは生成AIにプロンプトを打ち込んで質問するといった、より高度な作業が求められることになる。 スチュワート氏は「全てのプロンプトには、明瞭さ、コンテキスト、制約という3つの基本的な資質が必要だ」と説明する。明瞭さを保つためには、簡潔な表現を心がけ、質問の主目的から逸れる可能性のある文言は使用を控える必要がある。コンテキスト（文脈）も、期待する回答を出力するための重要な要素となるため、質問に関する背景情報も含める。さらに、出力に必ず含めてほしい重要キーワードや文字数なども制約条件として盛り込むことで、より精度の
生成AIは「本当に不愉快」――「Procreate」のCEOが、生成AIを製品に一切搭載しないと表明
「生成AIは私たちの未来ではない」――iPad用イラスト制作アプリ「Procreate」を手掛ける豪Savage Interactiveが、生成AIに対するメッセージを公表。同社のジェームズ・クーダCEOは、公式アカウントが投稿した動画の中で「Procreateの製品に生成AIを取り入れません」と明言した。 クーダ氏は「皆様に生成AIについてよく聞かれます」とし、「個人的に生成AIは本当に不愉快です。いまこの業界で起きていることも、アーティストに与えているさまざまな痛みも納得いかないです」と、生成AIに反対の立場を表明。「この物語がどこへ向かうのか、どのように終わるのかは正確には分かりませんが、人間の創造性をサポートする正しい道へと進んでいると思います」と述べた。 投稿は本国と日本語の公式アカウントで投稿されており、Xユーザーからは「開発者のスタンスをはっきり表明してくれるのはユーザーにと
IPA、「情報セキュリティ白書2024」発行 PDF版はアンケート回答で無料ダウンロード可
2023年度に観測されたインシデントの状況から国内外の情報セキュリティ政策、対策強化や取り組みの動向などをまとめた。主なトピックは以下の通り。 国家の支援が疑われる攻撃者グループによるゼロデイ脆弱性を悪用した攻撃の観測を発表：2023年5月 ファイル転送ソフトウェアに対するゼロデイ攻撃により情報漏えいやランサムウェア被害が発生：2023年6月 名古屋港のコンテナターミナルで利用しているシステムがランサムウェア攻撃を受けて停止：2023年7月 「政府機関等のサイバーセキュリティ対策のための統一基準群」が全面改訂：2023年7月 福島第一原発処理水放出に関する偽・誤情報拡散：2023年8月 元派遣社員による顧客情報約928万件の不正持ち出しを大手通信会社グループ企業が公表：2023年10月 能登半島地震が発生、SNSで偽・誤情報拡散：2024年1月 NISTが「サイバーセキュリティフレームワー
今すぐ使える！ ChatGPTで欲しい回答を生み出す「プロンプト」の書き方 その基本パターンを解説
今すぐ使える！ ChatGPTで欲しい回答を生み出す「プロンプト」の書き方 その基本パターンを解説：ChatGPT使いこなし術（4/4 ページ） 汎用性の高いプロンプトのコツ さて、こうした型を認識しても、ビジネスシーンなどでそのまま活用するのはやや手間だ。それよりはある程度、プロンプトとしてコピペで入力しやすい型を用意しておくのが良いだろう。上述した4つの基本形を生かして考えてみると、指示や質問のほかに「役割」「目的」「条件」「出力例」「補足情報」などを指定することを、まず試してみると良い。この際、全てを文章にする必要はなく、「＃」を活用してカテゴリーごとに箇条書きのように整えていくことがおすすめだ。 【プロンプトの例】 ＃指示・質問：ChatGPTを知らない人に、ChatGPTを紹介する記事のリード文を書いてください。 ＃役割：プロのライター ＃目的：商品の利用促進 ＃条件：です・ます
伊藤忠が「人事改革の失敗」から得た教訓 “働きやすい会社”を目指すのはやめて、どうしたのか
連載：徹底リサーチ！ あの会社の人的資本経営 近年、注目される機会が増えた「人的資本経営」というキーワード。しかし、まだまだ実践フェーズに到達している企業は多くない。そんな中、先進的な取り組みを実施している企業へのインタビューを通して、人的資本経営の本質に迫る。インタビュアーは人事業務や法制度改正などの研究を行う、Works Human Intelligence総研リサーチ、奈良和正氏。 「厳しくとも働きがいのある会社」という人材戦略を掲げ、大手総合商社の中でも単体従業員数は最少という状況下で、労働生産性を着実に向上させてきた伊藤忠商事。 同社の人材戦略や働き方改革に関する取り組みを人事・総務部 企画統轄室長 岩田憲司氏にインタビュー。インタビュアーは人事業務や法制度改正などの研究を行うWorks Human Intelligence総研リサーチの奈良和正氏が務めた。 多くの日本企業が苦戦
伊藤忠「フレックス制をやめて朝型勤務に」 それから10年で起きた変化
中編となる今回では、伊藤忠商事の働き方改革基本方針や、それを支える人事制度について取り上げる。同社が取り組む働き方改革の中身とは。また2013年にフレックス制度を廃止し、朝型勤務制度や朝食の無料提供の取り組みを始めたのには、どのような背景があったのか。それから約10年が経過したが、どのような変化が起きているのか。 「競合より社員が少ない」からこその働き方改革 奈良： まずは、00年ごろの失敗を踏まえて10年から着手された働き方改革推進における当時の基本方針のようなものがありましたらご紹介いただけないでしょうか。 岩田： はい。働き方改革で目指したのは、（1）社員一人ひとりが他商社よりも力を発揮できること（2）目指す姿勢を「厳しくとも働きがいのある会社」とすること（3）成果を挙げて社員を含む全てのステークホルダーに還元していくこと（4）定量的な目標を「労働生産性」とすること（5）「三方よし」
早速出たぞ、24年度研修資料 新卒向け「エンジニア基礎」、ウィルゲートが公開 “プロ意識”を解説
コンテンツマーケティング事業などを手掛けるウィルゲート（東京都港区）は4月1日、新入社員向け研修資料「エンジニア基礎」を公開した。同社の新卒エンジニア内定者研修で実際に使用したものに、一部加筆・修正した。「エンジニアが持つべきプロ意識とは？」など、基本の心構えなどを全218ページに渡って解説している。 作成したのは、入社4年目の同社のエンジニア。研修の目的として「エンジニアとして成長していくために、エンジニアとして必要なスタンスやマインドについて知る」ことを目指し、フロントエンドやバックエンド、インフラなどのテクニカルスキルで成果を出すために必要なポータブルスキルやスタンス・マインドをまとめた。 例えば導入部分では「プロダクト担当エンジニアとして『ドメイン知識を正しく理解する』『自分のプロダクトに1番詳しい人になる』『プロダクトの歴史を想像する（＝プロダクトの理解を深める）』などのプロ意識
「未経験からIT人材へ」社内のリスキリングで実現 パーソルの「6カ月は働かない」育成法の中身
大企業から中堅中小企業に至るまで、デジタルシフトやDXの推進が急務となっている。しかし、優秀なデジタル人材は慢性的に不足しており、人材確保に苦労する企業は多い。 求めるスキルを持つ人材の採用が難しいのなら、社内人材を育成しよう──こうした考えもあり、リスキリングに注目が集まっている。日本政府が5年で1兆円の公的支援を行うなど、官民を挙げてリスキリングの大合唱だ。 とはいえ、リスキリングは単なる「学び直し」ではなく、「新たな価値を創出し続けるために必要なスキルを学ぶこと」に他ならない。その方法論に正解はなく、多くの企業が自社への最適解を求めて手探りで取り組みを進めているのが実情だろう。 人材サービス関連の事業会社を統括するパーソルホールディングスでは、グループ各社から経験を問わずテクノロジー人材を募集している。6カ月間のリスキリングプログラム後には、獲得したスキルを生かせる部署に配置転換する
おすすめのビジネス書、人に聞くのはなぜ無意味？ 複利を生む「読書術」を学ぶ
「読むべき本」の選び方 学習は書籍一択ですが、「世の中にはたくさんの本がありすぎて、読むべき本が分からない」という意見も理解できます。ここからは、私が本を選ぶ際に意識している2つの点と読書スピードを上げる方法を解説します。 1. 人に「おすすめの本」を聞かない 「読むべき本の選び方」の1つ目は「おすすめの本を人に聞かないこと」です。前回の記事で推奨した44冊はいわば必修科目のようなものです。ここで言っているのはそれらが終わった後の応用科目と考えてください。 本は「人と人の出会い」のようなものです。上司や部下、同僚、メンター、友人、恋人などで「人生を変えた出会い」を経験した人は少なくないでしょう。なぜ「その人」との出会いが人生を変えるほど大きなものになったのか。 それは「タイミング」がドンピシャだったからです。どんな「運命的な出会いを果たした人」であっても、全く違うタイミングで出会っていたら
脆弱性報告を無視したIvanti パッチ適用時に新たな脆弱性を生んでしまう
ソフトウェア企業のIvantiが、リモートアクセスツール「Ivanti Connect Secure」と「Ivanti Policy Secure VPN」の脆弱（ぜいじゃく）性に対するパッチをリリースしてから2週間が経過したにもかかわらず、脅威アクターによるこれらのツールの悪用は続いている。 急なパッチ適用が新たな脆弱性を招いた Ivantiは2024年2月8日（現地時間、以下同）に、「CVE-2024-22024」として識別されている新しい脆弱性を内部プロセスによって発見したとの主張を撤回した（注1）（注2）。この脆弱性は、シンガポールを拠点とするセキュリティ企業watchTowrによって発見されたが、IvantiはwatchTowrによる発見を信用しなかった。 Ivantiの広報担当者は、電子メールで次のように述べた。 「当初、私たちは内部レビューにおいて問題のコードを発見した。その
マーケティング学習の「必読書44選」 300社超の大企業を支援したマーケターが推薦
連載：トライバルメディアハウスの「マーケティングの学び方を学ぶ塾」 マーケティングはビジネスを成功に導く武器です。しかし、その領域は広範で専門性が高いことに加え、テクノロジーの進化や消費者ニーズの変化を常に反映させる必要があるため、簡単に扱えるようにはなりません。にもかかわらず、基本の学び方を理解せずに迷子になるマーケターが後を絶ちません。本連載では「マーケティングの学び方を学ぶ方法」を解説します。マーケティングの学習法を身に付けて初めて、マーケターのスタートラインに立つことができます。トライバルメディアハウスの「マーケティングの学び方を学ぶ塾」開校です。 前回は、学習（知る）のステップ、つまり「マーケティングの何をどの順番で学ぶべきか」を、私の考えるマーケティング学習の9象限マトリクスを用いて解説しました。今回は9象限ごとの推薦図書を紹介します。 本記事は前回の内容を踏まえた紹介記事にな
「自称コンサルにはもうコリゴリ」 ユーザー企業が“本当の専門家”を見つける方法とは
この連載について IT業界で働くうちに、いつの間にか「常識」にとらわれるようになっていませんか？ もちろん常識は重要です。日々仕事をする中で吸収した常識は、ビジネスだけでなく日常生活を送る上でも大きな助けになるものです。 ただし、常識にとらわれて新しく登場したテクノロジーやサービスの実際の価値を見誤り、的外れなアプローチをしているとしたら、それはむしろあなたの足を引っ張っているといえるかもしれません。 この連載では、アイ・ティ・アールの甲元宏明氏（プリンシパル・アナリスト）がエンタープライズITにまつわる常識をゼロベースで見直し、ビジネスで成果を出すための秘訣（ひけつ）をお伝えします。 「甲元宏明の『目から鱗のエンタープライズIT』」のバックナンバーはこちら 「ChatGPT」をはじめとするAI（人工知能）、クラウドやXR（eXtended Reality）などのテクノロジーの進化や多様化
"ERPのプロ"なら持ってて当然？ 企業が求める10のスキル
どのようなソフトウェアでも、それを管理する人材が必要だ。ERPも例外ではない。ERPは財務やHR、サプライチェーン、在庫管理などのシステムを統合でき、企業の規模にかかわらず広く使われている。 ERPは複雑で、他システムとの連携も必要とするため、自社ERPを展開する企業はERPのプロフェッショナルを雇用する必要がある。専門人材が担う役割としては以下のようなものがある。 プロジェクトの順調な進行 ERPの実装およびアップデート 変更管理の推進 予算見積もりの支援 ユーザーに対する研修 ユーザー体験の形成支援 ERPプロフェッショナルとして成功するには、ERPの運用と管理に必要なハードスキルとソフトスキルの両方を備えていなければならない。履歴書の作成や人事担当者との面接のときには、求められている特性とスキルを把握することが重要だ。 ERPのプロとして求められる10のスキル 以下の10個のスキルは
Googleの生成AI「Bard」、日本語でもGmailやYouTube、Googleマップと連携可能に
Googleの生成AI「Bard」、日本語でもGmailやYouTube、Googleマップと連携可能に 米Googleは12月19日、生成AIチャット「Bard」について、GmailやYouTube、Googleマップなどとの連携機能を日本語でも利用可能にした。 GmailやYouTube、Googleマップに加え、GoogleドキュメントやGoogleドライブなどとも連携できる。公式ブログでは「○○君がメールしていた、富士登山の日程はいつ？」という質問に対し、Gmail上のデータを基に「○○君が提案した富士登山の日程は、2023年8月1日から8月4日」と回答する例を公開している。 他にも「××までの道のりを教えて」と聞くと、Bard上でGoogleマップを表示したり、「××でできる遊びを教えて」と聞くと、同様にYouTubeの動画を表示したりして回答するようになった。 今回の機能でBa
中小情シスに捧ぐ「セキュリティに理解がない上層部」説得のいろは 予算獲得の勘所
「OK。じゃ、諸々まとめて」と言われたら では、仮に上記を踏まえて上層部を説得し、うまく理解を得られたとする。その先に待っているのは──おそらく「じゃ、いくらかかってどんな効果が見込めるのかまとめて教えて！」だろう。本当に大事なのはここからだ。セキュリティ施策に必要な予算の試算や、効果の目安は、どのように算出すべきか。 瀬戸さんによれば、セキュリティ予算や効果の試算は大きく4ステップに分かれるという。1ステップ目は「自社が抱えるリスクの特定」だ。これから講じるセキュリティ対策の全体を定めるためには、まず自社の問題点を可視化する必要がある。 とはいえ、特にリソースの限られる中小企業では、指針なしにあらゆる情報資産のリスクを洗い出すのは難しく、外部の知見や人材の活用が必要になる。例えば（1）IPAなどが出しているガイドラインを基に洗い出しを行う、（2）セキュリティ診断サービスやツールを使う、（
統合報告書の「良し悪し」を専門家はどう判断している？ 4つのポイントを解説
統合報告書の「良し悪し」を専門家はどう判断している？ 4つのポイントを解説：脱・紋切型（1/3 ページ） 統合報告書を公開する企業が増えている。一方で「他社が出しているからうちも」という紋切型の開示資料になってしまっているケースも見受けられる。では、統合報告書の「良し悪し」はどう判断すればよいのか？ 情報開示、コーポレートガバナンスを専門とする、一橋大学 大学院の円谷昭一教授に取材した。 多くの大企業が情報開示の一環として、統合報告書を発行するようになった。統合報告書とは、財務と非財務の両方の観点から自社の優位性や経営ビジョン、今後の事業展開やその見通しについてまとめた報告書で、投資家向けと位置付けられている。 会計監査や税務、経営コンサルティングを主力とするKPMGジャパン（東京都千代田区）が、同社のセミナー参加者を対象に実施した調査によると、76％が所属する企業が2023年の統合報告書
「みんなにめちゃめちゃ嫌がられた」 “データドリブン行政”に向け庁内のあらゆるデータを棚卸 三重県のDX担当者に聞く苦悩と希望
「みんなにめちゃめちゃ嫌がられた」 “データドリブン行政”に向け庁内のあらゆるデータを棚卸 三重県のDX担当者に聞く苦悩と希望（1/4 ページ） 行政の基盤を新しいデジタルテクノロジーでアップデートしようとする流れが本格化している。政府の共通クラウド基盤「ガバメントクラウド」の導入・活用が中央省庁や地方自治体で進む他、データを活用してEBPM（Evidence Based Policy Making、エビデンスに基づく政策立案）に取り組む自治体も散見されるようになってきた。 クラウドサービス「Google Cloud」を導入して、データ活用の取り組みを進める三重県もその一つだ。同県は2022年度、業務のデジタル化やデータ活用を進める「行政DX推進プロジェクト」を開始。現在、土台となるIT基盤の整備・活用に取り組んでいる。 とはいえ、ガバメントクラウドへの移行に課題を抱える市町村が出始めてい
10月以降「インボイス残業」発生へ 人件費「全国で月3400億円分」増加か LayerX試算
消費税のインボイス制度が10月1日にスタートすると、対応のための新たな業務が発生し、全国で毎月約3400億円の人件費が発生する可能性がある――電子帳簿サービスなどを提供するLayerXがこんな調査結果を発表した。 政府はインボイス制度により年間約2500億円の税収増を見込んでいるが、わずか1カ月で想定年間税収を上回るコストがかかる計算だ。 手作業によるインボイス対応を体験できるLayerXのツール「インボイス制度対応 体験キット」を使った研修を行った40社・200人の作業時間を基に、請求書の支払処理と経費精算の処理に関わる平均時間を算出した。 その結果、手作業でインボイス対応を行った場合の作業時間は、請求書支払処理で1件当たり15分、経費精算で同5分増えていた。 この作業時間をベースに、経理1人当たりの追加業務負担を計算したところ、月約1～2営業日増加することが判明。経理以外の従業員も、1
アクセンチュアの提言から考察する 「どうすれば生成AIをうまく使いこなせるか」
ジェネレーティブAI（以下、生成AI）をいかにビジネスに活用するかについて、さまざまな試みが実施されている。どうすれば生成AIをうまく使いこなせるようになるのか。アクセンチュアが興味深い見解を示したので、今回はその内容を紹介し、日米の比較も交えて生成AIの使いこなしについて考察したい。 生成AIで「デジタルバディ」によるUX革命へ アクセンチュア（Accenture Japan）は2023年7月19日、米Accentureが2023年3月に発表した年次調査レポート「Technology Vision 2023」について記者説明会を開いた。同レポートは、今後数年間で企業が押さえるべきテクノロジートレンドを示したものだ。
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