ハーブティーを用いた社員の業務パフォーマンス向上施策を実施 | プレスリリース／お知らせ | アビームコンサルティング
アビームコンサルティング株式会社（以下 アビームコンサルティング）は、知的生産性が求められるコンサルティングワークにおいて、より一層高いパフォーマンスを発揮することを目的に、当社社員を対象にハーブティーを用いた業務パフォーマンス向上施策を実施しました。</p>\r\n<p>本施策の実施にあたっては、脳科学研究者である早稲田大学理工学術院 教授 枝川義邦氏との共同研究で実証した「温かい飲み物×メンソール」が、脳のコンディション指標に含まれる「判断（冷静で迅速な判断ができるか）」の項目にポジティブな効果があるとの結果を受け、当社社員の希望者に対してハーブティーを配布し、業務パフォーマンスへの影響を調査しました。</p>\r\n<p>施策実施後のアンケート調査の結果、ハーブティーを週2日以上飲んだ社員は、業務のパフォーマンス向上を実感していることが明らかになりました。</p>\r\n<p>なお、
いわゆる文系で突然情報システム部門（情シス）に放り込まれたら読む本いろいろ｜Toriの揚げたん
はじめに私がいた職場の話ですが、IT技術部門のほかに、事務部門の業務システム関連の面倒を見る部署があり、事務職で採用された人がとつぜんぽいっと放り込まれることがあります。そして数年担当したら異動していきます。 そんな状況で、ある日予備知識や心の準備無く配属されて途方に暮れた人が、以下のような「新人エンジニアにおすすめの本」的なリストを見て、さらに途方に暮れるというのを見かけました。 こういう「まとめ」は色々あるようで、いわゆる、エンジニアになることを期待して採用試験を突破してきたような人で、将来的にもエンジニアとして活躍する人向けにかかれたものなんですよね。そして彼らの勤める会社は、ITを提供する側で、私のような人は、ＩＴを利用する側、買う側、という立場の違いもあります。 （そういえば、日本では提供する側にエンジニアが偏っているという記事を見たことがありますね。） 何も分からず配属されて、
上智大学さまにおいてGMOあおぞらネット銀行の振込入金口座の利用開始 大学経理業務のDXに貢献
GMOあおぞらネット銀行株式会社（以下、当社）の振込入金口座（バーチャル口座）が、学校法人 上智学院（以下、上智大学）さまにて採用されましたのでお知らせいたします。 【振込入金口座 利用開始の背景】 上智大学さまでは、学生や学外の方向けに開講するプログラム受講料や各種手数料の徴収に、これまで私製振込用紙を用いて行っておりましたが、新型コロナウイルス感染症拡大を受け、自宅等の銀行窓口以外での振込による手続可能な時間帯の拡大、手続時間の短縮などによる振込人負担の軽減や同校の経理事務の合理化・効率化の流れから、ネットバンキングの更なる活用を検討されておりました。 一方、GMOあおぞらネット銀行では、経理業務DXにつながるソリューションを提供しており、今回上智大学さまが採用を決定された振込入金口座もその一つとなります。 ＜上智大学さまにおける振込入金口座活用方法＞ ●入金の手間と消込業務の省略化が
アドビ、早稲田大学にAdobe Acrobat Signを導入し、学内手続きの押印廃止と学内外における承認プロセスの見直し、電子化を促進
アドビ、早稲田大学にAdobe Acrobat Signを導入し、学内手続きの押印廃止と学内外における承認プロセスの見直し、電子化を促進 【2022年9月26日】 アドビ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：神谷 知信、以下 アドビ）はこの度、学校法人早稲田大学（所在：東京都新宿区、理事長：田中愛治、以下、早稲田大学）がアドビの電子サインサービス「Adobe Acrobat Sign（ https://www.adobe.com/jp/sign.html ）」を導入したことを発表します。 早稲田大学では、創立150周年を迎える2032年に向けた中長期計画”Waseda Vision 150”を実現するうえで、3か年ごとの計画として情報化重点施策を策定・実行し、先進的なICTの効果的・効率的な活用による教育研究および大学運営のデジタル・トランスフォーメーションを推進しています。 また
厚生労働省が10年備えた感染把握システムを採用せず、急造「HER-SYS」は機能不全
医療現場の負荷軽減へ縮小運用を続ける感染者情報管理システム「HER-SYS」。実は、厚生労働省が約10年かけて開発を進めてきた別の感染把握システムがある。「症例情報迅速集積システム（FFHS）」と呼び、現場の負荷を極力抑えたものだ。だが厚労省はなぜかFFHSを採用せず、HER-SYSを急造する選択をした。累計50億円以上を投じたHER-SYSを含め、決定の経緯と結果の検証が必要だ。 新型コロナウイルス対策に活用する「新型コロナウイルス感染者等情報把握・管理支援システム（HER-SYS）」がたび重なる運用見直しに追われている。その大きな要因の1つが、国が医療機関や保健所に求める入力事務の負荷の高さだ。 当初は患者の個人情報や症例に加え、濃厚接触の追跡に使う関連情報など約120項目の入力が必要で、1件に20～30分を要したという。医療現場から改善要望が強く、厚生労働省は2020年末に発生届と同
脱PPAPとは：「パスワードはメールで別送」はNG、ファイル受け渡しの新常識
＊「1. 脱PPAPとは」「2. 脱PPAPを導入するメリットとデメリット」「3. 脱PPAPのために求められる機能」「5. 脱PPAPの製品・サービス分類と価格相場」「6. 脱PPAPを活用する上でのポイント」は大泰司 章氏が執筆 1. 脱PPAPとは 「PPAP」とは、「電子メールでファイルを送受信する際に、添付ファイルを全て一律に暗号化し、パスワードを2通目のメールで送る手法」を一言で表現しようと、筆者が考案した造語である。この手法はこれまで日本の企業間のメールで定着してきたが、セキュリティと業務効率の両面で問題を抱えていた。 「脱PPAP」とは、ファイルの送受信にPPAPを使わないようにすることである。ただし後述するように、そのための手法はいくつもあり、担当する業務の内容や仕事のスタイルに依存する。どの手法が優れているかは一概には言い切れない。 なぜPPAPではダメなのか PPAP
「労働供給制約社会」がやってくる｜研究プロジェクト｜リクルートワークス研究所
リクルートワークス研究所が2022年度に取り組む「Works未来予測20XX」研究では、近未来の日本の労働社会における最大の課題を「労働供給制約」とした。そう考えた理由と背景をここで述べておこう。 労働供給制約は２つのファクターによって成立する。第一に労働供給の減少であり、第二に労働供給の減少幅と比較して労働需要の減少幅が小さく緩やかであることだ。単に労働の供給量が減るだけでは供給制約問題は生じない。労働の消費量も減ればよいのだ。 労働供給が減り、労働需要は減らないという、労働供給制約が生じる条件にピタリと合致する社会現象がある。少子高齢化である。 社会の高齢化は著しい労働の需給ギャップ、需要過剰をもたらすと考えられる。人は何歳になっても労働力を消費するが、加齢とともに徐々に労働力の提供者ではなくなっていくためである。この単純な事実が、世界で最も早いスピードで高齢化が進む日本の、今後に向け
香川大学 :: Microsoft365（マイクロソフト365）ハンズオンセミナー「明日から使える Microsoft Power Platformを用いた 大学業務支援システム開発講座 「チャットボットを開発しよう！！」を開催しました。
香川大学情報メディアセンターでは、８月３日（水）に、Microsoft365（マイクロソフト365）ハンズオンセミナー「明日から使える Microsoft Power Platformを用いた 大学業務支援システム開発講座 「チャットボットを開発しよう！！」を開催しました。 セミナーの冒頭、情報メディアセンター八重樫センター長の挨拶の後、情報メディアセンターDX化推進部門の武田啓之とDXラボの矢谷鷹将からDXラボの取り組みの紹介がありました。ハンズオンでは、情報メディアセンターの小寺賢志、蛭田雅貴を講師として、第一部では、Microsoft365（マイクロソフト365）を使った「チャットボット」の解説及びハンズオン（実際のシステム作成）をおこなった後に、職員が作成したチャットボット開発事例の紹介が行われました。第二部では、「問い合わせ対応チャットボット」機能に「メール通知」機能を組み合わせ
【京都女子学園様ご登壇！】学校法人のワークフローシステム導入による業務変化とは。 | 株式会社エイトレッド
文部科学省より提唱されたGIGAスクール構想の整備が整ってきたところかと思いますが、教職員関係者様の申請・承認業務のデジタル化が現在課題として挙げられております。 ワークフローシステム「X-point Cloud」を導入して、校務の効率化を実現した学校法人京都女子学園様より、導入前と導入後の変化や校内でシステム化を進めるためのポイントについてお話いただきます。
予算要求の根拠明確に 今夏から、達成過程の明示求める - 日本経済新聞
政府は今夏の2023年度予算の概算要求から、政策目的を達成するプロセスを明示するよう各省庁に求める。政策の達成度などを確認する「行政事業レビュー」の書式を改善して査定に活用する。同様の政策評価の取り組みと書式を共通化し、事務負担も減らす。根拠を明確にして、新型コロナウイルス禍で膨張した歳出の適正化に生かす。行政事業レビューは、各省庁が事業の執行状況や成果指標・達成度、補助金の支出先などを公表す
琉球大学におけるデジタルトランスフォーメーションへの取組について ～「琉大トランスフォーメーション（RX）」推進宣言～（学長メッセージ） | 琉球大学
琉球大学におけるデジタルトランスフォーメーションへの取組について ～「琉大トランスフォーメーション（RX）」推進宣言～（学長メッセージ） →ENGLISH VERSION 世界では、急速なICTやAIの発展やボーダレス化等により、社会のあらゆる局面において破壊的変革が進んできています。日本は、経済成長の減速や人口減などによる厳しい状況の中で、これらの流れに対応しなければなりません。そのため、さまざまな組織で、デジタル技術によりビジネスや生活を変革しようとするデジタルトランスフォーメーション（DX※１）に取り組んでおり、デジタル社会への歩みが強まっています。このような状況の中、大学の本分である教育・研究・社会貢献を進めつつ、自らを変革するとともに、この社会の歩みを牽引するという役割を果たさねばなりません。 琉球大学は、これまで適時、業務のデジタル化や組織・活動の改革を行ってきました。今、その
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近畿大学の事務組織にAIチャットボットを導入して業務を効率化 教職員からの問い合わせに24時間自動応答
フランスのリモートワーク｜Works Report｜リクルートワークス研究所
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兼業手続きが電子申請で簡単・迅速に！ | 琉球大学
「これ意味なくないっすか？」生意気な若手に優れた上司はどう返す？（ダイヤモンド・オンライン） - Yahoo!ニュース
学校法人追手門学院が“ペーパーレス”と“テレワーク”2つの課題解決へ向け「invox受取請求書」を導入：時事ドットコム
小山高専、学生の出席を自動記録共有…DXアプリ開発 | 教育業界ニュース「ReseEd（リシード）」
問い合わせ件数64％削減の事例も、顧客サポートセンターを救うFAQシステム
BYOD活用とワークフローシステム…大学DXウェビナー9/2 | 教育業界ニュース「ReseEd（リシード）」
