東京農工大学の学生によるプロジェクトで誕生したクラフトビールが、スーパーなどで一般販売された。農学部と工学部がある強みを生かし、同大学で生産に関する研究が始まったとされるブルーベリーと、超音波熟成技術を融合させた。口当たりの良さと上品な香りが特徴で「農工大クラフト」としてブランド化にも期待がかかる。(志水隆治) 2期目でさらに進化した2種類の「農工大クラフト」 農工大ビールプロジェクトは2期目。初挑戦の昨年は、これまでビールに不向きとされていた超音波を使った熟成に挑戦した。醸造タンク内に超音波熟成装置を設置して、ブルーベリーの香りや味をビール内に分子レベルで短時間に拡散。ブルーベリーの風味を実現させた。1500本を製造してOBを中心に販売し、1カ月で完売となった。 今年、プロジェクトのリーダーを務める農学部3年生の若杉隼希さん(22)は「今年は農工大以外の人にも広めたい」と製造方法を見直し
さくま・あき/1968年、東京都生まれ。東京大学大学院教育学研究科博士課程修了(教育学)。慶應義塾大学教職課程センター教授。専門は教育方法学、教師教育論(photo 編集部・深澤友紀) 教員を確保できない「未配置」となる公立学校が増えている。最大の要因は、正規教員の少なさだという。自治体に協力を得て実態を調査した佐久間亜紀・慶應大学教授が解説する。2022年11月28日号の記事を紹介する。 【グラフ】教職員の非正規率の実態はこちら * * * 教員未配置問題に関して、国は産休・育休、病休者数の増加や特別支援学級数の増加などを要因として挙げていますが、最大の要因は正規教員の数が少なすぎることです。 私の研究室が調査したある県では、昨年度の5月時点で小中学校の教員が1971人足りず、臨時的任用教員(臨任)、いわゆる非正規のフルタイム教員を1821人配置しました。不足分は非常勤教員で補いまし
帝京大は11月24日、男性教授による学生への不適切な対応がSNSに投稿されたことに関し、内部調査委員会を発足したと発表した。 【帝京大が発表したコメント全文】 投稿は21日にTwitter上で発信されたもの。ゼミの学生募集に関して、応募者を女子学生と勘違いした男性教授が「男子には内緒ですが、女子は基本的には応募=採用です」などと記したメールを送っていた。 この文面とあわせて投稿された音声データには、投稿者とみられる男子学生とこの教授のやりとりが録音されており、「あなたが女だったら、優先的に採るつもりだよと。それだけだよ」「最後は決める人(採用者)が権限持ってるわけでさ。四の五の言われる筋合いじゃないのよ」などと教授が発言していた。 帝京大は22日、投稿を確認し、事実確認を行っていると発表。この教授のゼミの学生募集を中止している。 帝京大は「本学は教員の立場を利用した学生へのハラスメント行為
Google(グーグル)は「Hacking Google(グーグルをハックする)」と題したドキュメンタリー動画シリーズをYouTubeで公開した。 そう、これはグーグルのセキュリティを破るための専門教育クラスではなく、グーグル社内のセキュリティチーム(Threat Analysis Group、Project Zero、Red Team)がどうやってサイバー攻撃から自社を守っているかを紹介するものだ。 チームの中にはは実際にグーグルをハックする、あるいはしようと試みるものもある。本物の攻撃者が使うであろうテクニックと同じものを使って。シリーズは6話構成で、いずれも視聴時間は20分弱となる。 ■警備員にクロロホルムを嗅がせてはいけない 実は実践的ハッキングの人間であるからなのだが、私のお気に入りエピソードは第3回の「Hacking Google -Red Team(グーグルをハックする-レッ
大学への入学希望者総数が定員総数を下回る「大学全入時代」が早くてこの冬の入試から訪れる可能性があることが、予備校大手・河合塾の分析で分かった。今後一層、大学間での学生獲得の競争が激化するとみられる。浪人をする受験生は減っているが、今後もさらに減りそうだ。 【写真】「どうも浪人です!」人数が減るなか、浪人生活の乗り切り術は 河合塾が国の学校基本調査などからまとめたデータによると、2001年度入試では、国公私立を合わせた大学の定員総数は53万9770人で、大学志願者数は75万324人。単純計算で倍率は約1・39倍あった。 その後、全国の大学の定員総数は毎年約3千人ずつ増加。21年度入試では62万3520人となった一方で、少子化の影響などで大学志願者数は減少し、65万8266人に。倍率は約1・05倍にまで下がっていた。 これまでの平均的な定員総数の増加率と志願者数の減少率、18歳人口に対する大学
NPOと研究者が共同研究を行うプラットフォームが立ち上がった。非営利組織の取り組みの成果を学術的に分析して政策提言につなげることを狙う。10月29日の設立記念イベントにはNPO担当者や研究者約50人が集まり、NPOやコミュニティ活動の課題を話し合った。(オルタナS編集長=池田 真隆) 複数のNPO代表や大学教授が集まり、「一般社団法人幸せなコミュニティとつながり実践研究所(コミつな研)」を立ち上げた。同団体はNPO担当者や大学教授らに参加を呼びかけ、「実践者と研究者の共同研究のプラットフォーム」を目指す。 団体を設立したのは、NPO法人CRファクトリーの呉 哲煥(ご てつあき)代表理事、上智大学経済学部の川西諭教授、特定非営利活動法人SETの三井俊介理事長、非営利型株式会社Polarisの市川望美取締役、NPO法人コモンビートの河村勇希理事の5人。 同団体は10月29日、上智大学で設立記念
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)が収束した後も、従業員がオフィスワークとテレワークを組み合わせたハイブリッドワークを望む可能性がある。完全なオフィスワークの体制に戻すことを望む企業は、ある理由からコストが増える可能性があることを覚悟しなければならない。 テレワークを廃止する企業からは人が去る? 企業の従業員がテレワークへと移行した頃、従業員は自宅の作業環境を整えるのに約600ドルのコストをかけた――。これは米国人3万人を対象とした、テレワークに関する調査報告書「Why Working from Home Will Stick」が示す調査結果だ。同報告書によると、ほとんどの労働者は週に1日以上のテレワークを歓迎している。テレワークもしくは、オフィスワークとテレワークを組み合わせたハイブリッドワークの継続をかなえるためなら、たとえ収入が下がっても転職を
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