日本人・成人の食事、場面の特性と栄養学的な質が関連－東大ほか | QLifePro
個人「食事の質」変動を規定する食事場面の特性、明らかでなかった 東京大学は5月10日、30～76歳の日本人222人を対象に詳細な食事記録調査を行ない、食事の種類（朝食、昼食、夕食）、同席者の有無および食事場所が食事の栄養学的質と関連していることを明らかにしたと発表した。この研究は、同大大学院医学系研究科公共健康医学専攻社会予防疫学分野の篠崎奈々助教、村上健太郎教授、佐々木敏東京大学名誉教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「European Journal of Nutrition」に掲載されている。 画像はリリースより （詳細は▼関連リンクからご確認ください） 食事の栄養学的質が低いと、心血管疾患、がん、2型糖尿病などの疾患リスクが増加すると考えられている。誰とどんな状況で食べるかといった食事場面の特性は、食事の栄養学的質と関連する重要な要因だ。例えば、外食は脂質や糖類が多い食事に
ノンアルコール飲料で「飲酒量が減少」することを実証、世界初－筑波大 | QLifePro
ノンアルコール飲料が飲酒量にどのような影響を与えるのかは未解明 筑波大学は10月5日、ノンアルコール飲料の提供で飲酒量が減少することを世界で初めて実証したと発表した。この研究は、同大医学医療系の吉本尚准教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「BMC Medicine」に掲載されている。 画像はリリースより （詳細は▼関連リンクからご確認ください） 過剰なアルコール摂取は世界的な公衆衛生の問題だ。世界保健機関（WHO）をはじめとするいくつかの報告では、過度の飲酒はアルコール依存症などの健康問題を引き起こすだけでなく、家庭内暴力や飲酒運転による交通事故など、他の深刻な問題にもつながることが指摘されている。また、国連が掲げるSDGsの17カテゴリのうちの14カテゴリに関連している。 日本では、男性で40g/日以上、女性で20g/日以上の純アルコール摂取量（以下、飲酒量）を生活習慣病のリスク
【順天堂大学】臨床能力高い薬剤師育成へ－専任教員50人はほぼ確保 | QLifePro
順天堂大学は、2024年4月に千葉県浦安市の浦安日の出キャンパスに「薬学部薬学科（仮称）」（6年制、定員180人）を開設するため、3月にも文部科学省に設置認可申請を行う予定だ。既に計画している専任教員50人はほぼ揃え、非常勤の兼担・兼任教員の配置も急ぐ。薬学部開設準備委員会の責任者を務める同大大学院医療看護学研究科の岩渕和久教授は、本紙の取材に「医学部など他学部と連携した臨床に強い薬剤師の養成と、臨床に根ざした創薬を考えられる薬学研究者の育成に力を入れていきたい」と述べ、学部開設後速やかに大学院を設置する構想を明らかにした。 ■薬学部開設後に大学院も 岩渕氏は、薬学部開設の背景について「もともと30年前から薬学部を設置する構想があり、突然思いついた話ではない。独自に薬学部を開設する計画や既存の薬科大学との提携を模索するなど紆余曲折を経て、このタイミングで薬学部の設置を目指すことになった」と
がん患者の意向調査、「残された時間」よりも「いつまで動けるか」が知りたい－筑波大 | QLifePro
「がん患者が機能予後を知りたいと思っているか」を調査 筑波大学は10月28日、国内のがん患者132人を対象に、機能予後を知ることに関する意向や関連する要因などを調査し、その結果を発表した。この研究は、同大医学医療系の濵野淳講師らの研究グループによるもの。研究成果は、「Annals of Palliative Medicine」に掲載されている。 がん患者にとって、予後情報は、治療方針や日常生活に関するさまざまな意思決定に影響を与える極めて重要な情報だ。これまで、がん患者や家族が残された時間（生命予後）を知りたいと思っているか、についての研究が世界的に行われており、その中で、がん患者は、亡くなる前に他人の負担にならないことが大切と考えていることや、がん患者の最期に希望することは、旅行に行くことや家族と過ごすことである、ということがわかってきた。そのため近年は、生命予後だけでなく、いつまで歩け
【文科省検討会】薬学部新設抑制案を了承－中教審など経て告示改正へ | QLifePro
文部科学省の薬学系人材養成のあり方に関する検討会は16日、6年制課程における薬学部教育の質保証に関する取りまとめ案を概ね了承した。学部・学科の新設等の抑制を制度化するため、文科省は関連告示の改正案を中央教育審議会等に諮った上で、年度内に改正したい考え。薬剤師の地域偏在を考慮した例外措置の具体的期間も制度化と合わせて明示することにした。 この日の検討会で示された取りまとめ案では、6年制薬学部・学科の新設、収容定員増を抑制する方針を明記。速やかに制度化を進める一方、薬剤師不足など将来的な人材養成の必要性を示し、他の都道府県と比べて薬剤師確保が必要な地域は例外として取り扱うとしている。例外措置は「一定期間認める」とした。 医療従事者の方のみご利用いただけるコンテンツです 本コンテンツは医療に従事されるされる方のみがご利用いただけます。ご利用にあたっては医療者認証システム「QLM ID」でログイン
統合失調症、患者がもつ「社会認知に関する困難感」が対人関係などに影響－東邦大ほか | QLifePro
統合失調症患者は、生活の中で「社会認知」をどのように認識しているのか？ 東邦大学は7月1日、統合失調症患者における社会認知（相手の顔や声色から感情を読み取る能力や相手の意図を推測する能力など）についての認識度や実生活で抱えている主観的な困難感を、インターネット調査にて明らかにしたと発表した。この研究は、同大医学部精神神経医学講座 根本隆洋教授、北海道大学大学院医学研究院精神医学教室 橋本直樹准教授、東京大学大学院総合文化研究科ギフテッド創成寄付講座 池澤聰特任准教授、国立精神・神経医療研究センター病院 臨床研究・教育研修部門 情報管理解析部 大久保亮客員研究員らの共同研究グループによるもの。研究成果は、「Psychiatry and Clinical Neurosciences」に掲載されている。 多くの統合失調症患者において社会生活における困難が広く認められており、これを改善することが統
日本における喫煙率の社会格差、男女とも「若い世代」で大きい－東大ほか | QLifePro
喫煙率の社会格差の経年変化を国民生活基礎調査データから分析 東京大学は7月1日、喫煙率の社会格差の経年変化を国民生活基礎調査のデータを用いて分析した結果を発表した。この研究は、同大大学院医学系研究科社会医学専攻公衆衛生学分野の田中宏和客員研究員と小林廉毅教授、オランダ・エラスムス大学医療センターのヨハン・マッケンバッハ（Johan P. Mackenbach）教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「Journal of Epidemiology」（オンライン早期公開版）に掲載されている。 画像はリリースより 喫煙率は社会経済的要因（職業階層・教育歴・収入）と強く関連していることが日本を含め国際的に広く報告されている。例えば、職業階層が低い、教育歴が短い、収入が少ない人は喫煙率が高い。喫煙は健康格差を形成する要因となり、欧州の研究によれば、社会経済的要因による死亡率格差の約30％は喫煙
【厚労省1日付人事】山本氏が医薬担当審議官に－薬系技官、初の女性トップ | QLifePro
厚生労働省は1日付の人事で、薬系技官トップの大臣官房審議官（医薬担当）に医薬・生活衛生局医薬品審査管理課の山本史課長を充てた。女性の医薬担当審議官は初めてとなる。森和彦審議官は昨年12月31日付で退職した。 左から山本氏、吉田氏、中井氏、河野氏 山本氏の後任の医薬・生活衛生局医薬品審査管理課長には、食品基準課の吉田易範課長を起用。後任には内閣府食品安全委員会事務局評価第一課の中山智紀課長を充てた。医薬安全対策課長には、医療機器審査管理課の中井清人課長を起用。前任の関野秀人氏は筑波大学医学医療系教授に就任した。 医療従事者の方のみご利用いただけるコンテンツです 本コンテンツは医療に従事されるされる方のみがご利用いただけます。ご利用にあたっては医療者認証システム「QLM ID」でログインしていただく必要があります。 なお、利用は無料でQLM ID認証対応の医療者向けコンテンツは全て統一IDでご
ADHDの幼児、約8割が小学校生活への適応に不安を抱える－米スタンフォード大 | QLifePro
未就学児93人を対象に総合的に評価 米スタンフォード大学は7月21日、ADHD症状がある未就学児の79％が小学校生活への適応に不安要素を抱えていることを明らかにしたと発表した。この研究は、同大医学部小児科発達行動学Hannah Perrin 研究員（当時）、同大医学部小児科のIrene Loe准教授らによるもの。この研究成果は、「Pediatrics」のオンライン版に 7月21日付で公開された。 ※写真はイメージ ADHD（注意欠如・多動性障害）症状の特徴は、不注意や多動性、衝動的な行動がある。幼児なら誰にあっても不思議ではないため、就学前に発見することが難しいとされる。幼児の多くは、実際に学校環境で多くの問題を抱えるようになるまで、ADHDとは識別されない。学童期のADHD児の学業上の問題に関する研究はいくつかあったものの、就学前の幼児について調べた研究はほとんどなかった。そこで今回の研
大学生の飲酒量、飲み放題で約2倍に増加－筑波大 | QLifePro
10～20代のアルコール過剰摂取、世界で年間33万人が死亡 筑波大学は8月29日、大学生を対象とした飲食店における飲み放題に関する横断的調査の結果を発表した。この研究は、同大学医学医療系の吉本尚准教授、同大学大学院人間総合科学研究科ヒューマン・ケア科学専攻の川井田恭子博士課程学生らの研究グループによるもの。研究成果は、「The Tohoku Journal of Experimental Medicine」のオンライン版で公開された。 画像はリリースより アルコール過剰摂取は世界的な問題とされており、世界保健機構（WHO）は2009年に、「flat rate for unlimited drinking（一定料金での無制限飲酒）」のサービスが過剰摂取を招くとして、サービス提供の禁止・制限を提言。イギリスでは実際に、飲み放題サービスの提供に罰則が設けられた。日本でも2013年に「アルコール健
日本私立薬科大学協会、私立薬大協15年度調査－５年ぶりに志願者減少 | QLifePro
■薬系大学の人気も一段落 日本私立薬科大学協会がまとめた２０１５年度の私立薬科大学（薬学部）入学志願者調査の結果、入学志願者数は11万５７２６人と前年度に比べて５７０５人少なく、５年ぶりに減少に転じた。昨年度まで４年連続で志願者数が増え続けていた薬学人気も一段落したようだ。ただ、募集数に対する入試倍率は、全体で10・１倍と昨年度並みに高く、競争率の高い状況が続いている（表参照） 調査は、私立薬大協加盟の57校（徳島文理大香川を含む）を対象に実施されたもの。今年度の定員は１万１４６４人と前年度の１万１３８９人から75人と若干増加し、減少傾向に歯止めがかかった格好となった。また、募集数は一般が７２６１人、推薦が４１０５人となり、昨年度に比べて一般の募集数は若干増加したものの、推薦は減少した。合計では１万１３６６人と、昨年度より増加した。 志願者数は、一般９万９３３５人（前年度10万４６７４人）
【薬事日報 薬大調査】入学者定員数、08年度以降で初の増加‐ばらつくも適正化進む | QLifePro
２０１５年度の全国の国公私立薬科大学・薬学部の入学者数は、入学方式の異なる北大、東大を除くと１万３１１８人で、定員１万２７７３人に対し１０２・７％と若干オーバーした。定員に対し入学者数が10％を超えたのは９校で、そのうち20％超は２校あった。なお、４年制を含めた全体の定員数は１万２９３３人で前年度の１万２８５３人より80人増加した。最も定員数が多かった08年度以降、昨年度まで６年連続で減少してきたが、初めて前年度を上回った。本紙調査で明らかになった。 医療従事者の方のみご利用いただけるコンテンツです 本コンテンツは医療に従事されるされる方のみがご利用いただけます。ご利用にあたっては医療者認証システム「QLM ID」でログインしていただく必要があります。 なお、利用は無料でQLM ID認証対応の医療者向けコンテンツは全て統一IDでご利用頂けます。 ログインID パスワード 新規登録はこちらか
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