「2017年までに、60%以上の日本企業において、従業員がチャット機能を利用するようになる」。ガートナー ジャパンがこのように予測するビジネス向けチャット。すでにビジネス向けチャットを使いこなしている企業では、社内/社外コミュニケーションが密になり、業務効率化や売上増を実現できているという。 「ビジネスにおける人と人の結びつきをチャットが強化する」。こう語るのは、ガートナー ジャパン リサーチ部門 ソーシャル・ソフトウェア&コラボレーション バイスプレジデントの志賀嘉津士氏だ。 業務でチャットを利用すると、従業員同士や顧客とのエンゲージメント(結びつき)が深まる。それにより、企業と従業員の間では、組織への信頼感や同僚に協力する意識が自ずと醸成される。他方、顧客はその企業のファンになり、顧客が企業を支援する動きが育まれる――。 2016年4月に開催された「ガートナー ITインフラストラクチャ
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