BtoB企業のMA選定の鍵は「設計思想」、ガリバー中澤氏に聞くユーザー企業の視点
中古車売買のガリバーインターナショナルは、メールを使ったワントゥーワンマーケティングサービスを2016年4月中旬以降に開始する。その陣頭指揮を執る、同社デジタルマーケティングチーム チームリーダー 兼 リアルマーケティングチーム チームリーダーの中澤伸也氏は2015年4月まで約2年にわたり、マーケティングプラットフォームを提供するエクスペリアンジャパンでCMO（Chief Marketing Officer）を務めていた人物。マーケティングオートメーション（MA）ツールが日本企業に広がる時期をベンダーの立場で経験し、ガリバーでもMAツールの選定にあたった中澤氏に、企業が最適なMAを導入するための注意点を聞いた。 エクスペリアンに在籍していた当時は、日本でMAツールが盛り上がっていた時期と重なります。その2年間を振り返るとどのような状況でしたか。 私はもともと、ゴルフダイジェスト・オンライン
マーケプラン策定の基本は「割り算」、CADソフトの目標はこう決めている
この2～3年のマーケティング業界で、マーケティングオートメーション（MA）ツールの導入をはじめとする、マーケティングのデジタル化が話題となっています。今回からしばらく、連載の場を借りて、外資系ソフトウエア企業の日本法人で私が実際に経験したB2Bマーケティング事情を紹介していきます。 振り返ると、過去5年で私の会社のマーケティング活動から生み出したリード（MQL：Marketing Qualified Lead）は、実質的に3倍近くに増加しました。実は、この5年でMAツールを日本独自でカスタマイズして導入したものから、グローバル共通のインフラへの統合したのですが、MAツール自体が貢献する部分は必ずしも多くありません。むしろツールの移行がサービスレベルの低下につながった部分もあります。これら様々な障害を乗り越え、チャレンジを繰り返しながらMQLを増やしてきた体験談が、皆様のマーケティング活動の
「組織の壁」をどう克服する、デジタルマーケを実践する3社が語る部門間連携
BtoBマーケティングの推進に当たって多くの企業が直面する「組織の壁」をどう克服するのか――。BtoB セールス＆マーケティングサミット 冬 in Tokyoのパネルディスカッション1には、モデレータのNexal代表取締役 上島千鶴氏とユーザー企業3社のパネリストが登壇。組織間の体制構築に奮闘したパネリストによる体験談から、望ましいマーケティング組織のあり方までを議論した。 ＜モデレータ＞ Nexal 代表取締役 上島千鶴氏 ＜パネリスト＞（本文発言順） GEヘルスケアジャパン ライフサイエンス Global Digital/Web Marketing Leader 飯室淳史氏 キヤノンマーケティングジャパン コミュニケーション本部 デジタルマーケティングセンター センター所長 平林泰直氏 日本IBM マーケティング&コミュニケーション コミュニケーション&ブランドエクスペリエンス 本部長
展示ブースはこう作って来場者を引きつける
先日も東京ビックサイトで大規模なIT系展示会がありました。展示会の目的を名刺獲得に絞り込めば、5倍の成果を生み出すことができる。この連載を通じて、私が一貫してお伝えしてきた話です。あなたの会社の実績はどうでしたか？ さて、展示会シーズンが終わりを告げると、フォローフェーズに入ります。 展示会の成果指標の一つとして、名刺獲得枚数は分かりやすいものです。名刺さえ確保できれば、全件フォローで商談につながるはずだ……。果たして本当にそうでしょうか？ 名刺獲得は非常に重要です。私自身もその1点にこだわってお手伝いをしてきました。しかし、その集まった名刺は本当に価値あるものなのでしょうか。 集めた名刺の有効性。それは“お礼メール”と称した展示会後の1～2週間後に送られるメールDMの反響率で明確になります。メールDMの目的が、資料請求にしても、次のプライベートセミナーへの誘導にしても、サンプル品の請求に
偽のウイルスで対策意識を喚起、「標的型攻撃訓練」を検証する
出典：日経コンピュータ 2013年12月12日号 pp.68-73 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 特定の企業や組織を狙う「標的型攻撃」が後を絶たない。攻撃者は、企業の従業員にウイルスメールを送付し、知的財産などを盗む。その対策として注目されているのが、従業員に対する「訓練」。偽のウイルスメールを送信して攻撃を体験させることで、セキュリティ意識を向上させる。ユーザーやベンダーなどへの取材を基に、訓練サービスの実態や有効性を探った。 「標的型攻撃」による被害が相次いでいる。国内では、2011年後半に、三菱重工業や国会を狙った攻撃が発覚。以降、企業や官公庁を狙った攻撃が継続的に報告されている。 2012年に全国の警察が確認した標的型攻撃のメール（標的型メール）は1009件。2013年11月には、セキュリティ更新プログラムが提供されていない、Officeの脆弱
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