リベラルは失敗から学んだのか -拉致問題と三浦瑠璃の「スリーパーセル」発言から考える議論の方法 | Football is the weapon of the future
著名ブロガーであり、投資家、著作家、企業家にして、最近ではテレビのコメンテーターとしても活躍されている山本一郎(やまもといちろう)氏の近辺がなにやら騒がしくなっているようです。 事の発端は、映画評論家の町山智浩氏が、自身が出演するMXテレビの番組に、映画『この世界の片隅に』に出演した能年玲奈さんを出演させようとしたところから始まります。 ところが、事務所からの独立問題で「干されていた」ために、番組に圧力がかかって出演が中止。この事実を町山氏が暴露したところ、そこへ現れたのが山本一郎氏。 不思議なことに山本氏は、事務所からの圧力はなかったのではないかと主張し、町山氏を批判。ここからのお話です。 ここから山本一郎氏をめぐる壮大な謎と迷宮のパンドラの箱が開きつつあるという現在ですが、あまりにもスケールが大きな山本氏のご活躍でありますので、その全貌がつかみづらいという方もいらっしゃるかと思います。
新書：「不人気」応仁の乱、異例のヒット 背景にＳＮＳ | 毎日新聞
室町時代の中期、東西両軍が１１年にわたって繰り広げた「応仁の乱」。勃発から５５０年の長き時を越えて、現代読書人の熱い視線を浴びている。小学校社会科教科書に載るなど誰もが知る戦乱だが、戦国時代の合戦や幕末の動乱などに比べると、今ひとつ人気がなかった。しかし、中公新書「応仁の乱 戦国時代を生んだ大乱」は昨年１０月の発売以来、硬派な歴史新書としては異例の１２刷・１３万部を売り上げるベストセラーになっている。著者の呉座（ござ）勇一さん（３６）と版元の中央公論新社にヒットの理由を聞くと、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）と新聞広告など新旧メディアの特性を生かした販売戦略にコアな歴史ファンが反応、多くの一般読者の関心を集めるまでに支持を広げたことが分かった。【大村健一／デジタル報道センター】
キム・ジョンナム氏の息子 暗殺の警告受け英への進学断念 | NHKニュース
イギリスの大衆紙は、マレーシアで殺害されたキム・ジョンナム（金正男）氏の息子が、「北朝鮮が暗殺を企てている」として中国にとどまるべきだとの忠告を受け、予定していたイギリスへの進学を諦めていたと伝えました。 しかし、合格通知を受けた時期に中国の当局者から、「北朝鮮がキム・ジョンナム氏とハンソル氏の２人に対する暗殺を企てている」と警告を受けたということです。 ２人は、マカオや中国から出ないよう忠告されていて、その理由について「北朝鮮が政治的な理由から中国に工作員を送るのは渋るためだ」と伝えています。ハンソル氏はこの警告を深刻に受け止め、進学を諦めてマカオにとどまる選択をし、ここ数か月間は中国当局から特別な保護を受けていると伝えています。
【トランプ政権】またお騒がせ発言「スウェーデンでテロあった」 テレビ番組見て早とちり？（1/2ページ）
【ワシントン＝黒瀬悦成】トランプ米大統領が１８日に南部フロリダ州で行った支持者集会で演説した際、北欧のスウェーデンで１７日にイスラム教徒の難民によるテロ攻撃があったかのような発言をした。実際には同国で１７日にテロ関連の出来事は起きておらず、在米スウェーデン大使館が１９日、米国務省に事情を問い合わせるなど、波紋が広がっている。 トランプ氏の発言は、欧州諸国の難民・移民受け入れ政策を批判する中で飛び出した。「ドイツで起きていること、スウェーデンで昨晩起きたことを見た場合…、信じられるか、スウェーデンだぞ。（難民を）大勢受け入れて、彼らが考えもしなかったことが起きている」と述べたのに続き、パリやブリュッセルなど、大規模テロがあった都市名を列挙した。 これに対し、スウェーデンのビルト元首相はツイッターで「スウェーデン？テロ攻撃？何か（薬物でも）吸っているのか」とツイッターに書き込むなど、続々と疑問
トランプ政権、ツートラック外交 閣僚ら火消しに奔走：朝日新聞デジタル
米大統領誕生から１カ月で「トランプ外交」が見えてきた。外交儀礼を無視したトランプ大統領の「予測不可能」な発言で相手国を牽制（けんせい）し、ペンス副大統領やマティス国防長官ら閣僚が足を運んで譲歩を得ながら沈静化に努める「ツートラック」外交が常態化しつつある。大統領の「鶴の一声」で外交関係に激震が走る例も少なくない。 「安心をお届けする。米国はＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）を強力に支持する」。ドイツのミュンヘン安全保障会議に足を運んだペンス氏が１８日の講演の冒頭でこう語ると、会場から拍手が湧いた。さらに「米国はロシアに説明責任を求め続ける」と付け加えた。 欧州各国の首脳や国防相が集まった安保会議。議長を務めるイッシンガー元駐米ドイツ大使はオープニングで「我々の誰もが、この数週間抱いてきた疑問に米国が答えてくれることを期待している。トランプ政権で米国は一体何をしようとしているのか」と語った。 トラ
寡占巡り論争 ふくおかFGと十八銀統合計画 - 日本経済新聞
「寡占は悪なのか」――。独占禁止法制定から70年。暗礁に乗り上げた九州の地方銀行の経営統合を巡り、古くて新しいテーマに焦点が当たっている。寡占に伴う不利益と効率化による効果のどちらが大きいかで公正取引委員会と金融庁・銀行が火花を散らしてきたが、突き詰めると「地元の理解」という本質的な論点が浮かび上がる。（亀井勝司、八十島綾平）
「メイド・イン・ジャパン」いらない 日立、海外に活路：朝日新聞デジタル
厳しい試練を乗り越え、断固、やり抜く――。日立製作所が、こんな「ザ・ラストマン（最終決断者）」の育成に力を入れています。経営を担う幹部候補にあえて困難な課題を与え、商機を切り開く経験と実績を求めています。リーマン・ショックの後、国内の製造業で過去最悪という赤字を経験した日立の首脳らは、会社のかじ取りを誤らない経営のプロを育てていく大切さを痛感しています。 決断下す「ラストマン」たれ 今のままでは負け続けてしまう。期待を受けたのに英国での仕事はとれないかもしれない――。２０１４年の夏。日立製作所の冨田浩史さん（４７）は焦りを募らせていた。英国の鉄道会社ネットワークレール社が、首都ロンドンの中心を南北に縦断する基幹路線「テムズリンク」の運行管理システムの委託業者を決める入札が迫っていた。 レール社は自動化が遅れていた旧来の運行管理を見直し、国を挙げてシステムの更新を計画。世界の約６０社が参画に
イギリスのタイムズより取材を受けました。｜新着情報｜塚本幼稚園幼児教育学園
2017/02/08 ニュース イギリスのタイムズより取材を受けました。 平成29年１月24日に取材を受け、１月30日の午前中に配信されました。 内容は下記のURLからリンクできます。 http://www.thetimes.co.uk/edition/world/loyalty-and-obedience-in-japan-nationalist-nursery-z360hdwdj 訳は以下の通りです。 掲載記事訳文 日本愛国主義幼稚園の忠誠と服従 (平成29年)2017年1月24日、午前12時01分、タイムズ リチャード ロイドパリ 訪問者は、塚本幼稚園の風変わりで驚くべき点にすぐには気付かない。 笑顔で丁寧な先生、２~５歳の制服を来た子供達は、他の幼稚園と同様愛らしい。しばらくした後、園児たちの“おじぎ”をする光景に気付く。それはお互いにするのではなく、壁の写真に対してである。
青信号待てず、自転車逆走 「大人もやってるから」：朝日新聞デジタル
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狭い道に電柱、子どもの事故多発 自転車で避け、車道に：朝日新聞デジタル
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