夜景の中で、重なり合う高速道路に解け込むように、不思議な存在感を放つ歩道橋を発見した。高所からレンズを通して見ると、ジグザグの通路が迷路のようだ。 横浜市都筑区の「港北インターチェンジ歩道橋」は平成２８年に完成した。階段とは別にスロープが設置され、総延長約９３メートルの緩やかな坂道が５回折り返している。 入り組んだ道路を、歩行者に安全に移動してもらうために設置された。同市道路局によると「車いすも通行できる傾斜を確保するため、つづら折りの構造になった」という。（写真報道局 関勝行）
【路上感撮】やたら複雑な歩道橋 横浜・港北インターチェンジ歩道橋
夜景の中で、重なり合う高速道路に解け込むように、不思議な存在感を放つ歩道橋を発見した。高所からレンズを通して見ると、ジグザグの通路が迷路のようだ。 横浜市都筑区の「港北インターチェンジ歩道橋」は平成２８年に完成した。階段とは別にスロープが設置され、総延長約９３メートルの緩やかな坂道が５回折り返している。 入り組んだ道路を、歩行者に安全に移動してもらうために設置された。同市道路局によると「車いすも通行できる傾斜を確保するため、つづら折りの構造になった」という。（写真報道局 関勝行）
千葉市がプロ野球ロッテ２軍球場を誘致へ １１万平方メートルの土地所有者公募を開始
千葉市は６日、プロ野球千葉ロッテマリーンズの２軍本拠地の誘致に向け、土地所有者の公募を始めた。市内に所有する土地で２０年以上続けて利用できることなどが条件。１軍の本拠地のＺＯＺＯマリンスタジアム（同市美浜区）に加え、２軍本拠地も誘致することで地元企業との連携を強化し、市民との交流の場を増やし、地域振興につなげる。申込期間は１３日まで。 千葉ロッテの２軍本拠地は現在、さいたま市南区のロッテ浦和球場だが、施設が手狭になったことなどから、移転を検討していた。 球団は地域との連携を重視し、誘致を望む各自治体からの提案を募っており、令和１０年の２軍本拠地移転を目指している。 千葉市も誘致に乗り出した。ただ、市は条件に当てはまる未利用地を所有していないため、協力できる市内の土地所有者を募る。 １軍と２軍選手の入れ替えが速やかにできるようマリンスタジアムから車で１時間以内に位置し、２軍本拠地の球場や室内
太陽光発電量6%向上…大日印が開発、両面採光向け反射シートの効果 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
大日本印刷（ＤＮＰ）は両面採光型太陽電池モジュールの発電量を向上させる「ＤＮＰ太陽光発電所用反射シート」を開発し、提供を始めた。発電所の地面に敷設し、モジュールの裏面に入射する光を増加させて発電量を高める。実証実験では発電量が約６％向上した。太陽光発電所の経年劣化に伴い、両面採光型太陽電池モジュールなどの導入で発電量を増やすリパワリングのニーズの高まりに対応する。価格は個別見積もり。２０２５年度までに累計５０億円の売り上げを目指す。 受注生産で、基本は縦１メートル幅のロール状で供給する。太陽電池の発電領域である光の波長４００ナノ―１２００ナノメートル（ナノは１０億分の１）に対して、８５％以上の反射率を持つ。光の散乱効果が高く、幅広い太陽の角度に対応する。樹脂製で金属を含んでいない。 シートの表面は平滑で土や泥などの汚れが付きにくく防汚性に優れているため、長期間、シートの反射率を保ちやすい。
データセンター全国分散構想、ソフトバンク・NTTが描く未来図 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ＮＴＴやソフトバンクが次世代通信基盤を用いてデータセンター（ＤＣ）を全国に分散配置する構想を打ち出した。通信技術や端末の進化でデータ通信量は飛躍的に増加。データ処理用のサーバーやネットワーク機器があるＤＣの電力消費量も増え続けている。大容量データの超高速通信が可能な次世代通信基盤を用いて土地や再生可能エネルギーの確保が容易な地方にＤＣを分散配置。都市部でのＤＣ一極集中を回避し、サステナブル（持続可能）化を目指す。（編集委員・水嶋真人） ソフトバンク 北海道に第３の中核拠点―26年度開業用 「現在のインフラは次世代を支えるには大きな課題を抱えている。北海道や九州など再生エネの豊富な地域にＤＣを分散配置する構想でこの課題を解決する」―。ソフトバンクの宮川潤一社長は、次世代社会インフラを具現化し、自社の企業価値を向上する戦略をこう説明する。 同社によると、日本のデータ処理需要は２０３０年に１９６
低価格トラクターの生産倍増、クボタが新工場 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
クボタは２０３０年に、インド子会社のエスコーツクボタ（ハリヤナ州）が強みとする安価なベーシックトラクターの生産を現状比倍増の約２６万台に増やす。インド北西部のラジャスタン州で既に工場用地を取得しており、トラクターとエンジンの新工場を建設し、２８年までに稼働する予定。加えてインドと日本の開発人員の交流を強化し、クボタの製造ノウハウや品質管理を取り入れた新製品を開発するなど、製品ラインアップも拡充する。 クボタはベーシックトラクターを核に、３０年にインドの国内シェアを現状の２倍、売上高３０００億円を目指している。現在、同社グループとしてインドに３カ所の製造拠点を持つが、生産能力が不足している。 そのため２３年にエスコーツクボタを通じて、約１００万平方メートルの土地を約７２億円で購入した。北尾裕一社長は「詳細は今後詰める。２２年に買収したエスコーツとの連携は、これから本格的に取り組んでいきたい」
森永乳業、3月末で「ビン詰め商品」95年の歴史に幕 「情緒的価値もある」、それでも刷新決めた理由
ビン商品は宅配専用で7品のみ 森永乳業は1月15日に公式サイトで、宅配サービスを春から「健幸サポート便」にリニューアルすると発表した。容器をビンから、ペットボトルや紙を中心とした軽くリサイクル可能な素材に変更。「お客さまの返却する手間を省くことができます。また、容器変更に伴い、一部商品の賞味期限を延長します」という。新商品の発売に伴い、各種ビン商品を3月末で販売終了するとも報告していた。 森永乳業の広報IR部によると、同社が販売しているビン商品は宅配専用の7品（3月6日の取材時点）。牛乳販売店から客一人ひとりに届ける宅配のほか、牛乳販売店を通じて、温泉施設の売店や、自動販売機などで取り扱っているケースもあるという。 これら含めて、「現在、弊社で取り扱いしているビン容器の飲料商品は2024年3月末日をもって全て販売終了となります」とのこと。 具体的には、森永カルダス、ラクトフェリンFe、森永
「プリゴジンは生きている」ナワリヌイ氏死後のロシア情勢を専門家が予測「プーチンの誤算で政権は窮地に」 - Smart FLASH/スマフラ[光文社週刊誌]
「プリゴジンは生きている」ナワリヌイ氏死後のロシア情勢を専門家が予測「プーチンの誤算で政権は窮地に」 社会・政治FLASH編集部 記事投稿日：2024.03.06 14:37 最終更新日：2024.03.06 14:54 シベリアの刑務所で獄死した、ロシアの反体制派指導者アレクセイ・ナワリヌイ氏の葬儀が、3月1日にモスクワでおこなわれた。当局が厳戒態勢を敷き、多数の警察官が出動するなか、数千人の支持者が会場の教会や墓地周辺に集まった。 ロシアの人権監視団体「OVD-Info」のXには、人々が「ナワリヌイ」と叫びながら拍手したり、墓地に花を手向けたりする映像が投稿されている。また、ナワリヌイ氏の母、リュドミラさんが、息子の棺へ最期の別れを告げる場面も見られる。現在、外国に住む妻のユリアさんと2人の子どもは、プーチン政権からの弾圧を恐れ、今回のロシア渡航を断念した。同団体によると、この日までに
![「プリゴジンは生きている」ナワリヌイ氏死後のロシア情勢を専門家が予測「プーチンの誤算で政権は窮地に」 - Smart FLASH/スマフラ[光文社週刊誌]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/24a01ca49024df1250c755b9bf4d1f7ee8bcfb7e/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fdata.smart-flash.jp%2Fwp-content%2Fuploads%2F2024%2F03%2F06142840%2Fnawarinui_1_thumb_sankei.jpg)
あずきバーの井村屋から「冷凍たい焼き」登場！ 製造ラインを新設して気合十分
井村屋は冷凍食品「井村屋謹製 たい焼き（つぶあん）」（3個入り、オープン価格）を3月18日より全国発売する。 井村屋から冷凍の「たい焼き」が登場 本商品はこだわりとして、あんづくりから、たい焼きの焼成、冷凍、包装まで自社で一貫して製造。尻尾の先までつぶあんをたっぷりと詰め、最後の一口まであんを楽しめる、満足感のある本格的な味わいの薄皮たい焼きに仕上げたという。 電子レンジで解凍するだけで、もっちりとした生地と井村屋自慢のつぶあんをいつでも気軽に楽しめる。さらに、オーブントースターで「仕上げ焼き」することで、表面はカリッと中はもっちりとした食感と、専門店のような焼きたての香ばしさを味わえるそう。 調理方法は2パターン 冷凍食品のため解凍調理が必須。公式では2パターンの方法が紹介されている。 ①凍ったままの商品を取り出し、皿にのせてラップをかけずに電子レンジで加熱（1コあたりの調理時間の目安：
ロシア、月面に原発設置を検討 中国と共同＝ロスコスモス
ロシア国営宇宙開発企業ロスコスモスのボリソフ社長は５日、ロシアと中国は２０３３年から３５年にかけて月面に原子力発電所を設置することを検討していると明らかにした。月面居住施設建設の実現につながる可能性があるとしている。（２０２４年 ロイター／Sergei Karpukhin） [モスクワ ５日 ロイター] - ロシア国営宇宙開発企業ロスコスモスのボリソフ社長は５日、ロシアと中国は２０３３年から３５年にかけて月面に原子力発電所を設置することを検討していると明らかにした。月面居住施設建設の実現につながる可能性があるとしている。 ボリソフ氏は、ロシアと中国は共同で取り組んでおり、ロシアは「核・宇宙エネルギー」に関する専門知識で貢献できると指摘。「中国と共に、３３─３５年に月面に発電装置を設置するプロジェクトを真剣に検討している」と述べた。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
仏大統領、ウクライナ巡り同盟国の「弱腰」不適切と指摘
TAKANAWA GATEWAY CITY、建物名決定 商業棟は「THE LINKPILLAR」
