全高8cmの天井裏や床下にもぐる配線工事/点検用ロボット、最大12cmの段差を超える:ジャパン・ドローン2019 横浜ケイエイチ技研は、「ジャパン・ドローン2019」に出展し、全高約80mm(ミリ)の「天井裏配線ロボット」を出品した。狭い天井裏や床下などのケーブル配線工事や点検業務を効率化/省人化し、設備やビルメンテナンスの会社の需要を見込む。
![全高8cmの天井裏や床下にもぐる配線工事/点検用ロボット、最大12cmの段差を超える](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/8850260cc9dad9704d684e9f9799abf43dd11ba1/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fimage.itmedia.co.jp%2Fbt%2Farticles%2F1903%2F25%2Fl_is20190322khg01.jpg)
全高8cmの天井裏や床下にもぐる配線工事/点検用ロボット、最大12cmの段差を超える:ジャパン・ドローン2019 横浜ケイエイチ技研は、「ジャパン・ドローン2019」に出展し、全高約80mm(ミリ)の「天井裏配線ロボット」を出品した。狭い天井裏や床下などのケーブル配線工事や点検業務を効率化/省人化し、設備やビルメンテナンスの会社の需要を見込む。
大成建設は一般的な生コンに粉末パックの流動化剤・増粘剤を混ぜるだけで作成できる流動化コンクリート「T‐エルクリート」を開発した。2017年9月末から型枠工事の現場で実際に導入されており、2018年4月には同社の研究センターでその有効性が実証された。 大成建設は2018年4月9日、一般的に使われているJIS規格のコンクリートに、粉末パックの流動化剤・増粘剤を添加するだけで流動性を向上させ、高密度配筋の充てんにも対応する流動化コンクリート「T‐エルクリート」を開発し、有効性を確認したと発表した。大臣認定が不要なJIS規格コンクリートをベースに使うため、多様な条件の建設工事に活用でき、従来の流動性の高いコンクリートと比較して材料コストを低減。調合次第で最大1m3(立方メートル)あたり2割程度のコストカットを可能にするという。 一般的に鉄筋コンクリートの構造物は、型枠内部にコンクリートを充てんして
戸田建設が2023年に実現を目指す施工技術のビジョンを発表。IoTやロボットやロボットなどをフル活用し、飛躍的な生産性向上を目指すという。 戸田建設は2018年3月9日、2023年を想定した超高層建築工事における施工プロセス「トダ・イノベーション・サイト~2023年の姿~」を発表。ロボット技術や自動化技術、IoTなどを活用し、建設現場の飛躍的な生産性向上を目指すとしている。 同社は2016年12月に、「建設の未来像~2030年の姿~」と題する、長期の技術開発ビジョンを発表している。今回発表した高層は、このビジョンの実現に向け、直近の5年間で開発に注力する技術をまとめたものになる。 構想に織り込まれた施工技術は、大きく3つ。1つ目が部材の揚重から取り付けまで、一連の作業の自動化を目指す「地上構築技術」だ。施工BIMデータを活用し、3次元の位置データと工程の管理データを持つ鉄骨や外装材を、自動
小松精練は同社が開発したロープ状の炭素繊維複合材が、耐震補強材としてJIS化される見通しであると発表した。炭素繊維の製品規格がJIS化されるのは国内初。強度と軽量性を併せ持つ利点から、自動車や航空機分野で利用が広がっている炭素繊維複合材。同社は国内初のJIS化を追い風に、建築分野での導入拡大を目指す。 合成繊維・フィルムなどの素材開発・製造販売を手掛ける小松精練(石川県美能市)は2017年7月、金沢工業大学と共同開発した炭素繊維複合材「カボコーマ・ストランドロッド」が、2018年中をめどに耐震補強材としてJIS(日本工業規格)化される見通しであると発表した。炭素繊維複合材の製品規格がJIS化されるのは国内初。同社ではこれを追い風に、耐震補強への炭素繊維複合材の利用が拡大すると見込み、2020年に耐震補強材市場のシェア10%獲得を目指す方針だ。 カボコーマ・ストランドロッドは炭素繊維の芯をガ
産業技術総合研究所と大日本印刷は、橋などの道路インフラ構造体設備に貼り付けるだけで、ひずみ分布をモニタリングできるフレキシブル面パターンセンサーを発表した。 フレキシブル面パターンセンサー 橋などの道路インフラ構造体を維持管理するため、センサーを活用した構造モニタリングの導入が進みつつある。老朽化する橋の増大に伴い専門作業員が不足し、点検やその後の経過観察が十分にできないという問題が生じているからだ。 構造モニタリングにはひずみセンサーを活用するのが一般的だが、敷設コストが高く、施工性や配線の取り回しに難点があったという。産業技術総合研究所と大日本印刷は2017年4月、これらの課題を解決するセンサーシートを発表した。極薄シリコンフレキシブル基板実装技術*)と、保護フィルムと接着フィルムとの一体化技術で開発した、現場に容易に貼りつけられるフレキシブル面パターンセンサーである。 *)極薄シリコ
パナソニックは高速道路の鋼橋などインフラの老朽化を、赤外線カメラで診断できる技術を開発中だ。このほど阪神高速道路とこの技術を活用して鋼橋の寿命診断を行う研究契約を締結した。インフラの老朽化が進むで高まっている検査手法の効率化ニーズに向け、早期の実用化を目指す考え。 パナソニックは、自社内で製品検査などに用いてきた赤外線解析による非破壊検査技術(応力測定技術)を、高速道路の鋼橋などインフラの診断への適用を目指して研究を進めている。このほど同技術の実用化による事業化を目指して、阪神高速道路と鋼橋の寿命診断を行う、第二次共同研究の契約を締結した。同契約に伴う実証は2018月3月末まで行う予定だ。 パナソニックは、インフラ老朽化対策に活用できる保有技術の応用検討を以前から行ってきた。今回、インフラの老朽化診断に活用するのは赤外線を利用した応力測定技術で、同社の業務用機器の設置用金具の耐久検査などに
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く