賞味期限を見極める
「いつまで使うのか」、そして「いつ捨てるのか」-。ムダなコストを使わないよう今あるシステムを最後まで使い切るには、“余命”の把握が欠かせない。この努力を怠るとハード/ソフトの保守サポート期間切れに直前で気付き、あわてる羽目になるかもしれない。ほとんどビジネスに貢献しないシステムを保守し続け、予算を無駄に垂れ流す可能性だってある。 システムの寿命をコントロールする第一歩は、余命の把握から始まる。 保有するハード/ソフト資産の種類や数、購入日、購入価格、簿価などはどこの企業も台帳で管理している。だがハード/ソフトの保守サポート期間がいつ切れるかや、保守運用費に見合った効果をシステムが上げているかまで、きちんと管理できている企業はほとんどない。 システムの余命年表を作る 「当たり前のことだが、自社のシステムは自分で守らなければならない」。JUKIの松本部長は、ユーザー自らがハード/ソフトの余命を
システム延命で逆風を乗り切れ：自己防衛でコントロール：ITpro
システムの寿命は自社の事業戦略に合わせて決めるもの。だが、税制上の減価償却期間やハード/ソフトの保守期間といった外部要因で決まっているのが実情だ。 ハード/ソフトを提供するベンダーが保守サービスを長期間提供し続けるようになればユーザー企業は苦心せずにすむ。 だがベンダーが変わる兆しはない。「保守サポート期間の延長は製品価格を2～3倍に上げないと採算がとれない」と異口同音に主張する。 結局、ベンダーの論理に振り回されないためには、ユーザー企業が自己防衛するしかない。 10年前のPCを保管 東京都多摩市にあるJTBグループの情報システム会社、JTB情報システム。同社の会議室には年季の入ったパソコン約50台がところ狭しと積み上げられている（図6）。リサイクル業者が来るまで一時的に保管しているわけではない。いつでも現場に配備できるよう待機させているのだ。 これらのパソコンは1998年製造の日本IB
基幹系システムを捨てる日
既存の基幹系システムから、より柔軟で運用負担の少ない“次”のシステムへの道筋が見えてきた。カギを握るのは「クラウドコンピューティング」だ。企業のグローバル化と同じく、IT資源の調達先もネット全体におよぶ。規模は無尽蔵。社内か外部かという垣根を越えて、情報システムは自在に姿を変えていく。まるで雲のように。 メインフレーム、クライアント/サーバー、Webと移り変わってきたITは2009年、新たな局面を迎える。企業情報システムは古い殻を脱ぎ捨て、“究極の自由”を手にしようとしている。 （玉置 亮太） 本記事は日経コンピュータ1月1日号からの抜粋です。そのため図や表が一部割愛されていることをあらかじめご了承ください。本「特集1」の全文をお読みいただける【無料】サンプル版を差し上げます。お申込みはこちらでお受けしています。 なお本号のご購入はバックナンバーをご利用ください。 ファーストリテイリング業
日米で続々登場するクラウド基盤サービス---目次
急速に立ち上がるエンタープライズ・クラウド市場での覇者を目指して、日米のITベンダーが続々とクラウド基盤サービスに乗り出している。ネット書店からの異業種参入で圧倒的な存在感を見せつけるアマゾン・ドット・コムを中心に、マイクロソフト、セールスフォース・ドットコム、グーグルなどの取り組みを追う。果たして日本のITベンダーは巻き返せるのか。7回の連載を通じて、クラウド・コンピューティングの最前線を紹介する。 ＜目次＞ ITベンダー、アマゾン（1） ～異業種参入がIBM、MSを脅かす ITベンダー、アマゾン（2） ～低料金と使い勝手の良さを両立 ITベンダー、アマゾン（3） ～ユーザーの不満を徐々に解消 MSの次世代戦略始動 、Windowsをクラウドへ 着々と拡大する「セールスフォース連合」 グーグルとMSがデータセンター省エネ競争 日本でもクラウド基盤サービス、米国勢を追撃へ
見えるグーグル、見えないグーグル − ＠IT
大ざっぱに言って、グーグルには2つの側面がある。見えるグーグルと、見えないグーグルだ。「見えない」は言い過ぎでも、グーグルの中には、普通に外から眺めているだけでは見えてこない、エッジな分散コンピューティングの世界が広がっている。 検索やメール、カレンダーなどは外から見えている分かりやすいグーグルだ。逆にこうしたサービスを支えるインフラ技術は、かなり一生懸命見る気にならないと、見えてこない。 ある技術系イベントの席で、たまたま隣になったグーグルの技術者が、私にこう言った。「アプリはあんまりやらないんですよ。画面とか、面倒くさいでしょ。グーグルドキュメントとか別に消えていいって感じ。インフラに興味があるんです。OS？ OSなんて、どうでもいいし」。 変わった人だなという印象を受けた。今の時代はインフラよりもサービスに華がある。フロンティアが広がっているのもサービスの分野だ。そう思っていた。しか
ミクシィが目指すミッション--「コミュニケーションのインフラ」という原点へ
日本最大のソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「mixi」のミッションは、“コミュニケーションのインフラ”になることだ。18歳以上の日本人全員がアカウントを持ち、電話やメールのように利用する--こんな姿に近づくためにベータ版のまま進化し続けている。2004年3月に運営を開始し、同年9月には10万人を突破。以降、順調にユーザー数を伸ばし、2007年12月31日時点で約1300万人のユーザーを抱える巨大サービスに成長した。 特に2006年9月の上場後はサービスが一般にも浸透し、街中や電車の中の会話などでもその名を耳にする、数少ないインターネットサービスとなっている。それに合わせて人材採用も活発化。2007年に至っては月間10人ペースの採用を続け、年間で100人近い人材が加わったという。サービスの成長とともに、会社も日々大きくなっている。 それでもなお、2007年に移転した新オフィスには
デスクトップPCはノートPCに駆逐されるか
にわかに注目されはじめたグリーンIT。データセンターやサーバーを省電力化する取り組みが活発になってきた。ユーザー企業も，環境対策の1つとして，IT機器の省電力化に眼を向け始めている。 この動きの中でネックになりそうなのが，デスクトップ型のパソコンである。企業システムのクライアント端末としては，ノート型パソコンや，最近導入事例が増えてきたシンクライアントなどと比較すると，環境性能で大きく見劣りがするからだ。 このままいくと，企業からデスクトップPCは姿を消してしまうかもしれない。 サーバーよりはパソコンのほうが手を入れやすい グリーンITで話題になるデータセンターやサーバーの省電力化は，実現するにはそれなりのコストと時間が必要だ。一般に，サーバーなどのIT機器の買い換えサイクルは3～5年である。ハードウエアの移行にともなう作業や，アプリケーションの改修などに，ある程度の手間がかかる。データセ
電話一体型の携帯情報端末を2500台導入、携帯端末と携帯電話への二重投資を解消
医薬品卸の東邦薬品は2008年度中に、携帯電話と一体になった携帯情報端末（スマートフォン）をグループ合計で約2500台導入する。そのうちの約1000台は東邦薬品で利用する。 同社の営業担当者である「MS（マーケティング・スペシャリスト）」に1台ずつ持たせ、出先の医療機関や調剤薬局などの現場で、顧客の目の前で携帯情報端末から医薬品の注文を入れたり、リアルタイムの在庫や欠品の状況を確認したり、顧客ごとの過去の注文履歴や約20万件の商品マスターや価格マスターを検索したりする。 端末内に保存する各種マスターデータは、営業担当者が拠点に戻るたびに同社の基幹システムと接続して更新できる仕組みになっている。 二重投資の無駄を解消 東邦薬品の営業担当者は2002年から、東芝の携帯情報端末「GENIO（ジェニオ）」をグループで合計2000台ほど使い、出先で今回と同様の業務をこなしてきた。だが、今は携帯電話も
[方式設計編]24時間稼働システムではすべてを24時間動かそうと思ってはいけない
インターネットを利用したBtoCシステムでは，24時間稼働が要件となる場合が多い。24時間稼働システムとはいえ，すべての部位が24時間稼働するものだと思ってはいけない。ユーザーが語る「24時間稼働」という要件の裏に隠された「非24時間稼働部位」の必要性に注意すべきである。これに注意しないと，安定稼働するシステムを作るのは難しい。 インフラを開発・運用する立場から見ると，まずは保守性の問題がある。「止められない」という制約の中，どのようにしてリソースの拡張などの保守作業を行うか，という問題である。BtoCシステムで一般的に採用される3階層Webシステムでは，フロント寄りであればあるほどスケールアウト方式によって無停止での拡張が容易であるが，バックエンド寄りであればあるほど無停止での拡張は困難となる。コストもかかる。また，拡張が必要になるタイミングは，フロント寄りであればあるほどトラフィックが
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
