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RFIDに関するinnnervisionのブックマーク (5)

  • ハンズフリーで利用できる入退室管理システム――日立電子サービスが発売

    日立電子サービスは、「Webvisor 入退室管理システム」の機能強化版を発売した。強化ポイントは、アクティブRFIDへの対応。 映像監視記録と連携、ログ管理ソフトとの組み合わせも 「Webvisor 入退室管理システム」は、ミューチップやFelicaなどのICタグ、生体認証といったさまざまな認証方法に対応した入退出管理システム。社内の扉ごとに設定したセキュリティレベルに応じて入退出を制限したり、記録をログとして残すことができる。 今回の機能強化では、新たに「アクティブRFIDタグ」による認証に対応。従来のカード型や生体認証では難しかった、病院の手術室や品工場などの衛生上両手を使えないケースでの利用が可能となった。 また、認証情報とカメラによる映像監視記録の連携を強化し、きめ細かな運用をできるようにした。さらに、同社が販売する統合ログ管理ソフト「SecureEagle/SIM」とも連携。

  • RFID売り上げ、2012年には35億ドルに

    非接触ICタグ(RFID)の世界総売上高は2008年に前年比30.9%増の12億ドルとなり、2012年には35億ドルに達する見込みだ。米Gartnerが2月25日、このような調査結果を発表した。 同社によると、2007年のRFID販売先は製造業が21%、政府機関が20%、運輸業が20%、小売業が14%を占めていた。 同社は、RFIDの採用は初め、米国防総省やWal-Martの採用義務付けなどコンプライアンスが大きな要因だったが、今は技術革新が導入を推進する主な要因だと指摘している。現在、RFIDには第2の採用の波が来つつあり、企業は競争力を高めるためにRFIDを採用していると同社は指摘する。

    RFID売り上げ、2012年には35億ドルに
  • 自動認識システムの基礎に触れる3冊 - @IT

    岡田 大助 @IT編集部 2008年2月12日 RFIDの歴史は古い。対象に向けて電波を発信し、得られた応答によってそれが何であるかを識別する技術は、第二次世界大戦で使われた敵味方識別装置(Identification Friend or Foe)にまでさかのぼることができる。 RFID技術は自動認識技術の1つに分類される。自動的に人やモノを認識するための技術として、ほかにバーコードや二次元バーコード、指紋や静脈パターンなど人間の生体情報を利用するバイオメトリクスなどが挙げられる。これらの技術を用いるシステムを自動認識システム(Auto Identification System)と呼ぶ。 具体的な技術を挙げると、日常生活の中で多くの自動認識システムに触れていることが分かるだろう。今回紹介する3冊は、自動認識システムを利用する一般ユーザー側から、システムを構築する技術者の世界へと踏み出すの

  • 10年前から変わらないRFIDの課題 - @IT

    第4回 10年前から変わらないRFIDの課題 株式会社イー・ロジット コンサルティング部 2008年1月30日 RFIDシステムの導入が期待される分野の1つに物流が挙げられる。果たしてITベンダが思い描くRFIDシステムは、物流現場が求めているものなのだろうか(編集部) イー・ロジットには、アパレル業界におけるRFIDの取り組みを長年、見続けてきたスタッフがいます。いまから10年ほど前に営業倉庫での導入実証実験に参加してから、市場動向を見続けてきた彼は、「RFIDの問題点は10年前の実証実験段階から、質的なところは変わっていない」と見ています。 技術が格段に進歩し、運用方法が確立されつつあるいま、10年前と現在では、大きな差があるはずです。しかし、彼が「RFIDの抱えている問題は何ら変わっていない」というのには、それなりの理由がありそうです。 今回は、10年前に行われた導入実証実験のケー

  • 64KBの大容量RFID、富士通が開発 - @IT

    2008/01/09 富士通は1月9日、64KBの大容量FRAM搭載のUHF帯RFIDタグを開発したと発表した。国際標準規格のEPCglobal Class1 Generation2規格に準拠し、各国の認可周波数帯にも対応する。2008年第1四半期に販売を開始する予定。 航空機の部品・整備情報を格納するために必要な大容量のメモリを搭載する。通常、製品識別コードを格納することを前提にしたRFIDタグには数百ビット~数KB程度のメモリを搭載するが、部品情報や整備情報などを格納できるよう大容量化のニーズが高まっていることが背景にあるという。富士通では、国や企業をまたがってやり取りされる航空機の大量の部品・整備情報のトレースが可能となり、メンテナンスの品質向上およびサイクルタイムの短縮、コストの削減が見込まれるとしている。 今後同社では航空分野だけでなく、ほかの業種、業務向けでもソリューションとし

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