マス広告がスルーされている決定的要因とは？
著者プロフィール：中村修治（なかむら・しゅうじ） 有限会社ペーパーカンパニー、株式会社キナックスホールディングスの代表取締役社長。昭和30年代後半、近江商人発祥の地で産まれる。立命館大学経済学部を卒業後、大手プロダクションへ入社。1994年に、企画会社ペーパーカンパニーを設立する。その後、年間150本近い企画書を夜な夜な書く生活を続けるうちに覚醒。たくさんの広告代理店やたくさんの企業の皆様と酔狂な関係を築き、皆様のお陰を持ちまして、現在に至る。そんな「全身企画屋」である。 日本の社会に「情報流通」というコトバが世間に流通しはじめたのは、1998年あたりだったと記憶する。1999年7月のNTTの新体制スタートでは、「グローバル情報流通産業」を目指すと宣言。あれから10年が経ったわけである。 では果たして、この10年間に「情報流通」の量はどのくらい増えたのか？ そのあたりのことが、経済産業省発
メディアで憎悪を増幅してはいけない！：日経ビジネスオンライン
この連載では「情報の環境問題」をキーワードにCSR（企業の社会的責任）の問題を考えているわけですが、情報環境問題が破壊的な影響を及ぼした例として、ファシズムのメディア統制やとりわけ大虐殺、つまり「ジェノサイド」を挙げることができます。 20世紀に入って、人類は少なく見積もっても4回、100万人規模の人間集団を地上から根絶やしにする「ジェノサイド」を引き起こしました。第1はオスマン帝国によるアルメニア人大虐殺（1915～16）、第2はナチス・ドイツによるユダヤ人大虐殺とスターリン時代のソ連による大虐殺（1941～45～…）、第3はクメール・ルージュによるカンボジアでの大虐殺政策（1975～79）、そして第4はルワンダ大虐殺（1959～94）です。 ナチスやスターリニズムは既に過去の歴史となって久しいですが、ルワンダのケースはごく最近起こったことです。実はいまだ裁判も終わっておらず、大虐殺につ
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