2015.09.18FIT2015は終了しました。多数のご参加を頂きありがとうございました。 2015.08.21 講演者の皆様へ 発表にはRGB入力の液晶プロジェクターのみが使用できます。第1イベント会場の液晶プロジェクターの解像度は 1920×1200(16:10) です。第2イベント会場、第3イベント会場、一般講演会場の液晶プロジェクターの解像度は1024×768(4:3) です。お使いのPCからの外部出力が上記の画面アスペクト比と異なる場合、画面が縦長または横長に引き伸ばされますのでご注意ください。講演募集要項・講演機器 2015.08.05プログラムを公開しました。 2015.07.31主催校・地域関連展示コーナー(共通教育講義棟1F講13)にて、ICTにまつわる愛媛大学や地元自治体の取り組み等の紹介展示を行い、地域の観光情報など滞在中にお役に立つ情報も提供します。あの『ミカンジ
Ceremony Held for the Final 10,000 Yen Note Printed with the Old Design President Tomoko Akane of the International Criminal Court (ICC) Delivers Lecture at Keio University Center for Research and Incubation, Keio University at Shinanomachi Campus (CRIK Shinanomachi) Officially Opens Links to external sites
まとめてみようと思いました。検索して見つけた記事、公開されている範囲の出来事で。 アメリカのMOOCに講座提供 国内MOOC(JMOOC)に講座提供・活用 という2方向ありますが、2014年度はJMOOCの動きが活発です。 時期 出来事 2013年2月 東京大学がMOOCプラットフォーム「Coursera」に参加 http://www.u-tokyo.ac.jp/public/public01_250222_j.html 2013年5月 京都大学がMOOCプラットフォーム「edX」に参加 http://www.kyoto-u.ac.jp/static/ja/news_data/h/h1/news7/2013/130521_1.htm 2013年10月 日本オープンオンライン教育推進協議会(JMOOC)設立 http://www.jmooc.jp/ 2013年10月 東京大学情報学環反転学習
平成25年2月22日 このたび東京大学(総長 濱田純一、以下「東大」)は、コーセラ社(Coursera, 米国カリフォルニア州マウンテンビュー, CEO Andrew Ng, Daphne Koller、以下「コーセラ」)との間で大規模公開オンライン講座(MOOC)配信に関する協定を締結しました。 大規模公開オンライン講座 (MOOC:Massive Open Online Course)は、オンラインで誰でも無償で利用できるコースを公開し、修了者に履修証を発行するサービスであり、ハーバード大学、スタンフォード大学、プリンストン大学など世界トップクラスの大学が相次いで参入し、急速に普及しています。 東大は、国境を越え世界に最先端の知を届ける方法のひとつとして、コーセラのプラットフォームを利用して、大規模公開オンライン講座を配信する実証実験を行います。これは日本で初めての試みになります。20
東京大学がハーバード大学・MITと協力したMOOCの展開に向け、 edX(米国)と大規模公開オンライン講座(MOOC)配信に関する協定を締結 2014年2月18日 東京大学 このたび東京大学(総長 濱田純一、以下「東大」)は、エデックス(edX, 米国)との間で大規模公開オンライン講座(MOOC)配信に関する協定を締結しました。 大規模公開オンライン講座 (MOOC:Massive Open Online Course)は、オンラインで誰でも無償で利用できるコースを公開し、修了者に修了証を発行するサービスであり、ハーバード大学、スタンフォード大学、プリンストン大学など世界トップクラスの大学が相次いで参入し、急速に普及しています。 東大は、日本で初めての試みとして、2013年9月よりコーセラ社(Coursera)のプラットフォームを利用して、英語でのMOOC配信の実証実験を行ってきました。村
~物事の本質を見極め、調和ある多様性を創造~ 大阪大学は、このたび、edXコンソーシアムと配信に関する協定書を締結し、edXプラットフォームからの教育コンテンツの配信を行うことを決定しました。MOOCとして、大阪大学の特色ある教育コンテンツを全世界に向けて配信していきます。 ※edX:マサチューセッツ工科大学とハーバード大学が共同で設立したMOOC配信の非営利コンソーシアム。世界から32の著名な大学が設立大学として参加。 大阪大学のMOOC配信のねらい グローバル社会における、学問を介する「調和ある多様性」の創造への貢献の一環として、大阪大学はMOOC配信を通じ、次のようなねらいを達成したいと考えています。 優れたコンテンツを海外に発信し、阪大ブランドを確立すると同時に優秀な留学生の獲得につなげる。 ■大阪大学が得意とする研究テーマを題材に取り入れた大学教養教育レベルのコースを提供すること
概要 東京工業大学(東工大 = Tokyo Tech、三島良直学長)は、米国マサチューセッツ工科大学(MIT)・ハーバード大学の共同設置による大規模オンライン講座「MOOC(s)」[解説1] のコンソーシアム「edX」[解説2] に参加しました。 東工大は世界トップ10のリサーチユニバーシティ(研究大学)を目指しており、このたび「スーパーグローバル大学創成支援」にも採択されました。「国際的視野での教育システムの刷新」の一環として、世界中の学習者にインターネットを通じて東工大の教育を「TokyoTechX」[解説3] として配信し、双方向の学びを提供します。加えて、東工大の学生に対しても反転授業[解説4] を導入したSPOC(Small Private Online Courses)[解説5] のコースを配信し、質の高い教育・学習環境の提供を実現します。 第1弾として、2015年秋学期に、文
会員事業部*1の小川(@conceal_rs)です。 会員事業部ではプレミアムサービスの価値を向上させるために、日々機能改善や新しい機能やサービスの開発をしています。今回はサービス開発をするときにエンジニアがどういう役割を果たすといいかについて、私なりの経験からの話をしたいと思います。 サービス開発とは サービス開発とはユーザのみなさんに、アプリやウェブを通じて何らかの価値を提供することだと考えています。価値と言ってもいろいろなものや形態があり、Webサービスというとだいたいがツールぽいものを想像しますし、最近だとゲーミフィケーションを使った脳トレサービスなどもあります。また既存のサービスに新しい機能や体験を追加して価値を届けるということもサービス開発です。私が所属している会員事業部はプレミアムサービスを利用して頂いているユーザのみなさんに新しい価値を提供すべく、日々業務に勤しんでいます。
ディープラーニングは、人間の脳の中のニューロンとシナプスの回路をコンピューターの電子回路で真似て、それを何層にも重ねた手法。この手法が思いの外、成果を上げているので、人工知能に注目が集まっている。英誌エコノミストも最近の号で人工知能を特集するなど、ビジネスマンの間でも人工知能は今、ちょっとしたブームだ。 ディープラーニングは、人間の脳の中のニューロンとシナプスの回路をコンピューターの電子回路で真似て、それを何層にも重ねた手法。この手法が思いの外、成果を上げているので、人工知能に注目が集まっている。英誌エコノミストも最近の号で人工知能を特集するなど、ビジネスマンの間でも人工知能は今、ちょっとしたブームだ。 しかしディープラーニングのように人間の脳を模倣しなくても、コンピューターを賢くさせる手法はほかにもある。例えば「トピックモデリング」。トピックモデリングは、多数の文書を読み込むことで傾向を
以下の論文すべての著作権は電子情報通信学会に帰属します.(許諾番号:10GA0019/12GB0052/13GB0056/17GB0034/18GB0034) 知識型 AI の動向と社会への影響 ○山口高平(慶應義塾大学) 現在,世の中で注目を集めているワトソン,東ロボ君,Siri などの AI アプリケーションは,大量の形式知をコンピュータ操作可能な知識表現形式により蓄積し,推論機構や機械学習などの知的処理技術を適用して,問いに答えるシステムといえる.しかしながら,因果知識が不十分なために説明機能は乏しく,また,大規模な常識を利用した推論ができないなど課題も多く,特に,人と機械が相互に連携して,お互いの知能を高めていく枠組みには至っていない.本課題を解決するために,人と機械がマルチモーダル(知識,対話,表情,視線,姿勢,動作,環境)でインタラクションをとり,その相互作用を通して,人の知能
研究会に登録されている方 研究報告は開催初日の1週間前(=公知日)に電子図書館と当日用サイト(登録会員用)で公開します。 研究会に登録されていない方 当日受付で資料閲覧用のアカウント情報(URL,ID,PW)をお渡しいたします。 尚、研究会にご登録いただくことで当研究会のバックナンバーも含めて全て電子図書館でご購読いただけます。登録に関しては 「研究会に登録する」のページをご参照ください。 日 程 : 平成27年6月4日(木)~5日(金) 会 場 : 株式会社東芝 スマートコミュニティセンター 神奈川県川崎市幸区堀川町72番地34 ラゾーナ川崎東芝ビル [アクセス:http://www.toshiba.co.jp/contact/office_j.htm#KAWASAKI] ※ご来場時に3Fにて入館カードをお受け取りください。 ●6月4日(木) ■ 東芝 研究紹介(10:00~12:
〒814-8511 福岡市早良区西新6-2-92 [広報・校友課] koho<at>seinan-gu.ac.jp TEL:092ー823-3248 FAX:092-823-3249 お問い合わせ © Seinan Gakuin
5月20日から22日まで東京ビッグサイトで行われていた「第6回 教育ITソリューションEXPO(EDIX)」の初日に取材へ行ってきました。全体をざっと見て回ったのですが、今年はあちこちのブースで「アクティブ・ラーニング」という言葉を見かけました。これは、下村文部科学大臣が昨年11月に行った中央教育審議会へ学習指導要領の全面改訂を求める諮問の中で、何度も出てくる言葉だからでしょう。 諮問によると、アクティブ・ラーニングとは「課題の発見と解決に向けて主体的・協働的に学ぶ学習」のことです。それをIT技術によって実現するという意味で、EDIXの出展企業がアピールポイントに使うのは当然のことだと思います。ただ正直なところ、どこかで見たような既存の仕組みを、アクティブ・ラーニングという言葉で飾っている感が否めませんでした。じっくり見たらもう少し印象は違うのかもしれませんが。 次世代ハイブリッド図書館の
いつぞやに引き続き、またしても人文社会科学系の改廃について話題になっているようです。本件については、弊BLOGでも言及してきたところです。 「文学部はなぜ必要なのか?」不要論者の多い文学部について考える人々 - Togetterまとめ 教員養成・人文社会科学系学部・大学院への要請に思う 〜何が問われているのか〜 - 大学職員の書き散らかしBLOG いったいどうしてこんなことになっているのか、私が考えている全体像を以下に示します。なお、過度にデフォルメしており、あくまで私感であることに留意ください。 内容は概ね以前のBLOG記事と変わりません。ただ、これはここ数年の比較的短期スパンの流れを示すものであり、高等教育全体のデザインなど中長期な話に踏み込むものではありません。 やっぱりどうしても分からないのが、国立大学の分野再編検討の話がどうして人文社会科学系全般の話になるのかというところです。良
kuuuさんからいただいたコメント。 突然コメント失礼します。 私は今文系で、卒論を書いています。 この間、ゼミで発表だったのですが、考察を考えてないから論文書けないよと言われてしまい、考えているのですが思いつきません。 だんだん自分がやりたいことなのかさえ分からなくなってきて苦しいです。就活もあるのにもうくちゃくちゃで、気晴らしに本屋に行ってしまったり現実逃避してるのではと思ってしまいます。 先生は怖くて相談できないし、どうしたらいいのか…。 (つらいときは自分に言い聞かせよう「三ヶ月後の自分はきっと笑えている」より) 本来、傾聴&共感から入るべきですが、それは学内カウンセリングサービスの方で行っていただくことにして。 ゼミでの発表、質疑応答、先輩および教員との相談はすべて録音しましょう この間、ゼミで発表だったのですが、考察を考えてないから論文書けないよと言われてしまい、考えているので
アロバは監視カメラを活用した教育機関向け「アロバビュー講義収録システム」を開発した。ソニービジネスソリューションから「講義収録ソリューション」パッケージとして、7月1日より販売を開始する。 これは監視カメラ録画システム「アロバビュー」をベースにしたシステムで、講義収録スケジュールと記録した映像及び音声を一元管理するものとなっている。2014年度には早稲田大学の70教室への納入実績があり、今後は全国の大学、学校、塾や各種スクールへの導入を進めていく。 従来型システムと比べると1/5以下の導入コストが特徴。また、フルHDの映像と48KHzのAAC音声で高画質高音質を実現しつつ、収録の自動化やカメラライセンスとサーバの拡張による大型システムの構築も可能といった拡張性も備えている。 ソリューションとしてのシステム価格は中規模(フルHDで10教室の講義映像を同時収録可能)のもので400万円から。構成
ICTを効果的に活用した教育の推進を図る上で、教育効果の明確化、効果的な指導方法の開発、教員のICT活用指導力の向上方法の確立が不可欠です。このことから、文部科学省では、平成26年度にこれらの課題を解決するための実証研究を委託事業として実施し、教育委員会や学校等で活用する手引き書等をまとめましたので公表いたします。 1.ICTを活用した教育効果の検証方法の開発 成果報告書(PDF) ICTを活用した教育における効果検証のための手順書(PDF) 2.ICTの活用が最適な指導方法の開発 成果報告書(PDF) 「ICT活用ステップアップ映像集」利用ガイド(PDF) ※ICT活用ステップアップ映像集については、全国の都道府県・市区町村教育委員会を対象にDVDを配付しています。 3.教員のICT活用指導力向上方法の開発 成果報告書(PDF) 校内研修リーダー養成のための研修手引き(PDF) ※モデル
総務省情報通信政策研究所は、東京大学大学院情報学環 橋元研究室との共同研究として 「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を実施し、その報告書等を取りまとめましたので公表します。 「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」は、スマートフォンの普及等により利用が進んでいるソーシャルメディア等のインターネット上の新しいメディアと、テレビ、新聞といった従来型のメディアについて、利用時間の長さ・時間帯、利用者の割合、利用目的及び信頼度等を継続的に把握し、メディア間の関係を明らかにすることなどを目的とした調査です。 平成24年から東京大学大学院情報学環 橋元研究室との共同研究として実施しており、今回3回目となる平成26年調査の報告書等をとりまとめましたので公表します。 平成26年調査結果の主なポイントは、以下のとおりです。詳細は別添1をご覧ください。 スマートフォ
総務省は、平成26年度から文部科学省と連携して、クラウドを活用した新たな教育システムの実証研究「先導的教育システム実証事業」を開始しました。今般、平成26年度における成果等を踏まえて、教育現場におけるクラウド導入の参考となるように、教育委員会向けに「教育ICTの新しいスタイル クラウド導入ガイドブック2015」を策定しましたので公表します。 総務省は、平成26年度から文部科学省と連携して、クラウド等の最先端の情報通信技術を柔軟に取り入れ、多種多様な端末に対応した低コストの教育ICTシステムの実証研究「先導的教育システム実証事業」を開始しました。 今般、平成26年度における「先導的教育システム実証事業」の成果等を踏まえ、教育現場におけるクラウド導入の参考となるように、教育委員会向けに、クラウドに関する基礎知識や教育現場におけるクラウド導入を検討する際の留意点等をまとめた「教育ICTの新しいス
日本国特許庁と米国特許商標庁は、平成27年8月1日から日米協働調査を開始すること等に、本日合意しました。 この審査協力の強化により、我が国企業等は、より強く安定した権利を、日米両国それぞれにおいて早期かつ同時期に得ることが可能となり、我が国企業等のより円滑な国際事業展開の促進や我が国の審査結果の諸外国からの信頼の一層の向上が期待されます。 我が国を含めた事業活動のグローバル化が加速化する中で、製造拠点や販売先など外国で強く安定した特許権を適切なタイミングで取得する必要性が高まっています。(過去10年で我が国企業の海外特許出願は約12万件から約20万件へ66%増)。 これまで、日本国特許庁は、平成18年に世界で初めて米国との間で特許審査ハイウェイ※1を開始するなど、グローバルに活動する我が国企業の国際事業展開を支援してきました。 このような中、日本国特許庁と米国特許商標庁は、平成26年6月韓
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