突然の会議でもバッチリ撮影、USBメモリにもなる腕時計型ビデオカメラ。
重要な会議や授業などは、メモのみの記録では不安になるところ。録画・録音機材があれば安心だが、常に持ち合わせている人は少ないのではないだろうか。そんなときにパッと録画・録音でき、さらにUSBメモリにもなる優れモノの腕時計型ビデオカメラ「VIDEO CAMERA Analog Watch 4GB」が、サンコーから発売された。価格は1万3,800円（税込み）。 「VIDEO CAMERA Analog Watch 4GB」は、アナログ腕時計の形をした筐体に、ビデオカメラを内蔵したお役立ちグッズ。文字盤の1時と2時の間にピンホールカメラが埋め込まれており、ボタンを押すだけで簡単に撮影できる。 マイク内蔵のため音声も記録でき、文字盤の7時と8時の間に搭載されたLEDライトは撮影時に消灯。撮影可能時間は約2時間、充電時間は約4時間、記録容量は4GBとなっている。 付属の専用ケーブルにつないで記録内容を
ホンダF1撤退は「アースドリーム」が一因？ 広告なしで270億円損失。
関係者やファンに大きな衝撃を与えたホンダのF1撤退。過去2回の撤退時は「休止」としていたが、今回は「完全撤退」を宣言しており、今後のF1復帰はまったくの白紙だという。 世界的に自動車販売数が低下する中で、ホンダは海外の大規模工場を来年に閉鎖することも発表しており、巨額の経費がかかるF1の撤退はやむを得ないことかもしれない。しかし、スーパーアグリに続く日本チームの撤退、さらにホンダは来季の飛躍が期待されていたため、ファンにとって寂しいニュースとなってしまった。 そんなホンダ撤退の原因として、同チームが昨季から取り入れているコンセプト「アースドリーム」が1つの契機となったと、チームの元上層部だった人物が指摘している。この人物によると、「アースドリーム」プロジェクトによってホンダは、07年だけで2億ポンド（約274億円）の損失を出したという。 「アースドリーム」とは、ホンダが07年に打ち立てたプ
IDコールが面白い
今は増田で書くけど、普段はID名乗っていろいろ書いてる。 最近気がついたのだが、IDコールっていいね。特にはてブでの。 ネットで万能感を味わって奔放に振舞ってるガキをIDコールして一喝してやると、目に見えてシュンとなるのが面白い。 それまで1日30件も50件もブックマークコメントして、好き放題他人を見下して、勇ましいネットウヨク活動にいそしんでたくせに、急に静かになるんだよ。 多分、子供の頃から1対1で叱られたことがないんだろうね。 みんなもやってみるといいよ。
逆ナンパされた。
知らない女子に声かけられた。 どう形容したらいいのかわかんないけど、美術系の人。 雨が止むのを待ってアイポッドを聞きながらボォーッとしてたんだけど 「なに聞いてるの？」って聞かれた。 人と音楽の話したことないから（詳しい人が周りにいない）いっぱい喋った。 たのしかった。一気に打ち解けた気がした。ついさっき初めて会った人とは思えなかった。 気がついたら一時間半くらい経っていて、向こうがいきなり「一緒にバンドやらない？」って切り出してきた。 僕は聞くだけだから楽器やったことないよ、って断ろうとすると 今は技術とか関係ない、練習したらすぐ、とか言って 僕のルックスが音楽にぴったりとか、やったらモテるよとかよくわかんないこと言い出した。 連絡先交換したけど、よくわかんない。漫画みたい。ＮＡＮＡみたいな？ 読んだことないけど。 たぶんバンドはやらないと思うけど、いい友達になれたらいいなー。 こういう
asahi.com（朝日新聞社）：フィリピンの日系児１０人、日本国籍申請 法改正受け - 国際
フィリピンの日系児１０人、日本国籍申請 法改正受け2008年12月10日20時16分印刷ソーシャルブックマーク 【マニラ＝松井健】結婚していない日本人の父親とフィリピン人の母親との間に生まれ、日本国籍を持たないままフィリピンに住んでいる子ども１０人が１０日、在フィリピン日本大使館に日本国籍の取得を申請した。両親の結婚を国籍取得の要件から外した改正国籍法が５日に成立したのを受けた。１０人は父親の認知を受けており、近く国籍を取得できる可能性が高い。 支援しているＮＧＯ「マリガヤハウス」によると、今回申請したのは２〜１９歳の男子。今後、さらに２０人程度が申請する予定だという。 ヒロシ・ギドー君（１３）は２年前に亡くなった父とは会ったことがなく、「日本に行ったら父の墓を訪ねたい」と話す。母のジョルジーナさんは「日本国籍を取れば、ヒロシの将来のチャンスが広がる」と期待する。ヒロシ・ラモス・アキノ君（
僕は車を持っていない
僕は車を持っていない。公共の交通機関で間に合ってる。 でも彼女と色んなとこに行きたくて「車買おうかな」って言ったら、 「車高いよ。維持費もかかっちゃうよ。通勤で必要なわけでもないし、もったいないよ」って彼女言うんだ。 「車あると色んなとこに遊びに行けるよ」って言ったら、 「増田君とだったら、電車でもバスでも歩きだって楽しいよ」だって。 だから今度２人でバスに乗って、ビール工場見学に行くんだ。 試飲だってし放題だ！
クリエイティブ業界が崩壊した後で生き残るのは誰か？
雑誌が次々と廃刊している。何十年も続いた権威ある雑誌がやめたと思えば漫画雑誌もなくなる。文芸書は目も当てられない。有名作家でも初版5000部で重版なし、なんてこともある。今は売れている漫画だって今後がどうなるかはわからない。出版は下降の一途だ。 音楽だってそうだ。ＣＤが売れなくなり、以前は10万枚売れてやっとトップ10入りだったが、今や1、2万枚売れれば上位に入る。 ライターの食い扶持は減った。夏フェスに参加した有名なバンドが未だにバイト生活だとも聞く。クリエイターには辛い時代になってしまった。 これまでクリエイターを目指すのは向こう見ずな若者だった。なれるかどうかわからない職業にかけ、切磋琢磨し、夢を実現し大金を得る。大金を得なくてもプロになってしまえば生活はできた。今はどうだろうか？ 夢にかけて身を投げ打っても大金はまず返ってこない。なれたとしても生活を安定させることができるかすらわか
「広告収入で無償サービス」の時代はそろそろ終わりかな？ - novtan別館
既存のメディアも含めた、全経済活動に対する広告費の枠が未来永劫にわたって大きく増加しつづけていく、というわけでもない以上、どこかで頭打ちになると思うんだけど、当初の限られていたサービスだけじゃなく、猫も杓子もウェブになって来ている現状では、その限られたパイの一切れがそろそろ小さくなってきそうです。 Adsenceを張り始めたときに比べてクリック単価は落ちてきているようにも感じるし。 i-modeの公式サイトのたとえば月300円なサイトは10万人加入すればそれだけで日銭が月3000万入ってくるというなかなかよくできたビジネス。とりっぱぐれもない。広告収入は枠で売っているところも相場の変動にさらされやすいですよね。 売り手市場でない限り、広告に頼った経営というのは不況に対するリスクは高いです。うまく行っている様に見えていたテレビ局もかげりが見えています。パチンコのCMばっかりだし。 テレビの広
潜在“脳力”：【1】脳は「入力」より「出力」で覚える：日経ビジネスオンライン
勉強は教科書を復習するより問題を解くほうが効果的だ──。そんな論文が『サイエンス』誌の2008年2月15日号で報告された。 米パデュー大学のカーピック博士の研究だ。より専門的に説明すれば「入力を繰り返すよりも、出力を繰り返すほうが、脳回路への情報の定着がよい」ということになる。カーピック博士はよく練られた実験デザインを活用して、この面白い事実を発見した。実験内容は次の通りだ。 ワシントン大学の学生を多数集めて、スワヒリ語40個を暗記する試験を行う。adahama=名誉、farasi＝馬、sumu＝毒…といった具合に単語のペアを5秒ずつ提示して次々に覚えさせる。しかし、名門大学の学生とはいえ、40個を一回で覚えることはほぼ不可能である。そこで何度も繰り返して覚えてもらうのだが、この時、学生たちを4つのグループに分けて学習してもらった。 1つ目のグループには40個を通しで学習させ、その後に40
ホンダ、世界的な自動車不況に抗えるか？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Ian Rowley （BusinessWeek誌、東京支局特派員） 米国時間2008年12月3日更新 「Can Honda Keep Defying Gravity?」 自動車業界では、時代の波に乗らないことが得になる場合がある。1990年代後半の波は、合併統合だった。自動車コンサルタントはお題目のように、最大手以外の自動車会社が生き残る道は合併のほかにないと唱えていたが、ホンダ（HMC）は頑なに独立を貫き、成功した。かたや、独ダイムラー（DAI）、米クライスラー、三菱自動車の合併をはじめ、大半の合併は失敗に終わっている。 さらに最近では、北米市場におけるSUV（多目的スポーツ車）・トラックなど大型車の生産を大幅に縮小したことが幸いした。高
成果主義が失敗したいまだからこそ、社員が仕事に燃える理由を探す：日経ビジネスオンライン
第14回から第17回にかけて、サービス業における生産性向上のための人材マネジメント改革ケースについて紹介した。 サービス業における人材マネジメントの改革事例を俯瞰すると、従業者に対する動機付けの在り方が異なっていることに気がつく。1980年代から90年代初頭にかけての高度成長期にもてはやされた年功序列・終身雇用制度では、「安全・安心欲求（生活の安定性など）」や「上昇欲求」に報いることによる動機付けが重視されていた。 90年代半ばから多くの企業が導入を開始した成果主義制度では、「成果に報いる（成果に応じて給与を上げる）」ことによる動機付けが重視されていた。しかし、改革事例では、従業者の内発的動機付けという、従来の動機付けの考え方とは異なる考え方が用いられている。 経済全体がサービス化していく中で、このようなトレンドはサービス業に限ったものではないかもしれない。ただ、サービス業の従業者には「社
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