統計家ネイトシルバーのFiveThirtyEightをはじめ、影響力のあるブログを解説してきたニューヨークタイムズ。今後はブログの半分を閉鎖・統合する方向で考えているようです。 最近でも同紙の編集者が執筆する「The Lede」というニュースブログも更新を停止。今後も閉鎖・統合していくことにはもちろん理由があります。 ブログで使用しているソフトウェアがリニューアルしたデザインの影響で機能していないこと、多くのブログがニュースカテゴリと重複していること（ニュースカテゴリとニュースブログで同じ内容を扱っていたり）。 冒頭のネイトシルバーはすでにニューヨークタイムズを飛び出して、ESPNとともにFiveThirtyEightを新しい形でお披露目しています。彼はNYT時代、大量のトラフィックを集めていました。 2012年の大統領選では同ブログの人気が沸騰し、NYタイムズ・サイトの全トラフィックの約

ビジネスメディア「Business Insider」が、海外展開を続々を行っています。 シンガポールやインドネシア、マレーシア、オーストラリア、そしてテンセントと組んで展開する中国版、そしてこれからインド版もスタートするなど、アジア圏や英語圏を攻めています。次に見据えるのが、ヨーロッパ版です。 その拠点はイギリス。今夏にもリリースし、エディターには、元CBS InteractiveのJulian Childs氏がマネジングエディター、Business Insiderの副編集長のJim Edwards氏が創設編集長として指揮を執っていきます。 これまでの他国への展開はパートナーと共同で運営しているのですが、ヨーロッパ版では完全にBusiness Insiderの運営で進めていくとのこと。 いまではThe Wall Street Journalなどの有名紙をしのぐほど、ウェブ上のビジネスメディ

USA Todayが、読者がページから離れないようにするために一つ新しい取り組みをはじめました。 単語や名前などをクリックすると、それらに関する詳細な情報がポップアップで出てくる「Curiyo」というツールの利用を開始。これによって、その言葉についてウィキペディアやソーシャルメディアでの言及、Youtube動画、ニュースなどあらゆる面から知ることが可能になるのです。 すでにライフ（暮らし）カテゴリーなどでは、いくつか点線でアンダーラインが引かれた単語を目にすることができます。 先日、「求められる記事フォーマットの開発と解説（コンテクスト）、バイラルの使い方」という記事で、コンテクストにも触れましたが、このツールは記事を補完してくれるという意味でとても注目ですし、記事の満足度を上げたり、滞在時間を増やすことにもつながっていくことでしょう。 Curiyoの紹介動画もぜひご覧になってみてください

CNNがドローン（無人航空機）をジャーナリズムの分野でも活用していくため、その可能性を検証する動きを見せています。 ジョージア工科大学と組み、今年の夏から検証をスタート。この取り組みで得たデータを米連邦航空局（FAA）に公開・共有し、同局が2015年までに制定しようとしているドローンの商業的利用についての規制にも生かされるようです。 世界を見てもウクライナ・キエフの独立広場に反政権デモで集まった市民を捉えた映像など、さまざまニュースやジャーナリズムにおいてドローンが使われ始めています。 ミズーリ大学のジャーナリズムスクールや、ネブラスカ大学リンカーン校「Drone Journalism Lab」など、大学がこぞって、ドローンのジャーナリズム活用の研究をはじめています。 規制などもあり、速報性のあるニュースには向かないかもしれませんが、新たな伝える手段としてドローンには注目していきたいですね

Upworthyという動画のキュレーションメディアがあります。このメディアがPVに代わる指標として2月頃から取り入れている指標が「Attention Minutes（アテンション時間）」です。 同社はこれまで、ユーザーの満足度を測るためにユニークユーザー数やページビューを重視してきたが、2月6日に新しい指標「Attention Minutes」を開発したと発表した。 これは、動画であれば実際に再生されているか、ユーザーが複数タブを開いている場合はどのタブが表示されているかなど、従来の「ページ滞在時間」より詳細なデータに基づく、ユーザーが実際にコンテンツに注目している時間を測定するというもの。 この指標に基いて、コンテンツの訪問者に占めるそのコンテンツをシェアした人の割合と、コンテンツのAttention Minutes（コンテンツの何％を読んだか）の相関関係をグラフ化したのが下の図だ。 読

先日、WIREDのイベントを聞きにいってきました。僕が行ったのは、「新しい海外メディアが日本には必要だ！」というテーマで、Vice Japan コンテンツマネージャー・川口賢太郎さんと『WIRED』編集長・若林恵さんのトークセッションでした。 5夜連続トークイヴェント開催。「コーヒーを飲みながらメディアの未来を語ろう」【『WIRED』VOL.12発売記念】 « WIRED.jp 川口賢太郎｜KENTARO KAWAGUCHI Vice Japan コンテンツマネージャー。ストイック且つエクストリームにパンチ力を追求し、強靭な音楽性を鍛え上げたバンド54-71においてリーダーをつとめる益荒男。2008年には音楽レーベルcontraredeを立ち上げ奔放に音楽と関わりながら、雑誌Libertin DUNEの副編集長としても活躍。その鋭利な視点で世界中のファッション、アート、カルチャーを切り開い

この前、珍しくメディアについてお話する機会をいただき、気になっていること、注目していることなどを共有することがありました。 注目している点として、記事フォーマットの開発と解説（コンテクストを編むこと）、バイラルの使い方という3つを挙げました。どれも自分の中でもあまり答えの出ていないことだったので、参加者の方からも意見を聞いたりしました。 記事フォーマットの開発 記事がURL単位で読まれるようになっていることや、デバイスなどメディアを取り巻く環境がどんどん変化していくなかで、「記事はこうあるべき」ということもどんどん変化していくと思います。 最初に例として挙げたのは、スポーツメディア「Rookie」。「目の付けどころがユニークな海外ウェブメディア3選」という記事でも紹介しました。 左側にニュースのタイトルと概要、右側に関係者のコメント引用というフォーマットを採用しています。エンタメや政治経済

昨年からたびたびお伝えしているイーベイ創業者ピエール・オミダイア氏によるメディアカンパニー「First Look Media（ファースト・ルック・メディア）」。 イーベイ創業者のメディア会社名は「First Look Media」に決定 イーベイ創業者の「First Look Media」、2つ目の調査報道メディア立ち上げも近い？ 同社ではすでにNSAの盗聴活動の実態に迫るメディア「The Intercept（インターセプト）」を立ち上げたり、今年中にも金融危機や政治腐敗をテーマにした2つ目のメディアをはじめる予定です。 事業の拡大にともないメンバーを増やしている中ですが、ハワイについての情報を中心としたニュースサイト「Honolulu Civil Beat」の創刊時の編集長John Temple（ジョン・テンプル）氏がこのたびファースト・ルック・メディアに参画することになりました。 かつ

「海外ウェブメディアの現在地 〜新興メディアの視点と大手メディアの実験〜」という記事でも注目した「PolicyMic」という若者向けメディアがあります。 ハーバード大学とスタンフォード大学出身者が立ち上げたウェブメディアとしても注目を集めていました。政治トピックを中心にアートやエンターテイメント系のコンテンツを交えて発信しており、デザインのリッチさも相まって若い人に受けるようなメディアとなっています。 若い世代の議論の場としても機能させるために、独自のコメントシステムを導入しています。サイトでは「Mics」という仮想通貨を用います。最初は0Micsしかなく、コメントも300語以内に限られていますが、議論に対して有意義なコメントをすると、通貨がもらえたり、より長いコメントができるようになるという仕組みです。 （海外ウェブメディアの現在地 〜新興メディアの視点と大手メディアの実験〜） 政治とカ

（出典：ADWEEK） 「バズフィード社長がまもなく退任、ベンチャーキャピタルへ」という記事で紹介した、バズフィード社長兼COOだったJon Steinberg（ジョン・スタインバーグ）氏。 退任後はバズフィードなどメディア関連に多く投資しているレーラー・ベンチャーズに参画予定でした。加えて、Daily Mail（デイリーメール）にジョインするとのこと。 彼は、グーグル→バズフィード→デイリーメールと渡り歩いていることになります。イギリスではかなりの存在感を誇るデイリーメール（ガーディアンの倍くらいの規模）、スタインバーグ氏は同メディアのアメリカ版を運営する会社「Daily Mail North America」でCEOに就任。 イギリスの新聞サイト「Mail Online」の月間訪問者数が1.5億を突破 デイリーメールのアメリカでのビジネス推進をしていくとのこと。バズフィードの初期から、

「若者3人が立ち上げたウェブメディア『Elite Daily』、月間4000万訪問数&年間売上40万ドル超え」という記事で若者向けのメディアを紹介したばかりですが、今回は「The Daily Dot」というメディアを紹介します。 2010年にスタートしたメディアで、テクノロジーやカルチャーなどインターネットコミュニティを中心に発信。現在では、月間1100万ユニークビジターを超えるほどで、Mashableなど大手サイトにも記事を配信しています。 Bye 10 million, hello 11! pic.twitter.com/wzAyozezb9 — desertbunny (@desertbunny) 2014, 5月 28 「ミレニアル世代（1980年代から1990年代に生まれた世代）」を対象に、20名ほどの編集チームと、30名ほどの寄稿者、11名のビジネスチーム、5名のエンジニアチー

以前、「たった1ヵ月で読者数は2100万人！ 弱冠20歳が立ち上げたバイラルメディア「Distractify」が驚異的」という記事で、若者がつくるメディアに注目しました。今回も同じく若者が立ち上げた「Elite Daily」というメディアを紹介します。 「The Voice of Generation Y（Y世代の声）」というキャッチコピーを掲げたメディアで、「Y世代＝1975年から1989年までに生まれた世代（もしくはミレニアル世代＝1980年代から1990年代に生まれた世代）」をターゲットにしています。 ミレニアル世代をターゲットにしたメディアは人気のものもでてきており、「OZY」や「Policymic」はその最前線に位置しており、デザインや扱うトピックも工夫されている。 「ミレニアル世代」をターゲットとした新興メディアについて見ていきたい。まず注目すべきメディアは、出資者にスティーブ

長文メディア「Byliner」が少し苦しんでいるようです。2011年に設立された、著名なライターや寄稿家が記事を寄せるメディアで、月額課金モデル（5.99ドル）で運営されています。 長文ジャーナリズムの復権か？ 骨太なコンテンツが読める海外ウェブメディア5選 コンテンツの（電子）書籍化や大手メディア（New York Timesなど）とのパートナーシップなど様々な取り組みをしてきたものの、Bylinerでは著者に対し「会社の未来は不透明だ」という旨をメールで送ったとのこと。 成長に苦しんでいることで、マネタイズも苦しくなり、いまでは共同創業者のMark Bryant氏も辞任するまでに。メールの全文はこちらから読むことができます。 一方で、長文メディア「The Atavist」やブログプラットフォーム「Medium」についても今後が気になるところ。Mediumに関しては、編集を入れてジャンル

ウェブメディアと雑誌を使って政治を伝える「POLITICO」。政治メディアの次のステップとしてジャーナリズム機関を立ち上げることを発表しました。 次世代のジャーナリストを輩出し、アメリカのメディアを底上げしようとする取り組みです。政治に関心をもった大学生を対象とした集中的なトレーニングを行うとのこと。 7月31日〜8月8日という1週間ほどのプログラムを実施することがすでに決定。POLITICOの編集委員会が選抜した学生のみが参加できます。 これまでも若いジャーナリストを積極的に採用してきたり、フェローシップなどの制度をつくることでジャーナリスト教育も行ってきましたが、ついに育成にも手を広げていくのです。 プログラムにかかる費用はすべてPOLITICOが負担することに加え、同メディアの編集者や記者が近くについて学ぶことができるので、環境としては素晴らしそうです。POLITICOがジャーナリズ

1000件弱のジャーナリズムプロジェクト 世界最大のクラウドファンディングサイト「キックスターター」。このたび、ジャーナリズムのカテゴリーを設置したとのことです。 Discover Projects » Journalism — Kickstarter カテゴリーページをみると、1000件近くのプロジェクトを実施してきているようです。ドローンやワールドカップ関連など個人のジャーナリストが実施しているもののあれば、Narrativelyなどメディア立ち上げに使うケースもあります。 クラウドファンディング×ジャーナリズムは個人的にも注目しており、「市民が支える調査報道！ ジャーナリズムを促進する海外クラウドファンディングサイト3選」という記事では、海外のジャーナリズム特化型のクラウドファンディングサイトを紹介したことがありました。 今回はジャーナリズムカテゴリーでしたが、4月には翻訳のカテゴリ

「テレビは限界なのか？ 変化するメディア環境とイノベーション戦略」という記事でも書いた、メディア・シンポジウム「『テレビ・イノベーション』～テレビの歴史が変わる日～」の内容の続きです。 メディア人3名によるパネルディスカッションの様子を紹介します。登壇者は、氏家夏彦氏（TBSメディア総合研究所社長）、倉又俊夫氏（NHK報道局報道番組センター チーフ・プロデューサー）、佐々木紀彦氏（東洋経済オンライン編集長）です。 タイムフレームで見ると、テレビもネットも似ている テレビのこれからに対して倉又氏は、「テレビの共通プラットフォームをつくる際、全局がそろわないと意味がない（NHKだけしか視聴できないアプリなど）。ユーザーは煩雑さに対して敏感だ」と答えました。 ここでも全局で新しいプラットフォームを生まないとネット発の動画プラットフォームにはなかなか勝てないということと、視聴者ではなくユーザーとい

米テックメディア「GigaOM」がゲスト投稿ポリシーを変更したことを発表しました。外部寄稿者からのコラムなども多く掲載している同メディアですが、しかしながら、完全に投稿をなくすというわけでもありません。 理由としては、サービスのPRやマーケティングとして使われることも多くなったため。寄稿者はメールなどから問い合わせ、審査後、寄稿することができましたが、あまりにPR寄りのものが多く、ちゃんとした寄稿を見つけるのに時間もかかっていました。 そこで、どのような記事を寄稿として受け付け、投稿するのかを定めています。 すでにGigaOMに書いているライターの推薦や、GigaOM主催のイベントの登壇者、そしてこれまで通りメールで通過した寄稿者などが記事を投稿することができるのです。 たとえば、パブリッシャーがプラットフォームに向かっていく時に、 コンテンツ数を増やしていく際なんかには今回のGigaOM

先週末に「『テレビ・イノベーション』～テレビの歴史が変わる日～」というメディア・シンポジウムに参加してきました。普段はウェブメディア編集者ということもあり、テレビ業界のことはほとんど知らないので、勉強も兼ねてといったところでした。 この記事では、TBSメディア総合研究所社長の氏家夏彦氏のプレゼンで述べられていたことをいくつか紹介したいと思います。 広告費、視聴率、視聴時間が低下するテレビ 一番印象的だったのは「放送局からメディアサービス企業へ」という転換が求められているということ。これはテレビのみならず、ウェブメディアにおけるプラティッシャーやテクノロジードリブンの重要性の議論とも通じるところでした。 「テレビの限界」として挙げられたデータは、テレビの広告費がリーマンショックの影響で3200億円減となっている一方で、2005年以降のインターネット広告費が2.5倍となっていること。また、いわ

（出所：newswhip） 「BuzzFeed（バズフィード）」が、ソーシャル時代のパブリッシャーとして圧倒的な地位を築いています。 同メディアは、リスト記事やモバイル特化、アプリ、動画、調査報道、グローバル展開、ネイティブ広告など、様々な強みを武器にトラフィックを伸ばしており、1.5億以上のPVを世界中で集めています。 BuzzFeed（バズフィード）に見る、これからのウェブメディアに重要な7つのポイント 海外ウェブメディアの最前線を進む「バズフィード」が実践する4つのポイント（そして迫り来る新興メディア） バズフィード編集長が語る、未来のジャーナリズムのポイント5つ ソーシャル時代に強いメディアということはデータでも明らかです。上のグラフは2014年4月における各メディアのフェイスブックのシェア数を表したもの。 バズフィードは1ヵ月のうちで1000万回以上のシェアを獲得し、2位以下を大

「海外の大手ウェブメディアが手探る未来 〜12の実験的事例から見えるもの〜」「英紙ガーディアン、自動ニュース収集での新聞作りを実験中」といった記事でも触れてきた英ガーディアン紙の先進的な取り組み。 今回は同紙がリニューアルしたニュースアプリの特徴について紹介したいと思います。 1. フリーミアムモデルの採用 イギリス版のアプリでは基本無料で、広告を入れたくない時は毎月1.15ドルほど課金するというモデル。アメリカ版は有料が4ドルで、クロスワードパズルや厳選記事、ガーディアンから出ている本の抜粋などが楽しめます。海外のクロスワードの人気すごいですよね。 2. パーソナライゼーション ブロガーやコラムニストをフォローしたり、特定のトピックを追ったりすることができます。オフラインで読むこともできるのは強みのひとつです（と言いつつも色んなアプリがオフライン対策を行っていますが）。 3. オープンジ