そう遠くない未来、出版は電子書籍とオンデマンド印刷になると思っている私ですが(言ってしまった…)、その先駆的なモデルにどこよりも早く取り組んでいる「Next Publishing」へのインタビュー記事が出ていました。 「本を出さないと、電子書籍ビジネスで負ける」「もう二度とDTPには出さない」「何もしない編集者はホントにいらなくなる」など、刺激的な言葉が並びますが、率直なコメントがすがすがすく、内容も非常に示唆に富んでいます。電子出版関係の担当者はぜひご一読のほどを。 難しい本が敬遠される時代、電子書籍とオンデマンド印刷に専門書の活路を見出す、インプレスR&Dの取り組み(MarkeZine) Next Publishingについては本ブログでも以前に少し取り上げました(「EPUB×PODは未来の出版の姿か!?」)。ひと言でいえば、「一般書店では販売せず、電子書籍版とプリント・オン・デマンド
アマゾンはKindleの日本開店を延期(EB2 Magazine, No. 2-15)したようだが、難航する交渉の背景には、出版社の抜きがたい警戒心がある。デジタル時代をひた走り、すでに比率が20%を超えたと思われる米国でも、最大の書店アマゾンに対する警戒、あるいは憎しみは高まっている。アマゾンは出版社にとって何なのか。これまで大手関係者の声ばかりが伝えられてきたが、そればかりを聞いていては認識を誤るだろう。 今年も欧米出版界の最大のキーワードは「アマゾン」だった。アマゾンはKindleをばら撒いて価格破壊を進め、図書館に貸し出し、街の書店を“ショールーム”に使って顧客を奪い、有名作家と独占契約して出版事業を立ち上げた。著作権者と消費者以外のエコシステムを無視するかのような行動は、プレデター(捕食者)のように言われることが少なくない。しかし、アマゾンは同時にデジタル出版市場を創造し、自主出
先日、出版科学研究所から2010年の雑誌・書籍販売金額が発表され、雑誌は13年連続、書籍も4年連続の減少であることが明らかになった。電子書籍は集計外だったため、電子書籍元年と言われた2010年の売れ行きは判然としないままだが、少なくとも紙の雑誌・書籍の縮小傾向が続いていることは間違いない。 ここまで4回にわたって電子書籍のサービスやハードを利便性の面から紹介してきた。第5回となる今日は、電子書籍の発展を左右する出版社、書店、そして個人出版界隈の状況について解説したい。 電子書籍は再販制で守られない 電子書籍を巡る議論で忘れてはならないのは、再販制(再販売価格維持制度)の問題だ。 これまで書籍、雑誌、新聞、音楽ソフトは、メーカーが流通事業者に対して、価格を提示し、それを守らせることが例外的に認められてきた。 もちろん、いったん消費者の手に渡った商品はその権利が消尽(しょうじん)するので、そこ
2011年、電子2年(あるいは何度目の元年なのか)などと言われている昨今、電子出版への取り組みを始められた出版関係の方も多いと思います。電子出版とひとくちに言っても、アプリ形式のものからPDF、EPUB、専用フォーマットに至るまでさまざまな種類があります。なかでも、自社のコンテンツを構造化されたXMLやDB、または管理されたCMSに取り込む必要性を感じていらっしゃる方も多いかもしれません。 構造化されたコンテンツを取り出すために、組版ソフトのInDesignからのEPUB(XHTML)書出しに期待している方も多いでしょう。実際にそうしたワークフローを推奨する書籍やネット上の記事も散見されます。しかしながら、InDesignからのEPUB(XHTML)書出しは(現状では)まったく使い物になりません。ここで3つだけ理由を述べます。 まず、ひとつめにInDesignから書き出されたEPUB(XH
探検! Python Flask Robert Picard, 濱野 司(訳) BareMetalで遊ぶ Raspberry Pi 西永俊文 なるほどUnixプロセス ― Rubyで学ぶUnixの基礎 Jesse Storimer, 島田浩二(翻訳), 角谷信太郎(翻訳) 知る、読む、使う! オープンソースライセンス 可知豊 きつねさんでもわかるLLVM 柏木餅子, 風薬 なぜ依存を注入するのか DIの原理・原則とパターン Steven van Deursen, Mark Seemann(著), 須田智之(訳) 高機能ヘッドレスCMS『Storyblok』入門 大宮 薫 初めてのPython配布パッケージ作成 窓川 ほしき 今日から現場で使える速習SymbolブロックチェーンJavaScript版 特定非営利活動法人 NEM技術普及推進会NEMTUS 改訂新版 ファーストステップ情報通信ネ
Hiroyoshi Watanabe @hiroyoshi .@ikedanob 書協では出版権設定契約と同時に電子出版の許諾を得る「出版等契約書」、既に紙の出版物の契約を締結し追加的に利用することを想定している「電子出版契約書」、出版権ではない出版許諾と同時に電子出版の許諾を得る「著作物利用許諾契約書」の3つのヒナ型を作成(文化通信) M.N. @minomon @ikedanob 何が業界秩序なのかは分かりませんが、「オープン・50%」は、異を唱えるっていう意味ではインパクトが大きいかもしれません。それが良いという意味ではありませんけどね。社会を壊さなければ良いと思います。三方よしで行って欲しい。
この1年の間に、米国では出版市場におけるE-Bookの重みは増したが、同時にビジネスモデルや契約モデルも大きく変動した。出版社にとっては、変化という以上に、明日の市場環境が読めないこと頭を悩ませている。著者との出版契約は日々の問題だが、どうやら変化を前提とし、柔軟性を持った期間限定・バスケット型契約で当面を乗り切ろうというものが主流になりつつあるようだ。(9月23日創刊のEB Magazine用予稿。) 過去5世紀あまりの間、出版のほとんど唯一の手段は印刷であり、出版社は最大のリスク負担者だったので、この前提のもとに契約はゆるやかで(時に契約すらされず)、多くの問題は個別に処理されてきた。この前提が崩れた以上、出版契約は長期・安定的ではなく、期間限定のものとなる。10年先のことは読めないからである。米国の著者エージェントの多くは、すでに3~5年の短期契約を提案している。販売価格もマージン、
『ブックビジネス2.0』が発売されましたね! ブックビジネス2.0 - ウェブ時代の新しい本の生態系 作者: 岡本真,仲俣暁生,津田大介,橋本大也,長尾真,野口祐子,渡辺智暁,金正勲出版社/メーカー: 実業之日本社発売日: 2010/07/16メディア: 単行本購入: 21人 クリック: 562回この商品を含むブログ (53件) を見る 自分も遅ればせながら本日、購入してきました(まだ読んでいません(汗))。 この本に限らず何かと電子書籍・電子図書館が話題になることが最近多いですが、今月の三田図書館・情報学会の月例会も角川書店の新名さん、『出版流通合理化構想の検証』等の著書でも知られる湯浅先生のお二人を招いての、電子書籍関連のテーマについての会でした。 演題:再編される出版コンテンツ市場と図書館の役割 概要: 新しい電子書籍リーダーの発売が多くの関心を集めています。また,文芸書の新刊が電子
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米アップルの新型情報端末「iPad」を発表するスティーブ・ジョブズ最高経営責任者(CEO)=1月27日、米サンフランシスコ(AP) 「黒船襲来のようなものですよ」 日本文芸家協会副理事長で作家の三田誠広さんはこう表現しながら、米インターネット小売り大手アマゾン・ドット・コムの電子書籍端末「キンドル」や米アップルの新型端末「iPad(アイパッド)」の日本上陸を見つめる。2月1日、国内の主要な出版社でつくる「一般社団法人日本電子書籍出版社協会」が発足した。設立総会は3月の予定で、30社近い参加が見込まれている。新団体の広報担当で講談社の吉沢新一デジタルメディア推進部長は「電子書籍市場の育成や対応のため、共通窓口を作る必要があった」と説明する。書籍のデジタルデータや日本語特有のルビ、外字表記などの規格作りも検討していくという。 × × × 背景には、急速に広がる
http://www.apple.com/jp/ipad/ ↑apple「iPad」公式 ついに噂のiPadの全貌が公開されて、ネットもマスコミも上を下への大騒ぎであります。ここに来て、すでに報道されているアマゾンのKindleをはじめ「電子出版」を普及させるための役者(インフラとデバイス)が出揃った感があります。日本ではまだ普及以前の段階ですが、昨今の出版不況を脱出するための突破口は、もはや電子出版しかないというのは、衆目の一致するところではないでしょうか。 さて、かねてから電子出版による「個人出版支援」に力を入れているアマゾンやアップル、ソニー(の米国法人)といった企業は、自社と出版契約を結んだ著者に対して、「印税35%を支払うぞ、いやうちは50%支払う、それならうちは70%だ」という具合に、「印税率競争」をヒートアップさせて著者を引き込もうとしています。日本では印税率は通常8~10%
さきほど、つぶやいたこと。 まず「電子書籍が普及した未来」を、シンプルに「個人が自分や友人の作品を、簡単に市場にのせられるようになる未来」と定義してみる。それは、どんな未来なのだろう? それは今まで出版社が持っていたノウハウ、コネクション、企画力が、ゼロに等しいほど減殺され、個人と同じスタートラインに立たされることを意味するだろう。今日の著者が明日のライバルになる。だって、著者がそのまま一つの出版社になってしまうようなものだから。既成の出版社は今以上に苦しくなる。 一方で、すでに読者をつかんでいる、あるいはつかむ能力を持っている個人にとっては、この上なく望ましい未来であるはずだ。 従来、編集者が果たしてきた役割を一言でまとめれば「最初の読者」となる。しかし電子書籍を出す個人にとって、その役割を果すのは市場の反応だ。ネットはそれを加速させる。著者は市場の反応をみて改訂したり次作を出せばよい。
遅ればせながらあけましておめでとうございます。 新年早々 Amazon Digital Text Platform (Amazon DTP)に大きな動きがありました。 1/15に英語のほか、フランス語とドイツ語による電子書籍の製作をサポートすることを表明。また、アメリカ国外の著者や出版社も Amazon DTP で作成した書籍を Kindle Store で販売することができるようになるようです。 これまでは社会保障番号(SSN)、連邦納税者識別番号(TIN)、米国法人番号(EIN) のいずれかが必要である上に、米国の銀行口座を持たなければなりませんでした。この大きな制約がとうとう撤廃されたのです。 さらに、その他の言語のサポートも数ヶ月以内に追加されるようです。追加される予定の言語に日本語は明記されていませんが、Kindle で読める日本語の本を誰もが出版・販売できるようになる世界がまた
2010年1月11日月曜日 電子書籍リーダが変える産業構造。消える産業、産まれる産業 現在アメリカでCESが開催されていますが、今年の主役は3DTVと電子書籍リーダのようです。 柔軟な電子ペーパー使った11.5インチ電子書籍リーダーが登場 メールも読める電子書籍リーダー「QUE」、Plastic Logicが発表 CES2010 QUEによるPowerPoint閲覧デモ CNN TechでもCES2010でのeReaderの活況を報じています。 Bold new e-readers grab attention at CES 以下要約 eReaderの歴史は第一世代 白黒の文字のみ、第二世代 白黒の文字と簡単な図、Webコンテンツへの接続そして、今年の2010年のCESでeReaderは大きく進化した。第三世代へ進化したeReaderはインタラクティブな図をカラーで表示し、雑
文芸春秋、講談社、小学館など大手を含む50の出版社が協力し、雑誌の記事をインターネットで有料配信する共同サイトの実証実験が27日から始まる。携帯電話などから雑誌を検索、目次を見て気になる記事だけを読むことができ、11年の実用化を目指す。「記事のばら売り」とも言え、雑誌本体の売り上げを減らす恐れもあるが、雑誌の総売り上げはピーク時の7割近くまで落ち込み、業界にとっては、のるかそるかの挑戦だ。 「週刊文春」「週刊現代」「サンデー毎日」などの一般週刊誌から、「CanCam」などの女性誌や専門誌まで50社最大100誌が参加する。 「日本雑誌協会」(東京都千代田区)を中心に1年前から検討を重ねてきた。業界全体の売り上げが落ち込む中で「デジタル化に対応しないと未来はない」との危機感で一致した。昨年8月には協議会を設立。携帯電話事業者や家電メーカー、印刷会社など40社余の関連企業も加わり、課金・決済方法
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