知られざる半導体材料の巨人 「味の素」の牙城を狙う 米スタートアップの勝算
This US startup makes a crucial chip material and is taking on a Japanese giant 知られざる半導体材料の巨人 「味の素」の牙城を狙う 米スタートアップの勝算 半導体で使われる誘電体フィルム市場の90％以上を握る味の素。この牙城を狙って、米国のスタートアップが参入を計画している。AIブームで高まる需要と、米国で昨年成立した半導体・科学法（CHIPS法）が追い風だ。 by James O'Donnell2024.04.16 18 1つのコンピューター・チップに使われている複雑な部品のすべてを理解しようとするのは、めまいがするような試みだ。DNAのわずか数本分の太さしかないような銅線が織りなす道路を通じて、極めて小さな部品で作られた各層が相互に接続されている。それらの銅線の間には銅線同士が触れ合ってショートしないように
ジェフリー・ヒントン独白 「深層学習の父」はなぜ、 AIを恐れているのか？
Geoffrey Hinton tells us why he’s now scared of the tech he helped build ジェフリー・ヒントン独白 「深層学習の父」はなぜ、 AIを恐れているのか？ 深層学習の父と呼ばれるジェフリー・ヒントンが本誌の取材に応じ、グーグルを退社した理由を語った。グーグルを辞めてから話したい「AIの問題」とは何か？ by Will Douglas Heaven2023.05.08 233 54 ジェフリー・ヒントンがグーグルを退社するという電撃発表をした5月1日の4日前、私はロンドン北部の美しい通りにあるヒントンの自宅で彼に会った。ヒントンは、「バックプロパゲーション（逆伝播）」と呼ばれる現代の人工知能（AI）の中核をなす非常に重要な技法の開発に貢献した深層学習のパイオニアだ。しかし、グーグルに10年間在籍したヒントンは、AIについて現在
「この原稿は違法です」中国のワープロソフト、未公開小説をロック
ある中国の小説家がクラウドで使っていたワープロソフトに原稿をロックされたと訴えている。原稿は未公開の状態だったとされ、中国のインターネットユーザーは国家の検閲がどこまで及ぶのか、疑心暗鬼になっている。 by Zeyi Yang2022.07.20 444 5 あなたが自宅のパソコンで小説を執筆しているとしよう。すでにおよそ100万語を書き上げ、完成は間近だ。ところが突然、クラウドで使っていたワープロソフトから、「この原稿には違法な情報が含まれているため開くことはできません」と通知された。これまで書き上げてきた言葉が、一瞬のうちに失われてしまった。 この話は今年6月、ミツ（Mitu）というペンネームで執筆している中国の小説家が実際に経験したことだ。ミツは「WPSオフィス」を使って小説を書いていた。WPSは中国のソフト会社キングソフト（金山弁公軟件）が提供しているクラウドベースのワープロソフト
「とても楽だよ」脳インターフェイスで意思を伝えた全身麻痺患者
意識はあるが全身麻痺状態にある男性が、脳に取り付けた電極を使って文章でコミュニケーションを取ることに成功した。男性はスープやビールを注文し、家族と息子について話すことさえできるようになった。世界初の快挙だ。 by Jessica Hamzelou2022.04.05 44 14 ある全身麻痺状態の男性が、自身の脳活動を記録する装置を使って、完全な文章を伝達することに成功した。男性は、脳に埋め込まれた装置を使い、脳の使い方を鍛えることで、マッサージやスープ、ビールを注文し、息子と一緒に映画を見られるようになったという。 この記事はマガジン「世界を変える10大技術 2022年版」に収録されています。 マガジンの紹介 「完全閉じ込め症候群」の患者、つまり意識と認知能力はあるが完全な麻痺状態の人物が、このようにコミュニケーションできたのは初めてだ——プロジェクトを手がけた研究者たちはそう語っている
CDCのある米国が新型コロナ検査で失態を演じた理由
米国疾病予防管理センター（CDC）が、新型コロナウイルス感染症の検査体制の整備で大きな遅れを取っている。感染症対策で「お手本」とされることが多い世界的な保険機関は、なぜ初期対応を誤ったのか。 by Neel V. Patel2020.03.09 1130 225 45 6 米国疾病予防管理センター（CDC）は、世界的に有名な保健機関の1つだ。それだけに今回、CDCが新型コロナウイルス（COVID-19）の検査キットを全米各地へ配布するのにこれほどひどくしくじってしまったのは、一層不可解なことに感じる。他国が数百万件の検査を実施する一方で、CDCは本稿執筆時点（3月5日）で1235人の患者しか検査できていない。感染症のエピデミック（局地的な流行）の早期対応では迅速さが重要だ。今回のCDCの不手際が、米国国内のアウトブレイクの追跡における損失につながることは確実だ。 CDCは2月5日に新型コロ
「EV革命」過剰な期待、リチウムイオン電池価格のMIT新予測
リチウムイオン電池のコスト低下は今後数年で行き詰まる可能性がある。MITの報告書は、大幅なコストダウンを前提とした現在のEVへの過剰な期待に警鐘を鳴らす。 by James Temple2019.12.11 612 53 2 9 電気乗用車や電気トラックが、すぐにガソリン車並に安くなると期待してはいけない。 マサチューセッツ工科大学（MIT）エネルギー・イニシアティブの最新の報告書は、リチウムイオン電池に依存している限り、EV（電気自動車）のメーカー希望小売価格をガソリン車並に引き下げることはできない、と警告する。リチウムイオン電池は、今日一般に使用される電化製品のほとんどを支えるエネルギー貯蔵テクノロジーだ。実際、高い燃料費やメンテナンス費を考慮に入れても、標準的な電気乗用車や電気トラックとガソリン車との生涯コストの差をなくすのにもう10年はかかる見込みだ。 この結果は、EVが今後5年以
小惑星資源採掘バブル崩壊は 何を残したのか？
How the asteroid-mining bubble burst 小惑星資源採掘バブル崩壊は 何を残したのか？ 7年前、小惑星資源採掘ブームの火付け役となった2つのスタートアップ企業はいまや存在しない。宇宙産業における「ゴールドラッシュ」ともてはやされたバブルの崩壊は、何を残したのだろうか。 by Atossa Araxia Abrahamian2019.10.18 21 26 3 6 最大限の賛辞を送るとすれば、クリス・レウィッキとピーター・ディアマンディスは、人類の文明の道筋を変えたかもしれない。2人は、小惑星で鉱物や金属、水などの貴重物質を採掘するというささやかな夢を抱き、2012年にスタートアップ企業「プラネタリー・リソーシズ（PR：Planetary Resources）」を創業した。創業メンバーの履歴書と人脈を見れば、一見実現不可能と思えるような考えにも納得がいく。レウ
宇宙探査の夢を支える 耐熱シールドの進化 NASAエンジニアの挑戦
Helen Hwang with HEEET, a new heatshield concept JESSICA CHOU The NASA engineers struggling to build a better heat shield 宇宙探査の夢を支える 耐熱シールドの進化 NASAエンジニアの挑戦 宇宙へ送る探査機が大きくなるにつれ、惑星への着陸や地球への帰還のために解決すべき課題も大きくなっている。あるNASAのエンジニアが取り組んでいるのが、よりよい断熱システムの開発だ。 by Becky Ferreira2019.10.02 10 11 2 2 数カ月間、試作品は何度も溶け続けた。だが、それほど驚くことでもない。コルクで満たされたグラスファイバーのハニカム構造は、スペースシャトルの先端が地球の大気圏に再突入するときに耐えた4倍も激しい熱風に晒されていたのだから。それは世界
世界に広がる「デマ」キャンペーン、オックスフォード大新調査
ソーシャルメディアを利用した組織的な情報操作キャンペーンが実施されている国は、増え続けている。オックスフォード大学の研究チームが作成した新たな報告書によると、現在では合計70カ国にのぼり、この数は2018年の48カ国、2017年の28カ国から増え続けているという（日本版注：同報告書が挙げる70カ国に日本は含まれていない）。 調査が対象としたのは、ソーシャルメディアを利用して世間の意見を形成しようとする政党や政府機関によるキャンペーンから、基本的人権を弾圧したり、反対意見をかき消したりする独裁体制によるキャンペーンまで広範囲だ。だが、ある明らかな傾向がある。人々を欺くために嘘の情報を意図的に広める「デマキャンペーン」がすっかり定着しており、件数は増え続けているという事実だ。 デマキャンペーンにもっとも使われているプラットフォームは、フェイスブックだ。だが、その理由は、20億人もの人々が使うプ
太陽光より蓄電に補助金を、ビル・ゲイツの主張は正しいか？
関連度順 日付順 ニューズラインエマージング・テクノロジーの最新情報をお届け。 Photo by Jason Blackeye on Unsplash. Bill Gates says it’s time to redirect solar and wind subsidies. Is he right? 太陽光発電所と風力発電所を支援する政府補助金を、まだ自力での競争が難しいクリーン・テクノロジーへ向けるべきだと、ビル・ゲイツが訴えている。彼の考えは理にかなっているのだろうか？ マイクロソフトの共同創業者であり、クリーン・エネルギーにも投資している投資家のゲイツは、ブルームバーグのインタビューで、太陽光発電と風力発電のコスト低下とシェアの増大は、これまでの気候変動との闘いにおける数少ない成功事例の1つだと語った。 だがゲイツは、発電コストはこれ以上の低下が見込めず、他の分野のほうがはるか
積極攻撃に乗り出す米サイバー軍、イラン軍のデータベースを破壊
米国が今年の初夏に仕掛けたイランに対するサイバー攻撃が、ペルシャ湾内の石油タンカーを攻撃の標的にするイラン軍の能力に、長期にわたる影響を及ぼしている——。米国当局者がニューヨーク・タイムズ紙の新しい記事でこう証言している。 イランと米国の同盟諸国の間の緊張がピークだった6月にサイバー攻撃を受けたイランは、その後も、そして現在も依然として標的となったシステム、ネットワークおよびデータの修復をしていると報じられている。 攻撃は米サイバー軍により仕掛けられた。このサイバー攻撃はイランの正規軍とは別に「イスラム革命防衛隊」として知られる軍事組織の主要なデータベースを標的とし、データの破壊に成功したと報じられている。ホルムズ海峡で起きたタンカー2隻への機雷攻撃に革命防衛隊が関与したと米国当局は主張しているが、イラン側は否定している。 今回標的になったデータベースは、ペルシャ湾での攻撃を計画するために
誰が社会を分断するのか？ フィルターバブル問題の 本質を問う
Technologists are trying to fix the “filter bubble” problem that tech helped create 誰が社会を分断するのか？ フィルターバブル問題の 本質を問う 人々の分断はソーシャル・メディアによってもたらされている、というのは本当なのだろうか。フェイクニュースやツイートによって、多くの人が自分の意見を形成しているのだろうか。いくつかの研究で明らかになったのは、それほど単純な問題ではないということだ。 by Adam Piore2019.08.15 202 40 11 12 ソーシャル・メディアの第一人者であるデブ・ロイは、2017年の秋、ウィスコンシン州プラットビルやアイオワ州アナモサといった米国中部の小都市での一連の円卓会議に出席していた。だがこのような仕事は、MITメディアラボでソーシャル・マシン研究室を率いるロイ
「ハッカーへの反撃」認める米新法案、どこが問題か？
サイバー攻撃の被害者によるハッカーの追跡を合法化する米国の新法案が議会に提出された。増え続けるサイバー攻撃への対策を強化するのが狙いだが、企業や個人に「反撃」を認める新法案には問題点も多い。 by Martin Giles2019.07.08 60 24 4 1 時としてIT政策担当者が問題を解決しようとすると、その提案がかえって事態を悪化させることがある。まさに米国で起草されている法案がそれだ。サイバー攻撃の被害者が、攻撃した容疑者を追い詰める機会を与える法案だ。 通称「アクティ ブ・サイバー・ディフェンス確実化法案（ACDC：Active Cyber Defense Certainty Act）」法案は、サイバー攻撃の被害者が、ハッカーが攻撃のために利用していると推測できる組織のシステムに侵入して、ハッカーを突き止めるられるようにすることを目的としている。多くの場合、ハッカーが利用した
南極の海氷が激減、35年分の増加量が数年で消えた？
関連度順 日付順 ニューズラインエマージング・テクノロジーの最新情報をお届け。 Photo by Mathieu Perrier on Unsplash South Pole sea ice is now vanishing at an alarming rate, too 南極海の氷の消失ペースが、北極圏での長期の減少を突如上回った。 北極圏の氷の消失は1990年代後半から加速しており、気候モデルが予測したペースを上回り、メディアの注目を浴びている（「核兵器研究がもたらした気候モデルのブレークスルー」を参照）。だが、南極では話はまったく異なっていた。南極では海氷量がここ数十年で徐々に増しており、世界の気候系の複雑な相互作用の正確な性質を解明しようとする科学者たちを当惑させていた。 しかしながら、米国科学アカデミー紀要に掲載された新たな研究論文によれば、そのような状況が突然終わりを告げたよ
スペースXのネット衛星群、3基と通信が途絶えるも「順調」
5月23日にブロードバンド通信網用コンステレーション（衛星群）「スターリンク（Starlink）」の最初の一群を打ち上げたスペースXが、その後の最新情報を提供した。 打ち上げた60基のうち、3基を除いた残り全基が同社の地上局と通信できているという。通信が途絶えた3基は今後も地球の軌道を周回し続けるが、やがて重力に引き寄せられて大気圏で燃えることになるだろう。 50基のうち45基の人工衛星については、軌道修正用の小型ロケットエンジンを使って、予定している高度550キロメートルまで到達させる。5基は現在まだ高度を上げている途中であり、さらに5基は高度をより上げる前の準備をしているところだ。 「スターリンクでは多くの新技術を使っていますから、一部の人工衛星がうまく機能しないこともあるでしょう」とスペースXのイーロン・マスクCEO（最高経営責任者）は記者会見で語った。 通信できている衛星のうち2基
「地球に似た」2つの惑星を発見、生命存在の可能性も
関連度順 日付順 ニューズラインエマージング・テクノロジーの最新情報をお届け。 The University of Göttingen Two Earth-size planets have been discovered in a neighboring solar system 太陽系の近隣で、地球に近いサイズの惑星が2つ発見された。いずれも惑星の表面に水が存在する可能性がある「ハビタブルゾーン」に位置している。 ドイツのゲッチンゲン大学の研究チームは、ここ3年にわたって、太陽から12.5光年の距離にある恒星、「ティーガーデン星（Teegarden’s star）」の研究を続けていた。その中で、この星の周りを公転する2つの惑星に、地球との類似点がありそうなことを発見した。どちらの惑星も、水が液体状態で存在しうる領域を周回している。この発見は今週、専門誌『アストロノミー・アンド・アストロ
古代ローマの円形闘技場、なぜ2000年経っても崩壊しないのか？
地震多発地域にある古代ローマの円形闘技場がいまも崩壊せずに残っているのは、ちょっとした謎となっている。地震波を迂回させられる「耐震透明マント」の研究に取り組んできた南フランスのエクス＝マルセイユ大学の研究者は、古代の円形闘技場の形状が、耐震透明マントにおける建造物の規則的なパターンと似通っていることに気づいた。 by Emerging Technology from the arXiv2019.05.30 201 22 1 1 古代ローマの円形闘技場は、人類最古の建造物の1つだ。円形闘技場の建造物は古代ローマ帝国のさまざまな地域で非常によく保存されている。 このことは、ローマ帝国の支配下にあった多くの地域が地震多発地帯であることを考えると、特に注目に値する。ユーラシアプレートとアフリカプレートの境界付近に位置するこの地域はこれまでに多数の地震を経験し、円形闘技場以外の建物は倒壊した。したが
グーグルが常温核融合の追試に1000万ドル提供も、再現できず
グーグルが資金提供した研究チームはこの4年間、科学において極めて議論を呼んだ実験の1つの再現に取り組んできた。テーブルトップ実験（実験室で実施する小規模な実験）で太陽の力を再現するというものだ。 常温核融合とは何か。核融合は恒星の中心で起きる反応で、水素原子が収縮して融合し、ヘリウムを作り出す。その過程で大量のエネルギーが放出されるというものだ。フランスの国際熱核融合実験炉（ITER）をはじめとする大規模プロジェクトは、地球上での大規模な核融合の再現を目指している。核融合には膨大な熱と圧力が必要なため、その実現は困難だ。たとえば、ITERは巨大な磁石によって閉じ込められた、太陽核の10倍となるおよそ摂氏1億5000万度の水素ガスの粒子を使う。これに対して常温核融合とは、通常の核融合と同じ反応を、室温で得るというアイデアだ。 果たして、このアイデアに正当性があるのかというと、その答えはノーだ
「明るすぎる」スペースXの人工衛星群、天文学者から批判
夜空に映し出される人工衛星の映像は壮観だが、科学への影響が懸念されている。 スペースXは5月23日、自社のインターネット・コンステレーション（衛星群）である「スターリンク（Starlink）」を構成する、最初の60基の人工衛星を打ち上げた。これらの人工衛星は、地球低軌道（LEO）において、国際的なブロードバンド・インターネット・ネットワークのバックボーンとなる。最終的には、スペースXは1万2000基近くの人工衛星を打ち上げたいと考えている。 人工衛星観測者のマルコ・ランブルックが5月25日に撮影した映像では、60基の人工衛星が「列車」のように連なって夜空を横切る様子が映し出された（ただし、時間が経つに従って離れ離れになっていった）。こうした人工衛星は夜ではなく、夕方と明け方にしか見られないものだが、予想よりもはるかに明るかった。おそらく、人工衛星の巨大な太陽電池が太陽光を反射しているからだ
人類を救う「炭素回収」技術 挑み続けた開拓者の20年
One man’s two-decade quest to suck greenhouse gas out of the sky 人類を救う「炭素回収」技術 挑み続けた開拓者の20年 20年前に素粒子物理学から二酸化炭素を大気から回収するテクノロジーの研究に転じたクラウス・ラックナー教授の考えは、ようやく世間から認められつつある。ラックナー教授は、二酸化炭素回収技術を確立しなければ、地球温暖化により人類は深刻な危機に瀕すると主張している。 by James Temple2019.05.15 114 31 2 15 クラウス・ラックナー教授の研究室に置かれた大きな金属製の容器は、地球を救う装置にはとても見えない。まるでゴミ箱のようだ。というより、ゴミ箱そのものだ。 この記事はマガジン「SDGs Issue」に収録されています。 マガジンの紹介 ラックナー教授が、きっちりと折り目のついたカーキ
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