ノア・スミス「アメリカで肥満率がついに下がりだしてる」（2024年10月14日）
「アセトアミノフェン / ほらお薬だよ / ああキミったら」 ―― The White Stripes 大きな吉報がやってきた．何十年も手が付けられないほど上昇を続けた末に，ついにアメリカの肥満率が下がりだしてる．国民健康栄養調査（医師の診察にもとづくすごく信頼できるデータソース）から得られたデータをジョン・バーン=マードックが分析したところ，2020年以降に肥満率が下がってきているのがわかった： Source: John Burn-Murdoch このグラフにはひとつ問題点があるのには留意したい（折れ線の末尾に矢印を描くと誤解を招くのにいまだにジョンが矢印をつけてるのとは別の問題点だ）．実際の国民健康栄養調査データは2年の時間をかけて収集されている．だから，バーン=マードックが「2023年」とラベルを貼ってるデータは，実のところ2021年8月から2023年8月までのデータだ．このちょっと
最近の北米での日本漫画の売上爆増が凄いという話と、一方でアメコミは「ポリコレ」で滅びつつあるという話は本当か？から考える、日本漫画が今後進むべき方向について。｜倉本圭造
最近の北米での日本漫画の売上爆増が凄いという話と、一方でアメコミは「ポリコレ」で滅びつつあるという話は本当か？から考える、日本漫画が今後進むべき方向について。 Photo by Dev on Unsplash 最近ちょっとしたキッカケでアメコミ（ハリウッドのアメコミ・ヒーロー映画でなくDCとかの本当のアメリカン・コミック）にハマってまして、 日本漫画ファンはあまり読んだことないだろうけど、凄いアメコミは超凄いし、一度手を出してみるのオススメですよ！ …という話をツイッターでしようとしたら、なんかツイッターでは「アメコミ」は燃えやすい案件らしく、色んなネットバトルが私のSNSアカウントの周りを高速で駆け抜けていったということがありました。 まあ私の書き方も多少冗談で煽ってた部分もあったんですが、ちょっとその経験が色々と、「ネットバトルがなぜショウモナイものになるのか」「どうすればいいのか」に
米国の若者が最も使うサービスはTikTokよりもYouTube──Pew Reseach Center調べ
非営利調査機関の米Pew Research Centerは8月10日（現地時間）、米国在住の若者（13～17歳）のインターネット利用についての調査結果を報告した。 使っている若者が最も多いサービスは米Google傘下のYouTube。調査対象の95％が利用していると答えた。次は中国ByteDance傘下の米動画共有サービスTikTokで67％、米Meta傘下のInstagramが62％で3位、米SnapのSnapchatは僅差の59％で4位だった。 Pewが2014～2015年に実施した同様の調査では71％でトップだった米Facebook（当時、現在のMeta）のFacebookは32％で5位、6位は米TwitterのTwitter（23％）、それに米Amazon.comのTwitch（20％）、MetaのWhatsApp（17％）、Reddit（14％）、Tumblr（5％）が続く。当時
手を洗う救急医Taka on Twitter: "「日米の感染対策の違いがものすごく大きな感染者数の差を生み出しうる」 という説明を、インフルエンザの流行状況を用いて試みます。 左が日本、右がニューヨーク州のインフルエンザの発生数です。 赤太字が2021-22シーズンで、ニ… https://t.co/7MChyklucS"
「日米の感染対策の違いがものすごく大きな感染者数の差を生み出しうる」 という説明を、インフルエンザの流行状況を用いて試みます。 左が日本、右がニューヨーク州のインフルエンザの発生数です。 赤太字が2021-22シーズンで、ニ… https://t.co/7MChyklucS
アメリカ合衆国の一般人88％・有識者91％が「在日米軍は米国自身の安全保障にとって重要」(最新) : ガベージニュース
外務省は2024年3月15日付で同省公式サイト内において、アメリカ合衆国での対日世論調査の結果を発表した。その内容によれば調査対象母集団では、一般人は88％・有識者は91％が「在日米軍は、アメリカ合衆国自身の安全保障にとっても重要である」と認識していることが分かった(【発表リリース:令和5年度海外対日世論調査】)。 調査概要に関しては今調査に関する先行記事にあたる【アメリカ合衆国の日本への一般人信頼度73％・有識者は88％に(最新)】における記述を参照のこと。 【在日米軍司令部、日米同盟50周年を記念したオリジナル漫画第4部を公開】などでも解説しているが、1960年に日本とアメリカ合衆国の間に日米安全保障条約(日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約、日米安保)が締結されてから60年あまりが経過している。日本に駐在している各米軍は、この条約に従う形で各種行動を行っており、有事
年金生活者が変える米国の居住マップ
米国では年金生活者が好んで暮らす地区に移り住む人が増えているほか、郊外への回帰も伸びていることが、22日に発表された米国勢調査局のデータから分かった。
嗜好用大麻を合法化の米3州、自動車の衝突事故が増加 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
嗜好（しこう）用大麻が合法化された米国の3つの州で、合法化に伴い自動車の衝突事故が増加していると見られることが確認された。 米国道路安全保険協会（IIHS）の関連団体、ハイウェイ・ロス・データ・インステイテュート（HLDI）が6月下旬に発表した報告書によると、コロラド、オレゴン、ワシントンの3州では衝突事故を理由とした保険金の請求件数が、嗜好用大麻が合法化されなかった場合に想定された件数と比べ約3％増加していたという。 米保険業界が設立した非営利団体であるHLDIは、合法化前後の3州での保険請求件数の変化について調査したほか、それぞれが隣接する各州（アイオワ、モンタナ、ネバダ、ユタ、ワイオミングの各州）で実際に発生した衝突事故に関するデータを収集し比較するなど、複合的に分析を行った。 その結果、特にコロラド州で、隣接州と比べた場合の請求件数の増加幅が最も大きかったと見られることが分かった。
Netflixの米国加入者数、ついにケーブルテレビ超え - PRONEWS : 動画制作のあらゆる情報が集まるトータルガイド
ストリーミングサービスNetflixの加入者数が、米国のケーブルテレビ加入者数をついに超えた。米国のケーブルテレビの市場動向を追跡している統計ポータルStatistaによると、2017年3月末現在、Comcast、Charter、Altice、Mediacomといった米主要ケーブルテレビの加入者数は4,860万人で、Netflixの加入者数は5,090万人。ケーブルは米国の有料テレビ市場全体で約半分を占め、有料テレビを家庭で楽しむには手っ取り早い一般的な方法である。 © Statista 2017 しかし、OTTの到来でテレビ視聴の概念が変わった。昨年より、OTTサービスでも有料テレビ事業と同様のリニアチャンネルの提供が始まり、さらに市場供給、需要側とも混沌化している。 Netflixは過去5年間で米国の加入者数を2倍に増やした。2017年には、昨年比6.6％アップの1億2,800万人のユ
米国の若者は意外と「Facebook離れ」していない──comScore調べ
米国の若者が最も多く使うSNSはFacebook──。米調査会社のcomScoreは3月30日（現地時間）、2015年の米国における総合的なコンテンツ消費に関する調査レポート「2016 U.S. Cross-Platform Future in Focus」の中で、このような調査結果を発表した。 comScoreは、70ページにわたるこのレポートのソーシャルメディアに関する章で、ミレニアル世代（1980～2000年ごろに米国で生まれた世代の総称）は複数のSNSを利用するが、Facebookが利用時間でもエンゲージメントでも群を抜いていると説明する。この調査は、2015年12月に収集した同社のマルチプラットフォームのインターネット視聴率データ「Media Metrix Multi-Platform」に基づくものだ。 下のグラフの縦軸は訪問者1人当たりの1カ月に滞在する平均分数（高いほどエンゲ
redditやDiggなどアメリカの討議系ネットサービスの利用状況を探る : ガベージニュース
アメリカ合衆国の民間調査会社Pew Research Centerは2015年8月19日、同国におけるソーシャルメディアなどの利用状況を調査した報告書【Mobile Messaging and Social Media 2015】を発表した。今回はその中から、主に討議などで用いられる投稿型サービス、例えばredditやDigg、Slashdotなどと、シンプルなネット上のスクラップブック的サービスTumblrの利用状況を確認していくことにする。 今調査はアメリカ合衆国在住の18歳以上の男女に対し、電話によるインタビュー形式で行われたもので、有効回答数は1907人。うち672人は固定電話、1235人は携帯電話で実施されている。携帯電話による回答者のうち730人は固定電話を有していない。回答者のうちインターネット利用者は84.5％。 インターネットの普及浸透、特にスマートフォンの普及率の上昇に
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どんどん寿命が短くなるアメリカ人 専門家「この国で何かが起きている」：朝日新聞GLOBE＋
ほぼまんべんなく広まるFacebook、高学歴・高年収に利用層が多いTwitter…2つのソーシャルメディアのアメリカでの利用状況を探る : ガベージニュース
「純粋な進化論を肯定する米国人は3割だけ」調査結果