『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
![日本郵便が実験参加社を募集!デジタルでリーチできるのは顧客の6%、富士フイルムも驚いたデジマの罠とは](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/533c239fc669a7815f84bbfd73f3c80431cdb483/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fmarkezine.jp%2Fstatic%2Fimages%2Farticle%2F26692%2F26692_fb2.jpg)
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先月開かれたad:tech tokyo 2017 Advisory Board Member会議では「働き方」の話題が多くを占めました。業界の関心事項として強い高まりを感じます。Audi Japan マーケティング本部 デジタル&CRMマネージャー 井上大輔氏の取り組みの紹介は、その会議でも一石を投じていました。今回は、井上氏に詳しく、お話を伺います。 Audi Japan マーケティング本部 デジタル&CRMマネージャー 井上大輔氏 ——まず、Audi Japanが取り組んでいる、広告主の新しいビジネスの形について教えてください。 特徴的なのは、デジタルメディアに関しては、我々がオリエンをメディアに直接行っている点です。各メディアの担当者に同時に集まってもらい、目的や全体予算などを伝え、それぞれから提案をいただいています。新車Audi Q2のティザーキャンペーン(https://q2-k
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「TV離れ」と「PCV離れ」が進んでいる。 eMarketerが先ほど日本とドイツにおける、主要メディアの利用時間の推移を発表。先に明らかにしていた米国の調査結果と合わせて、日米独のメディア利用時間の違いを追ってみた。 まず日本のTV(テレビ)利用時間とデジタル利用時間は図1のように推移している。いずれも18歳以上の大人の1日当たりの平均利用時間である。2018年ころに、デジタルの利用時間が3時間17分となりTVに追いつくと予測している。時期が遅いのは、高齢者が多いせいだろう。 (ソース:eMarketer) 図1 日本におけるテレビ利用時間とデジタル利用時間の推移。 ドイツの場合は、図2のように、2017年にはデジタルの利用時間が3時間44分となり、日本より一足早くTVを追い抜くという。 (ソース:eMarketer) 図2 ドイツにおけるテレビ利用時間とデジタル利用時間の推移。 一方、
William A. Anders, the astronaut behind perhaps the single most iconic photo of our planet, has died at the age of 90. On Friday morning, Anders was piloting a small…
「デジタル時代に即したインクの規格標準化を」──ワコムは10月27日、東京都内でイベント「Connected Ink Tokyo」を開催。同社がデジタルインク(デジタルペンで書いた軌跡のデータ)の業界標準策定のために準備してきた「デジタルステーショナリーコンソーシアム」を、米国デラウェア州で10月26日(現地時間)に設立したと発表した。 デジタルステーショナリーコンソーシアムでは、同社のデジタルインク向けミドルウェアとなるWILL(Wacom Ink Layer Language)をベースに標準を策定し、広くデジタルペンとデジタルペーパーの普及を目指すことになる。 また、その会場においてワコムは、ワン・トゥー・テン・ドライブ(以下1→10drive)と共同で、脳波と筆跡が連動して送った相手に書いたときの感情を伝えられる“感情を伝える手紙”のプロトタイプを公開した。1→10driveが開発し
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「日本企業はERPへの投資が大きい反面、デジタル化やデジタルマーケテイングへの投資でグローバル企業から大きく遅れをとっている。これは大きな問題だ。CIOが適切なリソース配分へと舵を切れるかが重要だ」――。 米Gartnerのリサーチ部門でバイスプレジデントを務めるAndy Rowsell-Jones氏は10月6日、ガートナー ジャパンが開催したイベント「Gartner Symposium/ITxpo 2016」で会見し、米Gartnerが毎年調査を実施している世界の最高情報責任者(CIO)を対象とした「CIO Survey」の最新の状況について報告した。 現在、デジタルテクノロジのビジネスへの活用が進んでいる。Andy氏によると、201
長く伸ばした毛先を尖らせた、パンクなヘアスタイルとファッションがトレードマーク。カンヌライオンズをはじめ、様々な海外のカンファレンスで、その講演を聞く人も多いだろうDigital Prophet(デジタル領域の予言者・エバンジェリスト)のAOL デイビッド・シング氏が9月来日。365日中300日世界を飛び回るというシング氏が見る、広告界のトレンド・潮流をインタビューした。 来日するたび、私は日本のカルチャーに魅了され、驚かされます。伝統的な和のデザインの洗練された佇まいにも惹かれますし、一方で最先端のテクノロジーが生み出すクリエイティブのパワーも感じます。アニメのキャラクターなどコンテンツ産業も活発ですね。 ブランドは生活者のカルチャーに寄り添わなければならない 今後、こうした素晴らしいカルチャーの中で、何を日本らしさ、アイデンティティと定めていくかが、日本企業やブランドにとっての課題にな
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2016年7月21日 TEXT:編集部 Hulu、AWAなど、スマートフォンやタブレット端末向けの月額課金サービスが隆盛を極める昨今。月額500円程度でさまざまなマンガ作品が読み放題になるという「定額マンガ課金サービス」も人気を集めている。いまや出版不況などどこ吹く風で売り上げを伸ばす定額サービスだが、果たしてこのまま、出版市場をも食い尽くしてしまう存在になり得るのであろうか。定額マンガ課金サービスの未来を探る。 ●「端末の普及」と「コンテンツの充足」によって伸長 近頃、いわゆる「出版不況」の波がマンガを含めた出版業界全体を覆い尽くしている中で、スマートフォンやタブレット端末の普及を追い風として利用者の広がりを見せているのが「定額マンガ課金サービス」だ。 月々500円程度の金額を支払うことで、配信しているタイトルが読み放題となるこのサービスは、特にスマートフォンの普及率が劇的に向上した20
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます PwC Japanは、6月24日、「第19回世界CEO意識調査:変貌する世界で成功を再定義する」の日本分析版を発表した。このリポートは、2016年1月にPwCグローバルが発表した同調査から、日本企業のCEO126人の回答に焦点を当て、世界全体や他地域と比較を行い、日本企業が置かれている状況や今後の課題について考察したもの。PwCグローバルの調査は、2015年9月~12月に実施した世界83カ国において1409人のインタビューをベースにしている。地域ごとの内訳は、アジア太平洋476(日本含む)、西欧314、北米146、中南米169、中欧・東欧170、アフリカおよび中東134となっている。 同調査では、「今後3年間の成長に自信」と答えた日本企
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