ワークスタイル変革に必要なファイルサーバ「クラウド化」の条件
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 前回に引き続き、「作らない社内システム」を実現しつつ、セキュリティを強化する施策を紹介します。今回はファイル管理です。 ファイル管理のセキュリティを強化しようとなったきっかけは、既存の環境での運用と、われわれ（サーバーワークス）のワークスタイルのミスマッチが発生したことです。 以前は、オンプレミス環境を利用してファイルを管理しており、社内からしかファイルへアクセスできない環境で運用していました。 しかし、クラウドの導入をきっかけで、自宅や社外での業務を行えるようなワークスタイルを検討する際に、社内外問わずアクセスができ、かつセキュリティを確保して業務ができるようにするために、クラウド型のファイル管理サービスの導入を実施しました。 ファイ
デジタル時代のワークスタイル変革--ホワイトカラー領域に侵食するロボティクス
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 前回は、2020年以降（ポスト五輪）の労働人口社会におけるデジタル技術による人事領域の変革の可能性を指摘した。人事の領域において特に変革が期待されているテーマのひとつが日本人の働き方である。 デロイト トーマツ コンサルティングのワークスタイル実態調査の結果として、すでにご紹介した通り、企業におけるワークスタイル変革への注目度は上昇傾向にあるものの、高まる関心とは対照的に「様子見」の姿勢を構える企業が多いのが実情だ。 ワークスタイル変革がなかなか進まない要因に、人事労務に関する懸念を挙げた企業の回答が最も多く、時間や業務の管理に加え人材の評価が難しさを感じているようだ（図1）。これは、皆が同じ「場所」「時間」で仕事をすることで成立してい
五輪後の人口減少社会でどう働くか--デジタル化とワークスタイル変革
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 東京五輪による経済の状況と展望 東京五輪の経済効果は、付随的な要素も加味すると約30兆円に及ぶと予測されている。その一方で労働需給がひっ迫している建設業やサービス業を中心に人手がさらに深刻化することが見込まれ、経済成長にとって大きな課題となっている。 五輪による経済効果も、開催を待たずに減速傾向になるとの見通しも出てきた。労働人口も2030年までに約11％も減少（2016年対比）すると予測されている。出産育児や介護による退職を加味すると労働人口はさらに減少していくと思われる。 経済成長の急速な鈍化とその経済を担う労働人口の減少のダブルパンチを受けながら、現在の売り上げや利益水準を維持するためだけでも、現在よりも労働生産性を10%以上向上
年間案件が1.5倍でも社員数は同じ--ワークスタイル変革を進めるMSの本気
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます イベント「中堅中小企業が目指すべき『攻めのIT、守りのIT』」で日本マイクロソフト取締役で代表執行役社長の平野拓也氏が基調講演に登壇。「マイクロソフトが実践したワークスタイル変革と攻めと守りのIT活用」と題して講演した。日本マイクロソフトが掲げているワークスタイル変革を実践する上での課題解決への取り組み、その変革をITがどう支えたのかといった内容を解説した。 平野氏は、「41年前、Microsoftが設立した際に創業者のBill Gatesはすべてのデスクと個人にPCを配置することを目指してきたが、今では、多くの人が複数のデバイスを持ち、1日平均すると4つのデバイスを使っている」と現在のワークスタイルの状況を解説した。 「今、Micro
“真のワークスタイル変革”を実現する、コミュニケーション環境とは
ワークスタイルの多様化やビジネスのグローバル化に伴い、ビジネスシーンにおけるコミュニケーションや働き方の形態も大きな変化を遂げようとしている。Web会議を通じてオフィスにいる同僚とコミュニケーションを取りながら、自宅で業務を遂行する「在宅勤務」は、その代表例だ。また、海外の拠点やビジネスパートナーとテレビ会議を通じて密接にコミュニケーションを取ることで、円滑かつタイムリーに意思決定を進めるとともに、海外出張費やそれに伴う移動時間を削減する企業も増えている。 こうした、ビジネスにおけるコミュニケーションの多様化が急激に進む一方で、Web会議やテレビ会議といった既存の遠隔コミュニケーション技術が、必ずしもユーザーのニーズに満足に応えられていない状況がある。例えば、テレビ会議とWeb会議の相互乗り入れに関する課題だ。高品質・高画質なテレビ会議に、Web会議を連係し場所を問わず参加できるようになれ
ワークスタイル変革の目的は「イノベーション」「人材獲得」--デロイト トーマツ調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます デロイト トーマツ コンサルティング（DTC）は2月22日、日本企業での働き方に関する取組み状況を、制度、テクノロジ、オフィス環境、企業文化（カルチャー）などの複合的な観点から調査した「ワークスタイル実態調査」の分析結果を発表した。 調査結果の概要は以下の通り。 ワークスタイル変革の実施状況 「ワークスタイル変革へのニーズを感じている」と回答した企業の割合は、2014年の75％から微増し、81％と高い水準になっている。その一方、ワークスタイル変革を実施した、もしくは実施中と回答した企業は34％に留まっており、「変革に関心はあるが未実施」と様子見の姿勢をみせているのが前回の調査結果と同じく50％だった。
ワークスタイル変革を推進する「ユニファイドコミュニケーション」の真価とは？
私はITに悩む人々を救うため、未来からタイムスリップしてきた未来ヒーロー「アオイ・ミライX」！ お2人とも、落ち着いてください。どちらも間違ってなんていませんよ。電話も大事、メールも大事、仕事に合わせて使い分けるのがスジでしょう？ でも、メールじゃないとエビデンスが取れないし、電話を取り次ぐ時間もロスじゃないですか。 緊急のときはどうするんだ。電話で相手の様子をうかがうことも大切なコミュニケーションなんだぞ！ フフフ、確かにお2人の言い分はごもっとも。さまざまなコミュニケーションツールの使い方で仕事の効率はもちろん、働き方だって変わってきます。最適なコミュニケーションができれば、どれだけ生産性向上やコスト削減が期待できるのか、知りたくありませんか？
ワークスタイル変革が成功しない理由
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 近年、「ワークスタイル変革」が非常に多くのメディアで取り上げられていると感じる。生産年齢人口の減少、育児・介護の課題、女性の活躍促進、グローバル化、震災以降の働くことに対する意識の変化など、企業を取り巻く環境は大きく変化しているためだ。 成長のために小さな「変化」ではなく、ドラスティックに働き方を「変革」することが必要だと企業が認識し、取り組み始めているのである。 筆者の所属する企業は、システムインテグレーターだが、“実験台”の意味合いも含めていち早くワークスタイル変革を実践し、その成功・失敗のノウハウを「ソリューション・ブリーフィング・センター」というデモやディスカッションができる場で顧客と共有している。 2013年の本社移転から現在
「ワークスタイル変革」を仮想デスクトップで実現する
近年、ワークスタイル変革に対する企業の関心は高まりを見せている。その背景として、スマートフォン／タブレット端末、クラウド型PBX、ビデオチャットやライブミーティング、オンラインストレージといった新たなコミュニケーションやコラボレーションの技術が矢継ぎ早に台頭してきていることが挙げられる。また経営者の観点から見ても、従業員の業務効率化や業務連携の強化による組織力（人材力）の向上は重要な戦略課題である。 現時点においてもおのおのの従業員は異なるワークスタイルで業務を遂行しており、デバイスやコラボレーション環境へのニーズも多岐にわたる。変革の第一歩として現状のワークスタイルを分析し、将来の働き方を見据えて目指すべき姿を描くことが求められる。 本資料はワークスタイル変革に対して仮想デスクトップソリューションがどう応えるのか、ユーザー・管理部門に与える影響とその実効性について具体的かつ分かりやすく紹
いまさら聞けない「ワークスタイル変革」の実態とモバイルエンタープライズ（後編）
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 前編では、日本が抱える長時間労働の実態とその要因を説明した。今回は後編。質問者が筆者の千葉、回答者は働き方に関する調査「ワークスタイルサーベイ」を担当したデロイトトーマツコンサルティングの田中公康氏。 「ワークスタイル変革」は何からはじめればいいのか 千葉:ワークスタイル変革を実現に関わる分野が、業務だけなくITや人事労務など多岐にわたると、いろんな部署を巻きこむ必要があり投資額が大きくなりそうですね。先ほどのサーベイ結果で多くの会社が、必要性を感じながら成功しないというのはなぜなのでしょうか。 田中：まさに、「いろんな部署を巻き込み、多額の投資が必要になるかもしれない」ことが、企業の取組みを躊躇（ちゅうちょ）させ、実行を断念させている
いまさら聞けない「ワークスタイル変革」の実態とモバイルエンタープライズ（前編）
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 今回は、デロイトトーマツコンサルティングが実施したワークスタイル変革への意識調査のデータに基づき、ワークスタイルとモバイルエンタープライズについて考えたい。 デロイトトーマツコンサルティングではこれまで、ワークスタイル変革に関する提案やプロジェクトを数多く実施してきた。中でも中核を担う「ヒューマンキャピタルユニット（HCユニット）」で、働き方に関する調査「ワークスタイルサーベイ」を担当した田中公康氏にワークスタイル変革の実態についてインタビューした。その上で、ワークスタイルとエンタープライズモバイルの今後について考察する。 ワークスタイル変革は一過性のものか 千葉：最近、“ワークスタイル変革”というキーワードが注目されていますが、テクノ
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