宇宙でセルフィー--アポロ時代から火星探査機まで印象的な自撮り写真の数々
Buzz Aldrin氏による宇宙空間での初の自撮り写真 宇宙空間での自撮りには長く立派な歴史がある。最初の写真を見つけたければ、何十年も前にさかのぼらなければならない。 宇宙飛行士のBuzz Aldrin氏は、自撮り写真がインターネット上のトレンドになるはるか前に、自分撮りをしていた。同氏は2014年、自身の「WhoSay」ページにこの写真を投稿し、「@NASA 私は、時速1万7000マイル（約2万7360km）で地球を周回する『Gemini 12号』での宇宙遊泳中に、宇宙からの史上初の船外活動（EVA）自撮り写真を撮影したと主張しても問題ないと思う。今までで最高の自撮り写真だ」という説明文を付けた。この宇宙空間での自撮り写真は1966年に撮影された。 提供： Buzz Aldrin/NASA
官僚文書の「座敷牢」入り？ 宇宙科学・探査 ：日経ビジネスオンライン
“霞が関文法”を読み解くと優先順位が見える 一番はっきり書かれているのは、安全保障分野だ。情報収集衛星、準天頂衛星、防衛省Xバンド通信衛星などは、衛星の号機と共に打ち上げ時期が記載されている。それに対して、気象衛星は「ひまわり10号（仮称）」というような具体的名称ではなく、「静止気象衛星後継機 製造・打ち上げ待機」という形で書かれ、その後ろに点線で囲って「●継続的に製造・運用等」と入っている。 霞が関の文書では、これはそれだけ「やる気が低い」というか、弱いニュアンスを示している。時期を示さず点線囲みで「継続的に製造・運用」とあるのは「継続するけれど、時期は明記しないから、（予算が取れなければ）遅れてもしかたない」ということである。 現時点では「やる」としか読めなくとも、予算的に追い詰められた場合には、「この文書でこうなっているから、遅らせます」という論理を使うことができるわけだ。温室効果ガ
安倍政権、宇宙の安保へ「手形」を切る：日経ビジネスオンライン
安倍晋三政権により、日本政府の宇宙開発への姿勢は大きく変化した。 昨年から作成作業が続いていた新たな宇宙基本計画は1月9日に開催された、閣僚レベルの会合である宇宙開発戦略本部会合において正式に承認された。現在、新宇宙基本計画に基づいた2015年度宇宙予算案が作成され、国会における審議を待っている。 安倍首相は昨年、安全保障面での政策強化を主軸とした新たな宇宙基本計画の策定を指示した。さらに新計画は5年の中期計画ではなく今後20年を見据えた10年の長期計画とする方針を示した。 「宇宙基本計画工程表」に注目 結果として出来上がった新たな新宇宙基本計画は、かつてないほど安全保障面での宇宙利用に傾斜したものとなった。「戦後レジームからの脱却」を掲げる安倍首相は、自分の任期の間に今後20年間の宇宙政策を自分の望む強面の方向へと規定したかのように見える。 その一方で新宇宙基本計画は、安全保障を押し立て
「ガリレオ」失敗からロシアの退潮が見える：日経ビジネスオンライン
ところが、その後の調査で、衛星は予定から大幅にずれた軌道に投入されたことが明らかになった。 ガリレオは欧州連合（EU）が構築を進めている測位衛星システムで、最終的には30機の衛星で、全世界に測位サービスを提供する。今回の打ち上げは2018年以降の本格的な稼働開始に向けた、ガリレオ実用衛星の初めての打ち上げだった。 この打ち上げ失敗は2つの観点から見ることができる。 ひとつは、これまで揉めに揉めて、何度も計画中止の危機を乗り越えて実用衛星打ち上げにこぎつけたガリレオ計画が、この事故にどのような対応をするかだ。もうひとつは、ますますはっきりしてきたロシア宇宙技術の現場の衰退が、今後どのように推移するかである。 ガリレオ実用衛星の初打ち上げだった 衛星からの電波を使って自分の位置を測定する測位衛星システムは、当初軍事用途で開発が始まり、やがて民間に普及した。今や、カーナビ、貨物の位置管理やスマー
グーグルマップが、数時間おきに更新される？：日経ビジネスオンライン
6月10日、検索大手のグーグルは、地球観測ベンチャーのスカイボックス・イメージングの買収で合意したと発表した。買収額は5億ドル。スカイボックスは、2013年11月に最初の衛星「スカイサット1」を打ち上げ、今年中に2機目の「スカイサット2」を打ち上げるというタイミングでの買収だった。 スカイサットは当初目標として、24機の衛星を打ち上げて地球観測網を構築することを掲げていたが、グーグルの資金力がバックについたことで、衛星システムの規模は拡大し、より高頻度に観測を行うことになる可能性がでてきた。グーグルは、得られた情報を使って「グーグルマップ」に代表される地図情報サービスの地表画像を高頻度更新する意向を表明している。さらには、全世界を対象とした災害情報の提供にも意欲を示した。 分解能1m以下、動画像も撮影できる小型地球観測衛星 スカイボックスは2009年設立、小型の高分解能地球観測衛星を多数打
米スペースX、日本の“4倍速”で有人飛行へ：日経ビジネスオンライン
特設の舞台で、カウントダウンと共に白いヴェールが落ちる。それは新車の発表会のように派手だった。 5月29日、米スペースX社は、カリフォルニア州ホーソンの本社で、新型有人宇宙船「ドラゴン・バージョン2（V2）」を公開した。同社は現在、米航空宇宙局（NASA）との契約で、国際宇宙ステーション（ISS）へドラゴン無人貨物輸送船を打ち上げている。ドラゴンV2は、ドラゴンを有人型に発展させたもので、7人の宇宙飛行士を乗せてISSと往復する能力を持つ。NASAの有人宇宙船開発補助金プログラム「C3PO」の資金を使い、米シエラネバダ・コーポレーション（SNC）の「ドリームチェイサー」（民間有人宇宙船、ドリームチェイサーが一番乗りか参照）、米ボーイング社の「CST-100」と共に開発中の有人宇宙船である。 同社のイーロン・マスクCEOは、ドラゴンV2の技術的概要を説明した上で、「ドラゴンV2は、宇宙へのア
ウクライナで“困った”。米ロの宇宙での共依存：日経ビジネスオンライン
混乱するウクライナ情勢を背景に、アメリカとロシアの間の宇宙協力がきしみはじめている。 両国は日本も参加する国際宇宙ステーション（ISS）計画で共に基幹的役割を果たしているが、4月2日、米航空宇宙局（NASA）は、ロシアがウクライナの主権を侵害したことを理由に、職員及び関係企業に対してロシア政府関係者との接触を断つよう指示を出した。ただしこの指示はISS計画関連は例外としている。 これに対抗する形で、ロシアのロゴージン副首相は5月13日に、アメリカがISSを2024年まで運用すると主張しているのに対して、ロシアは協力関係を2020年までで終わらせると発言した。ロゴージン副首相はこの他にも、アメリカがロシアから購入しているロケットエンジンの輸出停止、アメリカの測位衛星システムGPSがロシア領内で稼働している地上局の運用停止、中国との二国間宇宙協定の協議開始などを匂わせ、対米強硬姿勢を打ち出した
民間有人宇宙船、ドリームチェイサーが一番乗りか：日経ビジネスオンライン
2011年のスペースシャトル引退に伴い、オバマ政権は、高度数百kmで地球を周回する地球低軌道向けの輸送を、有人・無人の両面で民間に開放する政策を採っている。無人輸送は、現在既にスペースX社の「ドラゴン」と、オービタル・サイエンス社の「シグナス」という2種類の民間無人輸送船が国際宇宙ステーション（ISS）への物資補給を実施するまでになっている。 一方有人宇宙船開発に、NASAは段階的に補助金を拠出しており、現在「Commercial Crew integrated Capability （CCiCap）」という補助金計画で、SNC、スペースX、ボーイングの3社が、それぞれ独自の有人宇宙船を開発している。今回、SNCのドリームチェイサーが具体的な試験打ち上げ日を公表したことで、民間有人宇宙船による地球低軌道有人活動の商業化が、一層現実味を帯びてきた。 これにNASAが開発中の深宇宙有人探査用宇
宇宙の開発には「出口からの発想」が不可欠：日経ビジネスオンライン
動き出した日本の宇宙新体制では、従来の文部科学省に代わって内閣府が大きな役割を担うこととなった。内閣府は各省庁の管轄を横断するような広範な課題に対応するための官庁であり、内閣総理大臣がその長である。 日本の宇宙開発は、宇宙科学研究所を擁する文部省と、宇宙開発事業団(NASDA)を主管する科学技術庁の、2つの官庁が長らく担ってきた。2001年の省庁統合により、この2つの官庁が統合されて文部科学省となった。その結果として2003年、宇宙に関係する宇宙開発事業団(特殊法人)、宇宙科学研究所(国公立大学の共同利用機関)、航空宇宙技術研究所(科技庁所管の研究所)という性格の異なる3機関が統合されて、宇宙航空研究開発機構(JAXA：独立行政法人)が誕生した。 今回の改革では、JAXA所管官庁に新たに内閣府が加わった。また、政令レベルで所管官庁を増やすことが可能になり、各官庁が実施機関としてのJAXAを
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