「上司に会うなら午前中に」--日立、行動データから“幸福感”を上げるアドバイスをする技術
日立製作所は6月27日、人工知能技術を活用して、個々の行動データから“幸福感”を上げるためのアドバイスを自動生成する技術を開発したと発表した。すでに社内で実証実験を進めており、導入効果や運用上の課題などを検証しているという。 同社は、人や組織の活性度、幸福感と、生産性の関係性に着目して研究を重ねており、2015年には名札型ウェアラブルセンサで取得した行動データ（身体運動の特徴パターン）から、組織の生産性に強く相関する組織活性度や、幸福感（ハピネス度）を計測する技術を開発。人工知能技術の1つである「Hitachi AI Technology/H」を活用し、企業の経営課題解決を支援するサービスも提供している。 今回同社では、名札型ウエアラブルセンサから収集した行動データを、時間帯・会話相手などの項目で細分化。これを、Hitachi AI Technology/Hに入力することで、各個人にカスタ
「幸福感」を収益につなげる5つの法則：日経ビジネスオンライン
近年、幸福度の研究が盛んに行われている。幸福度は正確に測れるのか、また文化が違う国の間で果たして幸福度の比較が可能なのか、という議論はあるが、研究が蓄積される中で、どのような特徴を持つ人々は幸福度が高いのか、また、どのような状況・環境が幸福度に影響するのか、ということがある程度分かってきた。 例えば、男性よりも女性の方が幸福度は高い、失業は幸福度に大きく負の影響を与える、必ずしも所得が増えれば増えるほど幸福度が高まるわけではないなどの研究結果が、多くの国のデータから一般的な傾向として浮かび上がっている。 国民の幸福感の向上を政策目標にするという動きも出ている。ブータンは、国民の幸福度の向上を政策に掲げ、国民総幸福量（Gross National Happiness）を政策に活用している。 日本においても、2010年に内閣府に幸福度に関する研究会が設置され、2011年には「幸福度指標試案」が
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