ブロックチェーン技術を使ったサービスの安全性を診断--NRIセキュアテクノロジーズ
NRIセキュアテクノロジーズは7月4日、ブロックチェーン技術を活用したシステムやサービスを対象としたセキュリティ診断サービス「ブロックチェーン診断」の提供を開始した。 昨今金融をはじめとするさまざまな分野において、ブロックチェーン技術の活用領域が広がりつつあるが、一方でセキュリティ面の脆弱性も明らかになってきていると、同社では説明する。特に、ブロックチェーンを活用したサービスを構成する要素のひとつである「スマートコントラクト」については、プログラムに脆弱性が存在する場合にサイバー攻撃を受けると、本来意図したサービスとは異なる動きが起こり、大きな脅威や実際の被害につながる可能性があるとしている。 実際、2016年6月17日には「The DAO 事件」と呼ばれる被害が発生。ドイツのベンチャー企業によって設立された仮想企業「The DAO」の資金（仮想通貨）が、スマートコントラクトのプログラムの
IBM Researchのコンピュータビジョン研究、皮膚がんの診断で医師の支援目指す
Stephanie Condon （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 編集部 2016-11-28 11:40 IBMはニューヨークのメモリアルスローンケタリングがんセンターと長年提携しており、自社のコグニティブコンピューティングの能力をメラノーマの診断技術向上に役立てようとしている。 IBMの研究科学者チームはコンピュータビジョン技術のテストを行っている。この技術は将来的に皮膚がんをより効果的に診断できるツールを医師に提供する可能性を秘めている。先頃提出されたレポートで、同チームは同社のシステムについて、専門医と同等の精度でメラノーマを認識できるようになったことを発表した。 後期メラノーマがいかに致命的であるかということを考えると、患者や医師に優れた診断ツールを提供することが、公衆衛生や医療コストに非常に大きな影響を及ぼすかもしれないとIBMでコグニティブコンピュー
栽培状況をセンサで把握、LINEアプリで診断も--新規就農者がすぐ農業を開始できる「LEAP」
seakは9月1日、農業未経験の新規就農者がすぐに農業を始められるサービス「LEAP（リープ）」の提供を開始した。あわせて、寺田倉庫、三菱UFJキャピタルの投資ファンド、個人投資家から、総額約6000万円の資金を調達したと発表した。 同社では、一般的に新規就農者は農業を始める際、（1）研修に2年程度の時間がかかる（準備）、（2）研修後もなかなか農地が見つからない（農地）、（3）園芸ハウスは高価、（4）育ててもうまくいかない（栽培）、（5）結果、大面積栽培で薄利多売となる（販売）、という5つの課題やストレスに直面すると説明する。 LEAPでは、これらのストレスを解決するため、新規就農者が（1）事前の準備は不要で、（2）すでに農地は確保され、（3）必要最低限の栽培施設で、（4）栄養価の高い野菜を栽培できるノウハウを使い、（5）良質な販路を通じて、農業をスタートできる仕組みを実現するという。 L
グーグル、人工知能「DeepMind」を目の病気の診断に活用へ
人間に勝つのはほぼ不可能と思われた囲碁で勝利を上げたばかりのGoogleの人工知能（AI）プロジェクト「DeepMind」が、今度は目のスキャンという分野にその頭脳を活用する。 英国の新興企業だったDeepMindを2014年に買収したGoogleは、英国営保健サービス（NHS）と提携する。目的は、視力に支障をきたす状態が目を一度スキャンするだけで診断可能になるシステムを構築することだと、同社は米国時間7月5日に述べた。 ロンドンのMoorfields Eye Hospitalと共同で、DeepMindは、糖尿病性網膜症と加齢性黄斑変性症という2つの特定の疾患の兆候検出に取り組む予定である。Googleによると、2つの疾患を患う患者は合わせて世界中に1億人以上いるという。 Googleは、DeepMindの技術に2つの疾患のスキャン結果の分析を学習させる方法を調査する。2つの疾患の診断は、
シーイーシー、企業ウェブサイトの脆弱性を診断、レポートするSaaS型サービス
シーイーシーは4月1日、企業が管理運営するサイトの脆弱性の有無をインターネット経由で継続的に診断するSaaS型サービス「WebChecker」の提供を開始する。発見された問題点に関する改修方法などもレポートで提供する。 ユービーセキュアと共同開発したウェブアプリケーション検査ツール「VEX Lite」を活用する。診断内容は、SQLインジェクション、クロスサイトスクリプティング、OSコマンドインジェクション、ディレクトリトラバーサル、サーバの設定ミス、既知の脆弱性などとなる。 また、専門技術者によるサポートサービスもオプションで提供する。サービス利用価格は、毎月1回検査する「定期Webアプリケーション検査」が1ドメインあたり年額24万円、1回検査の「スポットアプリケーション検査」が8万円となる。初年度100サイト、3年間で1000サイトの顧客開拓を目指すとしている。
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