メディア・パブ: TVコマーシャル、リーチは頭打ちだが売上増続き「広告の王座」を堅守
TV広告の天下がまだまだ続きそうだ。 先進国では、ラジオ、雑誌、新聞といった伝統メディアの各広告費が、次々とインターネット広告費に追い抜かれてきた。そして次はテレビ広告費もネット広告費に屈し、近いうちにトップの座から引きずり落ろされると思われたのだが・・・。確かにインターネットの台頭によって、米国でも消費者のテレビ離れが始まり、それに応じてTV放送のリーチも縮小傾向が続いているのだが、それにもかかわらずTV広告費は一貫して増え続けているのだ。 米国のTV広告費およびTV視聴者数について、四半期単位の成長率（前年同期比）の推移を示すグラフを見てみよう。最近の8四半期続けて、TV視聴者数はマイナス成長になっている。つまりTV広告のリーチは狭まっている。それなのにTV広告費は、一貫してプラス成長を継続しているのである。 （Marketing Chartsより） なぜTV広告費は増え続けるのか。消
メディア・パブ: オンラインビデオ広告の閲覧数、米国で今年に入って爆発的に急伸
オンラインビデオ広告の閲覧本数が、米国で急増している。comScoreによると、アメリカ人は8月にビデオ広告を月間で228億回も閲覧した。今年1月の月間閲読回数が91億回だから、約2.5倍も急伸したことになる。 （データソースはcomScore) オンラインビデオ広告が人口の55.6%にリーチし8月も着実に浸透しているのだが、ここで特に注目すべきは視聴者一人当たりの閲覧頻度が急増していることだ。以下のグラフのように、1月には58.4回であったのが、8月には2倍以上の132.2回と増えている。 （データソースはcomScore) サイト別に見れば、Googleがトップで8月には約32億回の広告を配信している。2位はビデオ広告配信ネットワークのADAP.tvが24.5億回で続いている。その後は、BrightRoll (23.9 億回), LIVERAIL (22億回), Specific Me
メディア・パブ: 米国のデジタル雑誌、立ち上がり鈍いが300万部誇る先鋭も
米国のタブレット向けデジタル雑誌がロケット発射しているに違いない・・・・。タブレット端末利用者数が今春時点でも、1年間で84%も増えていただけに、デジタル雑誌への期待は膨らんでいた。ところが出版社の思惑通りには急上昇しなかったようだ。 米AAM（Alliance for Audited Media）が公表したデジタル版雑誌の購読者数ランキング（トップ25雑誌）は次のようになった。コンシューマ雑誌（プリント版）のデジタルレプリカの販売部数である。米国の主要な390誌を対象にした調査結果である。 2013年上半期において、デジタル版の総販売部数は平均して1020万部となった。1年前の540万部から倍近くに増えているし、デジタル版だけで10万部を超えた雑誌が10数タイトルも現れ、順調に思える。だが、コンシューマー雑誌の総販売部数のうちデジタル版の占める割合はわずか3.3%に過ぎないのだ。総販売部
メディア・パブ: 英エコノミスト誌のデジタル版、グローバル市場で順調に離陸
先進国の伝統雑誌は、プリント版の読者離れと広告売上減が進み、苦戦を強いられている。その逆風の中にあって、英エコノミスト（The Economist）が善戦している。 同雑誌のグローバルでの総販売部数（プリント版+デジタル版）は毎年、下のグラフのように順調に増え続けている（年次レポートから）。 一つ前のブログ記事で紹介したように、昨年ころから一斉に英国の雑誌もモバイル端末向けにデジタル版を販売し始めている。事実上ゼロからのスタートなのでデジタル版の販売部数は急成長しているように見えるが、多くの雑誌ではプリント版の落ち込みを補えていないのが現状である。つまり、販売部数（プリント版+デジタル版）をジワジワ減らし続けている。 ところがエコノミストは、プリント版の販売部数の落ち込み分以上に、デジタル版の販売部数を増やしてきているのだ。英Professional Publishers Associat
メディア・パブ: 英国のデジタル雑誌、販売部数が1万部を突破した雑誌は6タイトル
iPadなどのタブレット端末の普及に伴い、デジタル雑誌も本格的な離陸の時期を迎えているのではなかろうか。ちょうど英国や米国で、デジタル雑誌の販売実績が出てきたので追ってみた。 まず、英国から。先週末に、Professional Publishers Association (PPA) から英国で販売されている主要雑誌の発行部数（プリント版+デジタル版、プリント版、デジタル版）が公表された（ABC Combined Circulation Chart - PPA）。2013年1月から2013年6月までの期間のABC考査データである。 英国は英語圏なので、米国の多くの雑誌が進出しているのが特徴である。逆に、The Economistのように米国市場を中心にグローバル展開している雑誌も目立つ。BBCから多くの雑誌が発行されているのも特徴と言える。 総販売部数（プリント版+デジタル版）、デジタル版
メディア・パブ: コーヒーを毎日平均して4杯以上飲み続けると早死にする、メイヨー・クリニックの論文より
若いころからコーヒーを多く飲み続けると、早死にする。メイヨー・クリニックの論文誌Mayo Clinic Proceedingsによると、55歳以下で毎日4杯以上のコーヒーを飲んでいる人は、早死にするリスクが高いという。世界的にも評価の高い医療機関の発表だけに気になる。 20歳から90歳までの4万3727人の男女を対象に17年間追跡調査した結果である。コーヒーの消費、ダイエット、運動、喫煙、体重などのライフスタイル要素をチェックしながら、調査を続けた。調査期間中に約2500人が亡くなったが、そのうち87%が男性であった（平均寿命の短い男性が多いのは当然だが）。上のグラフのように、コーヒーを多く飲む人ほど、男女とも生存率が低くなっている。 55歳以下の人で毎週28杯以上（毎日4杯以上）コーヒーを飲んでいる人は、早死にする確率が高いということだ。あまり飲まない人に比べて、女性は約2倍、男性は56
メディア・パブ: 大量のトラフィックを呼び込む人気政治ブロガー、NYタイムズを去ってESPNへ
7月19日のNYタイムズ・サイトの記事には驚いた。NYタイムズの政治ブログ「FiveThirtyEight」のブロガーであるネイト・シルバー(Nate Silver)氏が、NYタイムズを去り8月にもESPNに移ることを報じたのだ。 本人、NYタイムズ、ESPNのいずれからも公式発表がない段階で、NYタイムズのスクープの形で飛び出たのである（正式発表は7月22日にも）。ずば抜けた集客力を発揮する政治ブロガーのシルバー氏がNYタイムズから飛び出るということは、同紙にとって大きな痛手となる。そんなニュースを、自社のサイトで発表前に伝えるとは・・・。 この数年、ネイト・シルバー氏を有名にしたのは、大統領選の選挙予測であった。彼が編み出した統計解析手法により、2008年の大統領選では50州中49州で勝敗を的中させ、さらに2012年には全州で的中させた。その選挙予測の発表の場であった政治ブログFive
メディア・パブ: 米国の雑誌広告もマイナス成長が続く、それでも2ケタ成長の元気な雑誌も健在
米国の雑誌広告が減り続けている。米雑誌協会（MPA：The Association of Magazine Media）の発表データによると、今年上半期のコンシューマー雑誌の総広告ページ数は約700万ページで、前年同期比で4.9%減となった。また第2四半期では前年同期比で4.5%減であった。 広告ページ数の成長率（前年同期比）の推移を四半期単位で見ると次のようになる。米国の新聞紙広告ほどひどくはないが、雑誌広告もマイナス成長から抜け出せない。広告状況を主に広告ページ数で比較するのは、客観データが集めやすいこともあるが、雑誌の勢いが広告量の増減で感じとれるからか。分厚い雑誌のほうが読者の受けもよい。 雑誌全体で見れば広告ページ数が減り続けているのだが、雑誌タイトル別にみると2ケタ成長を達成している元気な雑誌も見かける。雑誌は新聞と違って編集企画の自由度が高い。それだけに編集長や編集スタッフの
メディア・パブ: 世界で最も人気の高い新聞サイト「Mail Online」、勢いが止まらない
英国の大衆新聞サイト Mail Onlineの勢いが止まらない。一昨年前に月間ビジター数でNYタイムズのサイトを追い抜き、世界で最も人気の高い新聞サイトとなっているが、ビジター数がさらに増え続けている。先進国の主要新聞サイトの多くが有料化で生き残りを賭けようとしているが、Mail Onlineは無料サイトとして突っ走しり、多くのユーザーを獲得して広告売上を増やしていく。 今年5月の一日当たりのユニークブラウザー数は820万で前年同月比で46.8%も増えた。月間のユニークブラウザー数は1億2900万に達した。前月比で7.99%も増えている。（Guardianの記事では、わかりやすく月間ユーザー数と言っている）。英ABC(the Audit Bureau of Circulation）の発表データで、英国の他新聞サイトと比較すると次のようになる。海外からのトラフィックも加えている。 ＊Nati
メディア・パブ: 有力ソーシャルメディアを俯瞰するグラフ
世界の有力ソーシャルメディア・サービスの特徴を示すグラフを、人気ブロガでもあるJeff Bullas氏がまとめてくれていたので、載せておく。 まず、グローバル市場での普及率。 次は、デモグラフィック・データの比較。アクティブユーザーでは、意外なほど男性比率が高い。 エンゲージメントの比較は次の通り。先月のアクティブユーザー数では、Facebookが7億100万人、Google+ が3億5900万人、Twitterが2億9600万人となっている。Google+ の先月の訪問者数が驚くほど高いのは、Google+ プラットフォームの利用ではなくて、G+レイヤー(eg Gmail etc)の利用も計数しているため。わたしもどこかのボタンを押してしまって、知らないうちに登録されていたので、Gmailを使うたびにアクティブユーザーと見られていたようだ。 そのアクティブユーザー比率は次の通り。 ◇参考
メディア・パブ: 日本人は本をあまり読まない国民になっているのか
1週間当たり読書に費やする平均時間。インド人が10時間42分、タイ人が9時間24分、中国人が8時間、フィリピン人が7時間36分、エジプト人が7時間30分・・・。それに比べ日本人は4時間6分と少い。これは、NOP Worldが世界3万人（31か国）を対象に調査した「World Culture Score Index」の結果である。 （図のソース： Russia Beyond The Headlines） 日本には刺激っぽいメディアサービスに溢れているから、本なんか読んでいられないのかな。本屋に行けば、目立つ場所には自己啓発書とかコミックが平積みされており、さっと読める本が幅を利かしている。電車の中でも、数年前までは本を読む乗客を見かけたが、いまではスマホでゲームを興じたり、メールやチャットでやり取りする人がほとんどだ。本の世界でも、日本は特異なメディア環境にあるのかな。 今年のWorld C
メディア・パブ: 米新聞のフルタイム編集者数、減り止まらない
米新聞のニュース編集者数が減り続けている。米新聞編集者協会（ASNE:The American Society of News Editors）によると、2012年にはフルタイムのプロの編集者が年間2600人も減り、新聞編集数が3万8000人になってしまった。1978年から調査を始めて以来、4万人を割るのは初めてである。 2007年以降のニュース編集者数の推移は、次のようになる。 FULL-TIME PROFESSIONAL NEWS JOBS AT NEWSPAPERS YEAR： TOTAL、 GAIN/LOSS 2007： 52,600、 -2,400 2008： 46,700、 -5,900 2009： 41,500、 -5,200 2010： 41,600、 +100 2011： 40,600、 -1,000 2012： 38,000、 -2,600 （ソース：ASNE) Pew
メディア・パブ: 特異な日本のニュースメディア環境、高齢化がさらに際立てる
日本のニュースメディア環境は、欧米の主要国とはかなり異なる。新聞紙やテレビ放送のような伝統的なメディアだけではなくて、オンラインメディアになっても欧米とは趣が異なる。このほどReuters Instituteが公開した「The Reuters Institutea Digital News Report2013年版」でも、多くの調査結果で違いを浮き彫りにしていた。（The Reuters Institute for the Study of Journalism（RISJ)は、2006年秋、the Department of Politics and International Relations at the University of Oxfordに設立.） 今年のレポートもDigital News Reportと題しているように、オンラインを含めたデジタルニュースの現況を調査している
メディア・パブ: 世界のモバイル広告シェア、グーグルが56%でフェイスブックが13%と、寡占化が進む
世界のモバイル広告売上高シェアで、2013年はグーグルが55.9%、フェイスブックが12.9%も占める見込みだ。これはeMarketerの予測であるが、グーグルとフェイスブックの2社だけで、世界のモバイル広告売上高の約70%も占めることになる。 まずモバイル・インターネット広告売上高の会社別ランキングをみていこう。2013年はグーグルが88億5000万ドル、フェイスブックは20億4000万ドルになると見ている。今年の世界のモバイル・インターネット広告売上高は158億2000万ドルで、昨年の2倍近く増えると予測している。ただ、主要なインターネット企業の売上高を調べているとしているが、日本の企業の売上がどの程度含まれているかは不明。 世界のモバイル・インターネット広告売上高の会社別シェアで注目すべきは、今年に入ってもさらにグーグルとフェイスブックの2社がシェアを拡大していることだ。 次に、参考
メディア・パブ: 米国のモバイルゲーム市場、2017年にはモバイルユーザーの7割以上がゲーマーに
米国のモバイルゲーム市場は、これからも高成長を続けそうだ。 eMarketerの調査によると、モバイルゲーム売上高が今年には17億8000ドルに達する予定だが、2017年には37億7100億ドルに膨れ上がる見込みである。以下は、米国のモバイルゲーム市場の売上高の予測である。ダウンロード売上（有料ゲームの販売）とインゲーム売上（ゲーム内のアイテム販売）、それに広告売上の三つに分けて、予測している。 モバイルゲーム売上の内訳をシェアで比べると、ゲーム内のアイテム（バーチャルグッズ）販売が急成長しており、シェアを拡大していくようだ。 モバイルゲーマー数は今年に1億2590万人となり、モバイルユーザーの51.1%と過半数を超える。米国の全人口の約4割に相当する。2017年にはモバイルユーザーの73.5%もが、スマホなどのモバイル端末でゲームを楽しむという。 ◇参考 ・Half of US Mobi
メディア・パブ: NYタイムズが「ネイティブ広告」をいきなり開始、NY市の自転車シェアサービスと提携
ニューヨーク市で5月27日から始まった自転車シェアリングサービス「Citi Bike」は盛り上がったようだ。サービス初日のイベントにはブルームバーグ市長も出席したように、同市の新しい交通手段として市当局も力を入れているのだろう。同サービスのロゴが何となく銀行のCiti Bankと似通っているが、それもそのはず資金提供した同銀行がサービス名を命名したという。 このサービスの開始に合わせてNYタイムズ（NYT）が次のタイトルのプレスリリースを発表した。 ”The New York Times Updates the Scoop App for Iphone With Content From NYC Bike Share and Citi Bike” NYTが提供しているアイフォン(iPhone)向けアプリ「The Scoop」で、Citi Bikeの利用状況をアップデートするということである
メディア・パブ: Mary Meeker氏の「2013年版インターネットトレンド」が公表
著名ベンチャーキャピタリストのMary Meeker氏がまとめたレポート「Internet Trends」2013年版が昨日（29日）、All Things D conferenceで公開された。米大手ベンチャーキャピタル（VC）のKPCBから提供される恒例のレポートであるが、インターネットのメガトレンドを俯瞰するのに格好のレポートとして、ネット業界のマーケッターやコンサルタントからもよく図表が引用されている。 今回のレポートの特徴は、共著としてLiang Wu氏が加わり中国語版も用意されているように、中国関連のネット産業動向が詳しく紹介されていることだ。インターネットのトレンドを語るには、中国の影響がますます大きくなっているからであろう。 今回のレポートのプレゼン資料は、この記事の最後に張り付けておいた。またAll Things Dにおける彼女の講演ビデオは、こちらで視聴できる。 ここで
メディア・パブ: 米未成年者のSNS利用実態、個人情報が丸出し
アメリカの未成年者はフェイスブックの世界で多くの時間を費やしているが、最近10代の一部でフェイスブック疲れが散見され始めており、TwitterやInstagram、Tumblr、Snapchatに流れ出している。このような未成年者のSNS利用実態レポート「Teens, Social Media, and Privacy」が、Pew Internet & American Life Projectから公表された。 まず、未成年の10代（12～17歳）と大人（18歳以上）のそれぞれの、SNSの利用状況から見ていこう。米国では未成年（12～17歳）の95%がインターネットを利用しいるが、そのインターネットユーザーの約8割が何らかのソーシャルメディアを使っている。下のグラフのように、フェイスブックのようなSNSを未成年インターネットユーザーの81%が2012年に利用していた。でもフェイスブック利用
メディア・パブ: 米ヤフーがTumblrを買収へ、でも危険な落とし穴も
米ヤフーがタンブラー（Tumblr)を11億ドルで買収することになったようだ。 ヤフーがタンブラー買収に向けて交渉に入っているとのスクープを、WSJ傘下のブログALLThingsDが報じたのは16日であった。Peter Kafka氏とKara Swisher氏の人気ブロガーの記事である。そして19日には、ヤフー取締役会がタンブラーを11億ドルで買収することを承認した。20日にも買収の正式発表がなされるようだ。 ビジュアルベースの簡易ブログサービスであるTumblrは、日本ではあまり認知されていないが、1億800本のブログを擁する人気ソーシャルネットワークとなっている。米国市場を中心に、この2年の間に急成長しているソーシャルネットワークといえば、次の4サービスであろう。 Twitter（ツイッター） Tumblr（タンブラー） Instagram（インスタグラム） Pinterest（ピンタ
メディア・パブ: オンライン広告収入の伸び悩みが、新聞サイト有料化を加速
米国の伝統的な新聞が相次いで、サイトなどのデジタルコンテンツの有料化に突っ走っている。先行していたWSJやNY Timesに続いて、LA Times, Washington Post, Chicago Tribune, Houston Chronicle, Philadelphia Inquirer, Orange County Registerといった中堅の有力新聞も一斉に、デジタル有料化を実施したり、あるいは近く実施する予定だ。 だが、勝算があるのだろうか。WSJのような経済専門新聞やNYTのような一流新聞にすれば展望が開けるかもしれないが、大半の新聞にとってはデジタル有料事業はかなり厳しくなりそう。でも、デジタル有料化しか残された道がなかったのではなかろうか。 米国の新聞経営は、広告収入に大きく頼ってきた。下図のように20世紀後半は新聞紙（プリント）広告が一本調子で伸び続け、2000
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