メディアのブランド化 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ これはアドウィークアジアでのデジタルインテリジェンスセミナーでのコーナーテーマである。資生堂音部さんにセッションに加わっていただいて、このテーマ（「メディアのブランド化とブランドのメディア化」）設定が示された。（音部さん有難うございます！） ニューヨークでのアップフロント（テレビメディアがいっせいに広告主向けプレゼンテーション大会を繰り広げる）が先日行われたばかりで、今年のトレンドが、「プレミアムメディアとブランドセーフティ」・・・。 しかし、そもそもブランドセーフティなんて、従来のテレビ局は「当たり前過ぎて言ったこともない」というだろう。 アップフロントやニューフロントを眺めていて、日本と一番違いを感じるのが、メディアがブランド化をとっても意識しているこ
TVerは「一気見」視聴を取り込め！ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ アメリカではもう6～7年前から、C3、C7といったタイムシフト視聴を合算する指標があります。放送後3日後まで、または放送後7日まで入れましょうということだ。 それがここきてなんとC35などという話が出てきた。 そのココロは、４週間分のドラマをまとめて「一気見する」からだそうだ。 ベムも体験的に週末海外ドラマを「一気見」することが多い。面白くなると半日かけて「ハウス・オブ・カード」シーズン１全部観ちゃうとか・・。（全部画面を注視しなくてもいいので、最近吹き替えを選ぶことが多いのは「一気見」仕様といえる。長時間なのでコーヒー淹れにいきながらも音声でフォローできるからだ。） こういう視聴スタイルはベムのようなおじさん特有でもないだろう。特にテレビ端末で見るVOD
ADWEEK ASIA デジタルインテリジェンス セミナーレポート その１ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 5/31にミッドタウンで行われているAWASIA 今年はデジタルインテリジェンスも協賛してセミナー枠をもちました。 さて、このブログではこのセミナー内容をレポートします。 デジタルインテリジェンスのHPでもレポートしていますのでこちらも是非ご覧ください。 http://www.di-d.jp/?p=3413 レポートその①は、デジタルインテリジェンスNYの榮枝からのアップフロント情報からです。 テレビ局は「ブランド・セーフティー」なのは当然。目的はブランド価値を作る事 ２年目となるアドバタイジング・ウィーク・アジアが六本木ミッドタウンで開催され、「動画広告からテレビCMへの予算の揺り戻し 〜米国プログラマティックTVと広告主の新策トレンド〜」のタイトルで
P&Gのインハウストレーディングデスク変遷にみる「今後のトレンド」 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ さて、アドウィークアジアでデジタルインテリジェンスもセミナーを開催します。 ベムでもそこに向けていくつか発信します。 まずは、デジタルインテリジェンスNYからのレポート 【インハウスについて考えておく目線】 P&GがAudienceScienceの契約を終了させる件の過去経緯について、 先週のAdageの報告に続き、AdExchangerが長文報告しています。 The Ecstasy And Agony Of AudienceScience’s P&G Partnership （AudenceScienceのP&Gとのエクスタシーな時期と、痛み分けの時期） https://adexchanger.com/advertiser/ecstasy-agony-a
デジタルシフトはいいが、安易にテレビ広告を削っていいのか・・・。～あとからボディブローのように効いてくるテレビ広告カット～ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 最近、広告マーケティングコストの「デジタルシフト」が叫ばれるようになっている。ベムも基本的にはそう主張しているが、なかには安易にテレビを全く使わないという選択をするケースが垣間見れて、それには少々苦言を呈したい。 消費者のメディア接触もデジタルシフトを起している。ベムが主張するように若年層へのテレビCMの到達効率は昔に比べて非常に悪くなっている。人口の多い高齢層の視聴時間が長く、人口の少ない若年層の視聴時間が短いから非常に偏向する。 しかし、だからと言って簡単にテレビ広告出稿をどんどん削る（無くす）ことには賛成しない。 デジタルの効果、テレビの効果を精緻に把握してのことならいいが、どうも安易にテレビを使用しなくてもいいと判断しているように思えて仕方ないのだ
広告主企業が2020年までに社内に確立すべき知見 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ よくテレビとデジタルのアロケーションに関する相談を持ちかけられる。 予算で何対何がいいのかと問われる。 しかし、テレビはほぼ予算がプランを決めるが、デジタルは必ずしもそうではない。デジタル広告1億円分の使い方は何通りもある。そもそも機能や役割も異なる中で、端から予算配分から入るのがどうなの？ということだ。 ブランドによって、購買プロセスのどの部分にマーケティングコストを配分するのかが違う。またブランドによって（ターゲットによって）、テレビCMの1インプレッションとデジタル広告の１インプレッションの価値も違う。 また、デジタルへのマーケティングコストシフトはいいが、根拠なくテレビを否定するのはいかがなものかと思う。 テレビの本当の効果が見えていて、そう言って
行動データはネットのログデータからセンサーデータやスマホのロケーションデータに拡張する - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 「意見を聞くマーケティングから行動を把握するマーケティング」と言ったのはかれこれ10年前。行動データはネットのログデータからセンサーデータやスマホのロケーションデータに拡張する。 かれこれ10年くらい前にベムは講演で「意見を聞くマーケティングから行動を把握するマーケティングへ」というフレーズで潮流を説明していた。 この時、昔のグループインタビューでの経験談を話して、「消費者に意見を聞いてはいけない」という話をした記憶がある。 そもそもグループインタビューという調査手法は「鵜呑み」に出来ない。モデレータの技術でもかなり左右される。ベムのカミさんはその昔、女性対象商品のグループインタビューのモデレータをやらせると結構な高いスキルをもっていたと（身内を褒めるのも
「枠から人へ」のトレンドと、「枠から番組へ」のトレンド - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ デジタルインテリジェンスNY榮枝から米国状況をレポートしてもらった。 この話の詳細は2/28のデジタルインテリジェンス主宰「デジタルマーケティング研究会」（広告主限定）で聞けます。 http://eventregist.com/e/GP7x9IUn24xT 「枠から人へ」のトレンドと、「枠から番組へ」のトレンド 「オートメーテッド・ギャランティード」の名の下に、米国で昨年から火が付いたテレビ・メディアのプログラマティック化（プライベート・オンライン取引化）が進んだが、今年は「テレビ番組視聴」の新データ指標が登場する動きがある。今年1月に日本で発表があったビデオリサーチと米ニールセンとの資本業務提携は、この米国での議論の延長線にあると考えられ、広告主各社は意
「枠から人へ」と言った私が言うのはなんですが・・、さらに新たな「枠」にシフトします。 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 「枠から人へ」というワードはずいぶんいろんなところで使っていただいたようだが、DSP／RTBを象徴する概念だったのは間違いなかった。ただ、プログラマティックの進化は一方で、掲載面の質を問うことを怠ってしまった。 クッキーやIDをターゲティングする配信なので、ターゲットの出現率を高めるために掲載面は基本どんなものでも良いという感覚で掲載面網羅が進んだ。結果、とりあえず検索からビューを獲得できるならと他人のコンテンツをコピペするキュレーションメディアなどというものも誕生させた。質が悪くても１ページビューは１ページビューという「広告」の本質論からは受け入れがたい方向に行ってしまったと思う。 さて、昨年問題になったいくつかの事象は、ネット広告における「掲載面」の再
「働き方改革」をしたいなら - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 「マーケティングダッシュボード」活用に関する本を上梓することになった。この本を書いていて、会議体のあり方を考察することになった。 会議の資料をそれぞれの部署の現場の若手が徹夜でつくるようなことがよくあると思う。しかも会議では、資料のデータが指標としてオーソライズされていないので、データの信憑性についてうんぬんされ、指標をもとに経営判断を下す以前の話で終始する。 日本企業の生産性が低いのは、こうした会議のための会議が蔓延っていることにもよるのではないか。会議にかかる時間もそうだし、会議のゴールが設定されないことなども問題視されてきたが、上層部の会議への資料作成も、生産性を損ねている原因のひとつと言える。 残業を減らし「働き方改革」（労働時間を減らすだけでなく
2017年広告マーケティング業界 7つの予測 その④～その⑦ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ ④ トランスペアレンシーは広告主・エージェンシー相互関係の構築へ 2016年に起きた事象は、デジタル広告（特に細かいオペレーションを伴うもの）が従来の枠取引とは違う文化にあることを改めて再確認した。ベムは、「紙のレポートを１週間に１回代理店の営業が持ってきて広告主に向き合って報告するモデル」から、「広告主とエージェンシーのトレーダーが横に並んで同じ画面を見て状況を共有し、その後も方針を確認していくモデル」と定義している。 いずれにしても、「何でもお任せください」と言ってきた代理店側が爆裂してしまった訳で、広告主側も丸投げすることができないということを認識したことと思う。改めて広告主が勉強することが大事だし、広告を発注する側、請け負う側という立場だけなく、パ
2017年広告マーケティング業界 7つの予測 その①～その③ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 今年でブログ「業界人間ベム」も10年目に入りました。 年初の業界動向予測も2010年からそれらしいことを書いてきたので、これが8回目になります。 さて、2017年の広告マーケティング業界７つの予測である。 2016年は広告業界にとって衝撃的なことがいくつかあった。いろんな意味で変革期として後に「2016年がきっかけで変革が加速したよね」と言われるようになるだろう。 そうした変わり目の翌年は、総じてデジタルが専門分野から本丸に吸収される年と言ってもいいかもしれない。 7つは以下のとおり ① 「出島」から本丸のデジタル化へ～POEダッシュボード採用で加速するデジタル化～ ② アナログ施策を最適化するDMP本格始動の年 ～DMP2.0の始動～ ③ テレビCM枠の
DACの20周年に寄せる - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 今日12/2はDACの設立記念日です。ベムはDACの起案設立者として創業に最初から関わったので、20周年ということに感慨深いものを覚えます。 当時旭通信社会長の亡き稲垣正夫氏にインターネットがどう広告媒体になるかを説明した時に「横山さん、これはミニコミですね。」と言われたのをよく憶えています。 また、当初5%出資された徳間書店さんに決算報告に当初毎年行っていて、徳間康快さんと会えたのもいい思い出です。 設立してまもなく、最初のプロパー社員を迎えて、健康保険組合に入ろうと手続きすると組合から「インターネットが広告メディアであることを証明する資料をつくってくれ」と言われました。設立した96年は電通さんが「日本の広告費」で初めてインターネット広告をカウントした年
良質な受け皿が不足する？ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 既に、2017年広告マーケティング業界７つの予測のひとつを明かしてしまうエントリーになっております。（笑） 先日、ベムの会社でインターンをしていた学生の就職先がデジタルの運用型広告の会社に内定したので、思わず「ご両親はなんと言ってた？」と訊いてしまった。「やはり心配してます。」との答えに、今、「広告」とか「デジタル」とか言うとそういう印象を持たれてしまうんだと思うと同時に、本当に人材が集まらなくなる危惧を覚える。 POEに企業のマーケティングメディアを再整理しましょう」という発信を「トリプルメディアマーケティング」でしたのは2009年。とにかく広告マーケティング領域で「やること」が劇的に増えた。ペイドだけとっても、デジタル広告領域での作業量はプログラマティ
AD WEEK ニューヨーク 速報その２ メディア透明性議論、アドウィークで再開 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ デジタルインテリジェンスNY 榮枝のレポートです。 ニューヨークのアドバタイジングウィークが２６日月曜日から開催されているが、メディア取引の透明性議論について全米広告主協会（ANA）側が広告業協会（４A）と対抗する様相になってきた。 28日に行われたANA主催のセッションには、 ・Bill Bruno CEO, North America, Ebiquity（ANAの透明性調査を受けた調査会社） ・Bill Duggan Group EVP, ANA（このセッションの主催） ・Ben Jankowski SVP, Global Media, MasterCard（広告主側ゲストパネラー：マスターカード） ・Tony Pace Founder, Cerebr
電通のネット広告不正請求問題（特に海外報道）に関して - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 出遅れてしまったので、少し角度をかえて取り上げてみたいと思います。 この件、どういう訳か海外メディアから報道され、そもそも日本の広告マーケットの不透明性を槍玉に上げているようだ。海外メディアの論調は、電通だけが悪いのではなく「日本ってそういう国」、「こういう取引が当たり前の国」というイメージに持っていこうとしている。 こうした中で、米国広告主協会（ANA）が、電通の「Proactive（プロアクティブ：自主的な発表）を歓迎・評価している報道もある。 「米国広告主協会のVP ビル・ダガン氏は、電通が今週、トヨタアカウントのデジタルメディアの取引において「不適切な」請求があった事について「プロアクティブ（自主的に）」報告した事は、好ましい行為だとした。 htt
広告コストのアカウンタビリティ向上は結構な話ですが・・・。 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 広告コストのアカウンタビリティ向上は結構な話ですが、オーディットでそれをコストカット材料にするだけでは意味がないのです。 大企業が広告に使うコストについて、社内的にそのアカウンタビリティを求める動きは常にある。特にネット広告の効果指標が（部分最適だが）明確に感じられる分、マス広告特に巨額なテレビ広告の効果効率についてもっと精査せよとの動きも顕著になってきた感がある。ベムのところにも財務系の部署から視聴質によるテレビCMの本当の効果算出に関して問い合わせも入る。 しかし、ベムはこういうただコストカットのためだけに広告を目の敵にする財務管理系の人たちのお先棒を担ぐつまりはない。 「広告の買い付けを資材部・購買部にして効率を精査する」という、短期的に利益を出すた
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テレビが果たした若年層のブランドコミュニケーション資産形成 - 業界人間ベム
テレビCMとデジタル動画広告の受容性 - 業界人間ベム
AD WEEKニューヨーク速報レポート その1 ～デジタルインテリジェンスNY榮枝から～ - 業界人間ベム