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「X1」シリーズは、シャープのテレビ事業部が開発したPCで、初代機の型番は「CZ-800」。PC画面とテレビ画面を重ね合わせる「スーパーインポーズ」機能などを売りにしていた。 今回、「X1」の名称が、30余年の時を経てAndroidスマートフォンで復活した形で、往年のファンからは「シャープ製の『X1』というだけで買う価値がある」などの声も。「Android One X1」の名称は、パソコンテレビ「X1」と関係あるのか――シャープの広報担当者に聞いたところ、「因果関係はございません」とあっさり。 ワイモバイルを担当するソフトバンクの広報担当者にも由来を聞いたが、「X1という名称にそれほど意味はない」とばっさり。「Android One X1は、Android One Sシリーズの上位機種に当たる。名前をシンプルに分かりやすくしようという意図で、アルファベット1文字にした。Sの上位ということで
Appleが、WWDC開幕日の6月5日にプログラミング学習アプリ「Swift Playgrounds」をアップデートし、ParrotのドローンやLEGOやSpheroのロボットを操作できるようにすると発表した。 米Appleは6月1日(現地時間)、昨年6月に発表したiPadでプログラミングを学べる無償アプリ「Swift Playgrounds」で、ドローンやロボットの操作をコーディングできるようにしたと発表した。 6月5日(WWDC 2017の開催日)に予定しているバージョン1.5へのアップデートでこの機能を使えるようになる。 LEGO Groupの「MINDSTORMS Education EV3」や米Spheroの「SPRK+」、仏Parrotのアプリなどと連係させることで、ハードウェアを操作できる。 Swift Playgroundは、同社のオリジナルプログラミング言語「Swift」
米国への入国査証(ビザ)を申請する外国人は今後、過去15年間におけるメールアドレスや電話番号などの個人情報と併せて、過去5年間に使っていたソーシャルメディアのハンドルネームも申告するよう求められることになる。 ビザ申請者が記入する新たな質問表は、「徹底的な入国審査」を実施するとの公約実行を目指すDonald Trump米政権の取り組みの一環だ。 Reutersによると、この質問表は5月に米行政管理予算局(OMB)によって承認されたもの。「身元の確認や国家安全保障に関わる一段と厳格な審査のために必要」な場合には、さらなる情報を求めることもあるという。 OMBは以前、「テロリズムなど国家安全保障に関わる在留資格の停止に関連して追加審査が必要」と判断した場合、申請者により厳格な審査を適用する可能性があるとしていた。 OMBは米連邦官報サイトに掲載された文書の中で、毎年推定6万5000人がこのソー
シリコンバレーの大手テック企業は、Donald Trump大統領による「パリ協定」離脱を阻止しようとしてきた。だが、そうした試みはうまくいかなかった。 Apple、Facebook、Googleから数回にわたって警告を受けたにもかかわらず、Trump大統領は、地球温暖化対策の国際的枠組みであるパリ協定からの離脱を決めた。 Trump大統領は米国時間6月1日、ホワイトハウスのローズガーデンで次のように発表した。「米国と国民を守るという厳粛な義務を果たすために、米国はパリ協定から離脱するが、パリ協定への再加入または米国にとって公平な条件の新協定に向けた交渉を開始する」 大手IT企業は、Trump大統領にパリ協定に残留するよう求めていたが、その中にはTrump大統領の仲間うちとも言えるシリコンバレーの大物がいる。Tesla Motorsの創設者Elon Musk氏は2月に、自身がTrump大統領
.app 1 .dev 1 #11WeeksOfAndroid 13 #11WeeksOfAndroid Android TV 1 #Android11 3 #DevFest16 1 #DevFest17 1 #DevFest18 1 #DevFest19 1 #DevFest20 1 #DevFest21 1 #DevFest22 1 #DevFest23 1 #hack4jp 3 11 weeks of Android 2 A MESSAGE FROM OUR CEO 1 A/B Testing 1 A4A 4 Accelerator 6 Accessibility 1 accuracy 1 Actions on Google 16 Activation Atlas 1 address validation API 1 Addy Osmani 1 ADK 2 AdMob 32 Ads
PC、「Xbox One」、「Windows Phone」など他のMicrosoftプラットフォームに対しては、1カ月以上前から順次リリースしている。Surface Hubユーザーに対しては段階的に利用できるようにする計画だ。 Surface HubユーザーはWindows 10 Creators Updateをインストールすることで、シングルサインオン、より深いレベルでの「Office 365」の統合、新しい管理機能やセキュリティ機能などを利用できるようになる。ユーザーが「OneDrive」に保存している個人のコンテンツへのアクセス、最近使ったドキュメントのパネル、「Edge」経由での「Microsoft Teams」との連携などもある。Microsoftはオーディオを人間の音声に最適化し、「Miracast」プロジェクションも改善した。Skypeの操作も簡素化したという。 同社が5月2
2017年06月02日13:06 カテゴリエネルギー 気候変動枠組条約の「枠組」を見直すとき アメリカのトランプ大統領が、COP(気候変動枠組条約締約国会議)のパリ協定から離脱すると発表した。これ自体は彼が選挙戦で言っていたことで、驚きはない。パリ協定には罰則もないので、わざわざ脱退する必要もなかったが、政治的スタンドプレーだろう。だがこの際、COPの枠組に意味があるのかどうか考え直してもいいのではないか。 地球全体で排出可能な温室効果ガスの総量を決めて各国に割り当てるという考え方は自由経済にはなじまないもので、実効性もあやしい。京都議定書は、気候変動対策としては役に立たなかった。世界の温室効果ガス排出量は次の図のように、1997年の京都議定書以降も増え続けている。 続きはアゴラで。 「エネルギー」カテゴリの最新記事
最高額の賞金が設定されている脆弱性については、過去2年の間、該当者がいなかったことから、賞金の額を一挙に引き上げた。 米Googleは6月1日、Androidの脆弱(ぜいじゃく)性情報に賞金を支払う制度の創設から2年目を迎え、これまでの成果を総括するとともに、賞金の最高額を引き上げるなどの変更を発表した。セキュリティアップデートが行き渡っているメーカーやモデル名も公表している。 Googleのブログによると、同制度の2年目は基準を満たす脆弱性報告が450件以上寄せられ、研究者1人当たりに支払った賞金の平均は52.3%増加。支払った賞金の総額は110万ドルへと倍増した。 一方で、リモートから悪用してセキュリティ機能の「TrustZone」または「Verified Boot」をかわすことのできる脆弱性については、最高額の賞金が設定されているものの、過去2年の間、該当者がいなかったという。 そこ
この基準を満たさない広告は、例えGoogleの広告ネットワークのものでも非表示にするとしている。 Googleは同日、Webサイトオーナー向けに、自分のWebサイトに不快な広告が表示されていないかどうか確認するためのツール「広告に関する問題」をリリースした。 Googleの収益のほとんどは広告収入だ。不快な広告を非表示にし、ユーザーに役立つ広告だけを表示することで、結果的にユーザーがすべての広告をブロックしようとする広告ブロックツールを使うことを回避できるかもしれない。 関連記事 Google、不適切なコンテンツへの広告表示対策について説明 YouTubeからの英国政府やトヨタなど、大手広告主の引き上げを招いた不適切コンテンツへの広告表示について、Googleがポリシー厳格化や広告主向けの新ツールなどの対策を説明した。 GoogleやFacebook、IABなど16組織がオンライン広告改善
Uberは、財務責任者のGautam Gupta氏が退社することを明らかにした。同氏は小規模な新興企業の最高執行責任者(COO)に就任するという。 Gupta氏は4年間Uberに在籍していた。Uberは新しい最高財務責任者(CFO)を探し始めているという。公開企業の運営または企業の株式公開の経験がある人物に対象を絞って探していると述べた。 現在Uberは公開企業ではないが、近い将来、視野に入れている可能性を示唆している。 またUberは、第1四半期の売上高が増加したという。The Wall Street Journalによると、売上高は前期比18%増の34億ドルだった。損失は7億800万ドルだったが前期の9億9100万ドルからは減少している。Uberによると、配車予約件数は9%増加したという。 「この業績結果は、当社が企業文化、経営体制、ドライバーとの関係の改善に努める中で、当社の事業が健
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 大手コンサルティングファームの調査によれば、世界のサイバー保険市場は約25億ドル(約2500億円)であり、その9割は米国企業で占められている。サイバー攻撃の脅威の認識が高まるにつれ、取り組みが遅れていた業界や国での加入が増加し続けており、2020年までに少なくとも75億ドル(約7500億円)まで成長が見込まれると予測している。 日本においては、2013年に外資系損害保険会社がサイバー保険の販売を開始したのが最初で、2015年には国内損害保険会社が一斉に販売を開始したことから、2015年はサイバー保険元年とも言われている。 「サイバー攻撃被害の範囲を特定できるか」など、ZDNetの興味深い記事を集めたPDFを次ページで紹介する。
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ホワイトハウスのサイバーセキュリティアドバイザーや、Gartnerのフェロー兼バイスプレジデントを務めた経験を持ち、現在はMetricStreamのチーフエバンジェリストであるFrench Caldwell氏は、企業にクラウドコンピューティングやモノのインターネット(IoT)、人工知能(AI)などの新たなテクノロジが浸透する中、IT部門の責任者とビジネスリーダーの両方が、リスク管理計画を見直し、これらのテクノロジが事業目標に与える影響について再検討する必要があると述べている。 従来は、リスク管理に関する会議は四半期ごと、あるいは1年ごとに開催されるのが普通であり、継続的にモニタリングを行うことはあまりなかった。Caldwell氏は、多く
Google、求人検索サービス「Google for Jobs」を発表 米国で公開予定 グーグルが求人情報検索サービス「Google for Jobs」を米国で開始予定。今後、海外にも展開。機械学習を活用。 公開日時:2017年05月19日 04:21 米Google は2017年5月18日、開発者向け会議 Google I/O 2017において、求人情報を検索できる「Google for Jobs」を数週間以内に米国でリリースすると発表した。 Google for Jobs は機械学習を利用しており、検索利用者の職探しと採用したい企業のマッチングを支援する。利用者が検索窓に探している仕事情報を入力すると、関連する情報を表示する。画面には応募ボタンが用意され、ワンクリックで求人応募ができる予定。 また、開発者が求人情報データを Google for Jobs に掲載するための手段も提供する
コンテンツマーケティングで「ユーザーのことを考えろ」以外のアドバイスはないのか SEO の強化のためにコンテンツマーケティングに取り組みたい人たちに対するアドバイスとして、「ユーザーのためのコンテンツを作れ」というのが繰り返されます。検索技術の今後の動向を考えても、中長期的にやはりそれが正しいのです。 公開日時:2017年05月11日 16:17 国を問わず、コンテンツマーケティング関連の講演を聴いていると、SEO系の担当者から「ユーザーのためにコンテンツをつくれというアドバイスは聞き飽きた」という不満の声が聞こえます(正確には Twitter に書き込んでいますが)。確かに、Storytelling か User-focus、User-first を提唱するスピーカーが多いのですが、それは本質的なことだから皆、口をそろえているわけですから致し方ありません。 もっとも SEO の領域からコ
スマートスピーカーの市場シェア、Amazon Echo が 70%超 eMarketer によるスマートスピーカー(音声操作デジタルアシスタント端末)の市場シェア。Amazon が 70.6% でリード、Google Home は 23.8%だった。 公開日時:2017年05月11日 14:02 eMarketer は2017年5月8日、米国のスマートスピーカー(音声操作スピーカー)の市場シェアを発表した。同調査ではスマートスピーカーを音声操作デジタルアシスタントを主機能として持つスタンドアロン型端末と定義している。つまり Google Home や Amazon Echo は含むが、Google Assistant 対応スマホは含まない。 同調査によると、3,560万人の米国人が少なくとも月に1度、スマートスピーカーを利用しており、前年比で128.9%増加した。製品別でみると、Amazo
米国ユーザーの44%が Amazon に直接アクセスして商品を探すと回答、Google は 34% BloomRearch による米国オンライン消費者の検索行動に関する調査。44%が直接Amazon にアクセスして商品を探すと回答。過去の同様の調査では2006年時点で米国ユーザーの62%が検索エンジンで商品を探すと回答していた。 公開日時:2017年05月10日 18:24 通販サイト向けのパーソナライゼーションを提供する米BloomReachは2016年10月5日、オンラインショッピング利用者の行動に関する調査結果を発表した。 米国2,000人の消費者が対象。44%の消費者が商品を検索する際に、直接 Amazon.com へアクセスすると回答した。一方、Google や Yahoo!、Bing といった一般検索エンジンにアクセスすると回答したのは 34%だった。 In a survey
10代の聖地・原宿はJC・JKの流行を映す鏡です。メイクやファッション、それに彼らの話している内容……。定期的に足を運べば、10代のトレンドが少しずつ、でも着実に変化しているのを感じ取ることができるはず。 今、10代の間で訪れているのが「韓流ブーム」です。2003年の「冬のソナタ」のペ・ヨンジュンに世のマダムが熱狂してから10数年。私はその頃小学生だったのでブームに直接触れた世代ではありませんでした。 そんな韓流ブームが再び起きています。一時期は閑散としていた新大久保にも再び活気が戻っているというニュースも話題になりました。 再燃する「韓流ブーム」の前回と大きく違う点は、10代の若者が熱狂しているということ! 今や10代の女の子の間ではハングル文字をTwitterに取り入れることも流行っています。なぜハングルを?その理由を尋ねると「かわいいから!」とのこと。ハングル文字の形が”かわいい”と
長年(本気で年単位…)放置していたブログの「About Me」のページをやっとこさ更新しました。その中でも触れていますが、書くお仕事のほかにユーザインタビューを請け負ったりもしているので、今日はその辺の話をちょこっと。 わたしの書く仕事の多くは取材ベースなので、記事の出来は「書く力」を上回って「聞く力」が物をいいます。というか、質問力は人生全般において大事なスキルか。まだまだ磨かなきゃと思っていますが、「ライター」と「ユーザインタビュワー」という一見全く異なる仕事に共通して役立っているスキルかも。 基本を抑えたら反復練習 最近も、とある英語学習アプリのユーザインタビュー(先生と生徒の両方に)を実施したのですが、ユーザインタビューってほんとうに奥深い世界だなと改めて実感。 言葉遣いをちょっと変えただけでユーザさんの答えが違ってきたり、もちろん無意識に答えを誘導しちゃうようじゃダメ。いろいろと
ティモシー・フェリス(Tim Ferris)の新著「Tools of Titans」で紹介されていた「売れるもマーケ、当たるもマーケ–マーケティング22の法則」(原題:”The 22 Immutable Laws of Marketing”)という本を読んでおる。その中に、 「政治活動を除くと、人間のあらゆる活動のなかでマーケティングほどお金が無駄にされているものはない」 とあるのだけれど、本が出版された当時だけに限らず今もあるあるな気がするので。22あるという法則の中でも、特に刺さった部分を紹介しようかと。 マーケティングのバイブル この本、初版が出たのはなんと1993年と約25年前にさかのぼるの。わたしのデビューは遅ればせながらもいいところです…。でも、その本質的で普遍的な内容は、現代のマーケティングにも十分当てはまると思う。 日本語で検索してみたら、田端信太郎(@tabbata)さん
シード投資にフォーカスしたベンチャーキャピタル「First Round」。ここのインタビュー記事が勉強になりすぎる。 とっても大事なことが書かれた “I’m Sorry, But Those Are Vanity Metrics“と題された記事を一部紹介します。語り手は、データ解析企業「Looker」の創業者でCTOのLloyd Tabbさん。 混乱させたくない「虚栄指標」と「明晰指標」 via GIPHY デイリーアクティブユーザーや売り上げ増など、達成するとスタートアップが声だかに叫ぶ指標たち。ロイドさんは、こうした指標が “虚栄” 指標であると指摘しています。 虚栄指標にも役割はあって、例えば投資家から資金調達したり、競合企業を比較したりするのには使える。つまり、「他者による会社や事業の評価」に有効。でも、サービスの改善や強化には繋がらない。 だから、虚栄指標を社内のKPIに設定して
5年前にプロダクトマネージメントの仕事に初めて就いたWilson Keenanさんの前職は、シェフ。 そんな彼を採用したのは、当時Yammer(企業向けコミュニケーションツール)のCPOで空軍に在籍した経験のあるJim Patterson(以降、パターソン)さん。 パターソンさんが考える、プロダクトマネージメントに適した人材についての記事がすごく面白かったので一部紹介しようかと。 一見するとまったく異なる分野に思えるシェフとプロダクトマネージメントという職種。でも実は、必要なスキルや能力に共通点があるのだとか。 まず、どちらもさぼったり優柔不断になることが許されない環境に置かれてる。例えばシェフは、次々と入ってくる注文にフル回転で対応しなきゃいけない。高いプレッシャーにさらされながら、常に集中した状態を保ち、迅速な仕事が求められる。 パターソンさん曰く、プロダクトマネージャーには、迅速な意
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「GitLab 9.2」リリース。1つのIssueに複数人をアサイン可能に、国際化対応を開始、Kubernetes環境へインストール対応など GitLab 9.2では、はじめて国際化対応のフレームワークが追加。有効性を確認するために一部のページのみスペイン語とドイツ語が用意されています。有効性が確認されれば、以降のバージョンからほかの言語も追加し、国際化を進めていくとのことです。国際化に協力するためのコントリビューションページも用意されました。 また、GitLabのインストール環境として正式にKubernetesがサポートされました。 インストールにはKubernetesのパッケージマネジメントツールである「Helm」を利用。Kubernetes環境によってスケーラビリティの実現が容易になっています。 有料版となるGitLab Enterprise Editionでは、1つのIssueに対
[速報]Google、機械学習に最適化した「Cloud TPU」発表。「われわれれはいま、AIファーストデータセンターの構築に取りかかっている」。Google I/O 2017 Googleは5月17日(日本時間5月18日未明)から開催中の年次イベント「Google I/O 2017」にて、機械学習に最適化した第二世代のTensorFlow Processing Unit(TPU)とそれを用いたクラウドサービス「Cloud TPU」を発表しました。 われわれはいま、AIファーストデータセンターを作っている Google CEO Sundar Pichai氏。 われわれが検索事業を始めたとき、これをスケールさせるためにはそれまでの計算機のアーキテクチャを見直す必要があった。だからこそわれわれはそのためにデータセンターを最初から構築することになったのだ。 そしていま、機械学習やAIの進化はふた
DevOpsが日本に本格上陸して5年。DevOpsはいまどう語られているか? DevOps Days Tokyo 2017 国内で最初のDevOpsに関する大型イベント「DevOps Days Tokyo 2012」が開催されたのは2012年。続いて2013年にも「DevOps Days Tokyo 2013」が開催されました。 DevOps Daysは世界各国で行われているDevOpsに関するグローバルなイベントです。そのイベントが日本に上陸して5年が経過した今年、国内で3回目の開催となる「DevOps Days Tokyo 2017」が開催されました。 DevOpsは言葉としてはIT業界に定着し、実践し始めている企業も登場する一方で、ベンダのマーケティングワードとして乱用されているという指摘もあります。いまDevOpsはどのような言葉として説明されているのでしょうか。 DevOps D
富士キメラ総研はクラウドビジネスの国内市場規模に関する調査結果を発表しました。同社によると、国内のクラウドビジネス市場は2016年度に2兆3218億円で、これが2020年度には3兆6922億円と約1.5倍に成長するとのこと。 ここで定義されるクラウドビジネスには、パブリッククラウド、プライベートクラウド、ハイブリッドクラウドに加え、金融機関や地方自自体などで行われている共同利用サービスも含まれています。 クラウドビジネスの中でも特に大幅な伸びが予想されているのはパブリッククラウドで、そのなかでもSaaSの構成比が大きいと同社は指摘。そのSaaSについて次のように解説しています。 「当初は中堅・中小企業向けが中心であったが、短期間で導入できるため近年は大手企業でも利用が増えている。業種共通型はメール/グループウェア、CRMといった情報系のアプリケーションが中心で、メガクラウドベンダーの提供す
調査会社のSynergy Research Groupは、クラウド市場がいわゆる「ハイパースケール」と呼ばれる規模の大きいクラウドベンダによって独占されていくと、4月11日付のレポート「Hyperscale Operators Continue Ramping Up Share of Cloud Markets」で報告しています。 同社は独自の基準でクラウドベンダ24社を「ハイパースケール」なベンダと定義。2016年にはIaaS/PaaS市場の68%、SaaS市場の59%と、いずれも市場の半数以上をハイパースケールなベンダが占めているとしました。 これによってIT投資のパターンが劇的に変化しするとともに、インフラベンダへもその変化が波及すると。 They are reshaping the services market, radically changing IT spending pa
主な新機能として、バーンダウンチャート、Canay Deployments、Service Deskなどがあります。 バーンダウンチャート バーンダウンチャートとは、バックログの残量がどれだけかなどを視覚的に分かりやすく表示できるチャートです。 GitLab 9.1ではこのバーンダウンチャートの表示機能が追加されました。これにより開発作業が順調に進み、バックログが計画通りに減っているかどうかや作業のスピードなどがひと目で分かるようになっています。 Canary Deployments GitLabには継続的デリバリの機能のひとつとして、開発したアプリケーションをKubernetesの環境にデプロイする機能があります。GitLab 9.1ではこの機能が拡張され、新しく開発されたアプリケーションをKubernetesによるクラスタ環境の一部にだけデプロイしてようすを見る「Canary Depl
日本マイクロソフトは2017年5月23、24日、東京都港区のザ・プリンスパークタワー東京において、デベロッパーイベント「de:code 2017」を開催した。Microsoftが5月中旬に米国で開催したばかりの「Build 2017」で発表したトピックを含む、最新テクノロジーと今後の方向性が日本のデベロッパーに紹介された。 「The New Age of Intelligence」と題された基調講演では、Microsoftから来日した3人のスピーカーが中心となり、「インテリジェンス」をキーワードとしたこれからのシステム開発のトレンドや、それを実現していくためのMicrosoftの技術、サービスを披露した。 デベロッパーにとってチャンスの多い時代が到来 冒頭に登壇したのは、日本マイクロソフト、デベロッパーエクスペリエンス&エバンジェリズムリード、ゼネラルマネージャーの伊藤かつら氏だ。 爆発的
チームメンバーと、どんな手段でコミュニケーションを取っていますか?──伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)が、2017年2月に実施した「大手企業のビジネスチャットツール導入実態」の調査結果を発表。「会社として、公式にチャットツールなどのコミュニケーションツールを導入しているか」の質問から、企業導入率は3割に満たない状況が分かった。「全社で導入済み」は12.1%、「一部で導入」は16%、対して「導入していない」は71.8%だった。 導入理由で特に多かったのは、「時短」と「生産性向上」が挙がった。一方、導入していない理由は「業務に必要がない」が多かったものの、「セキュリティが心配」「会社側での管理・運用対象が増える」「社内コンプライアンスや稟議を通すのが困難」といった、「会社の公式ツールとして導入するならば、対策すべきこと」を課題としている企業も多かった。また、「導入したが、使われなかった」
インフラのいわほり(@egmc)です。 サーバ監視を構成するシステムは色々ありますが、今回はAWS環境上での監視に使われているアラート通知の仕組みについて紹介させて頂きます。 監視システムの構築そのものは2015年頃、AWSの本格的な利用に伴い、AWS環境を対象とした新規システム(AWSモニタリングシステム)の構築プロジェクトにて作成されたものですが、稼働から約2年が経過し、それなりに実績が積めてきたのではないかと思います。 通知システムにはYusuraという名前がついていて、機能的には過去のエントリで紹介されていたAWACSに近いものとなります。 主な機能としては 設定に基づいた通知先の振り分け アラートの集約(summarize) 同一アラートの抑制(suppress) インスタンスのタグ情報に基づいたignore処理(特定のタグがついているインスタンスを通知の対象とする) を行います
背景 僕の開発担当しているチームでは、プロダクト( SNS、Web ゲーム等 )におけるユーザの任意投稿をオペレータによって目視で監査し、サービス運営上、不適切な投稿の検知と削除を行っています。 しかし、ユーザ投稿すべてを目視で監査するのはオペレータの負荷が高いため、不適切と思われる投稿をシステムで選別した上で、オペレータの目視監査に回しています。 ここで、具体的に不適切な投稿とは 異性との出会いを希望・誘導する投稿(青少年の健全な育成) 個人情報を掲載する行為(個人情報保護) わいせつ、およびグロテスクな内容(サービスクオリティ維持) 等 グリーが禁止している行為を指します。 上記、システムの精度向上が僕らチームの目標となっています。中でも画像付きの投稿はシステムによる選別が難しく、大量に目視監査に回すことでサービスのクオリティを維持しているという課題がありました。 そこで今回、ユーザの
ユーザーがニュースメディアに出会う主要な場として、検索サイトに加えソーシャルサイトも定着してきた。米国や欧州だけではなくて、新興国に於てもだ。特徴的なことは、検索サイトではグーグルが、ソーシャルサイトではフェースブックが抜きん出て利用されていることである。 ニュースパブリッシャーは、彼らが発するニュース記事が、グーグル検索やフェイスブック(SNS)でより多くのオーディエンスに目に留まるように競うことになる。中でも最近の流れとしては、フェイスブックでの接触頻度が増えてきている。米国のニュース/メディア・サイトへのトラフィックを分析しているParse.lyの調査でも、図1に示すように、外部からニュースサイトへの流入トラフィックうち40%以上がフェースブックからとなっている。35%前後のグーグル検索を上回っている。 (ソース:Parse.ly) 図1 パブリッシャーへの参照トラフィックの流入元シ
米国のインターネット広告は相変わらず絶好調だ。 IAB(the Interactive Advertising Bureau)とPwC(Pricewaterhouse Coopers)から公表された恒例の“IAB internet advertising revenue report”によると、昨年(2016年)のネット広告売上が725憶ドルとなり、前年比で21.8%も増えた。今年にも、TV広告を追い抜く勢いである。 このネット広告で最大の課題は、グーグルとフェイスブックの2巨人による寡占があまりにも進んでいることである。Digital Content NextのJason Kint氏がはじいたデータによると、図1に示すように、グーグルとフェイスブックによるネット広告売上の合計が、2016年に517憶ドル(=376憶ドル+141憶ドル)に達した。これは米国のネット広告売上高(725憶ドル)
こんにちは。株式会社ZucksでZucks Ad Networkの開発に携わっている南大津です。 エンジニア採用の募集事項に「業務で使われている言語」がよくありますが、どの言語がどれくらい使われているかは、入社前にはなかなか把握し難い部分ではないでしょうか。 そこで今回は、VOYAGE GROUPで開発に利用されているプログラミング言語のトレンドについて調べてみたので、ご紹介できればと思います。 ソースコード管理について VOYAGE GROUPでは多くの子会社、サービスが存在していますが、そのほとんどのソースコードはvoyagegroupという1つのGitHub Organizationアカウントで管理されており、現在約400個のリポジトリが作成されています。 私が入社した2009年頃には、ソースコード管理といえばSubversionがメインでした。 その後徐々にGitHubでソースコー
huluがいきなりhappyon.jpになるというリリースが世間を騒がせ、謎が謎を呼んでいる。公式ランキングをdigすると理由が分かる。 日本のHuluが「happyon.jp」にURL変更 なぜ? huluがいきなりhappyon.jpになるというリリースが出てびびる。ハッピーオンらしいですが、ネット上ではすでに「はっぴょん」「はっぴょん」とdisられてます。huluが「はっぴょん」になるのはしゃーないよ。huluのランキングを見てみよう。 日本のバラエティとアニメとドラマばっかりです。 huluの総合ランキング上位は「ガキの使い」「おそ松さん」「名探偵コナン」「マツコ会議」「地味にすごい」などなどだ。2位にウォーキングデッドが入ってる。言っておくがこれは総合ランキングだ。日テレが買収してから意図的にそうなったと思うけど、「おそ松さん」を流すのにガイジンと組むメリットはない。 つまり、h
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め! 5/31にミッドタウンで行われているAWASIA 今年はデジタルインテリジェンスも協賛してセミナー枠をもちました。 さて、このブログではこのセミナー内容をレポートします。 デジタルインテリジェンスのHPでもレポートしていますのでこちらも是非ご覧ください。 http://www.di-d.jp/?p=3413 レポートその①は、デジタルインテリジェンスNYの榮枝からのアップフロント情報からです。 テレビ局は「ブランド・セーフティー」なのは当然。目的はブランド価値を作る事 2年目となるアドバタイジング・ウィーク・アジアが六本木ミッドタウンで開催され、「動画広告からテレビCMへの予算の揺り戻し 〜米国プログラマティックTVと広告主の新策トレンド〜」のタイトルで
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め! さて、アドウィークアジアでデジタルインテリジェンスもセミナーを開催します。 ベムでもそこに向けていくつか発信します。 まずは、デジタルインテリジェンスNYからのレポート 【インハウスについて考えておく目線】 P&GがAudienceScienceの契約を終了させる件の過去経緯について、 先週のAdageの報告に続き、AdExchangerが長文報告しています。 The Ecstasy And Agony Of AudienceScience’s P&G Partnership (AudenceScienceのP&Gとのエクスタシーな時期と、痛み分けの時期) https://adexchanger.com/advertiser/ecstasy-agony-a
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