小保方氏か Webサイト開設 STAP細胞の作成手順公開
トップページには25日付けで、小保方氏の名前とサイトの目的などを記した文書を掲載。「科学者コミュニティーに情報を提供し、ほかの研究者にSTAP細胞を実現してもらうためサイトを開設した」「現在うつ病治療中で、徐々にサイトを更新していく」などと書かれている。 サイトでは、STAP細胞の名前の由来や研究の経緯、STAP細胞作成手順などを公開している。 英科学誌「Nature」に掲載された論文に書かれたSTAP細胞については、「ほぼなかったことが確実」と、理化学研究所の調査委員会が結論付けている。小保方氏は1月、STAP細胞をめぐる問題の経緯を説明する手記「あの日」（講談社）を出版し、理研の調査に反論している。 関連記事 小保方氏が「200回作った」STAP細胞とは何だったのか 検証チームの見解は 理研が「STAP現象」の再現実験を打ち切った。小保方氏も参加した検証で、なぜ「200回成功した」はず
小保方氏、手記出版 STAP細胞問題の経緯を説明
「STAP細胞」をめぐる研究不正問題について、論文執筆者の小保方晴子 元理化学研究所研究員が自ら経緯を説明する手記を出版することが明らかになった。タイトルは「あの日」で、1月28日に講談社から発売される。小保方氏が一連の問題についての主張を自ら公表するのは2014年4月の記者会見以来。 「現代ビジネス」に27日に掲載された前書きによると、小保方氏は「私の心は正しくなかったのか。これまでの生き方全部が間違っていたのか。そう自問し、ただただ涙がこぼれた。むせび泣くような体力はもう残っていなかった」と苦悩を告白する一方、「ここまで社会を大きく騒がせたこの出来事に対し、このまま口をつぐみ、世間が忘れていくのを待つことは、さらなる卑怯な逃げであると思い、自分の持つ弱さや未熟さもさらけだして、この本の中に真実を書こうと決めました」と手記の意図を説明している。 STAP細胞問題では、小保方氏らが執筆した
STAP細胞「NHKスペシャル」BPO審理に 小保方氏「人権侵害の限りを尽くした」と主張
放送倫理・番組向上機構（BPO）の放送人権委員会は8月19日、STAP細胞問題を取り上げた昨年7月放送の「NHKスペシャル」について審理入りを決めたと発表した。理化学研究所の元研究員の小保方晴子氏の申し立てを受けたもので、小保方氏は番組について「人権侵害の限りを尽くしたもの」と主張している。 審理入りしたNHKスペシャルは、昨年7月27日に放送した「調査報告 STAP細胞 不正の深層」。STAP細胞問題について、実験ノートの内容や小保方氏と笹井芳樹氏（故人）の電子メールなどを取り上げながら特集した。 小保方氏は先月10日、番組が人権侵害やプライバシー侵害などに当たるとして申立書を提出。番組がタイトルで「不正」と表現した上、「客観的証拠もないまま小保方氏がES細胞を盗み、混入させていたという断定的なイメージで作られたもので、大きな人権侵害があった」としてNHKに謝罪などを求めている。 また小
小保方氏は「懲戒解雇相当」 理研、「STAP細胞」問題で処分発表
理化学研究所2月10日、「STAP細胞」論文の研究不正行為が認定された件で関係者の処分を発表した。筆頭著者の小保方晴子氏はすでに理研を退職しているが、仮に在籍していた場合の処分として「懲戒解雇相当」としている。 小保方氏が所属していた元理研CDB（発生・再生科学総合研究センター）センター長の竹市雅俊氏（現・多細胞システム形成研究センター特別顧問）は譴責処分。処分を受けて竹市氏は、給与の10分の1（3カ月）を自主返納する。 論文共著者の丹羽仁史・元理研CDB多能性幹細胞研究プロジェクトリーダー（現在は多細胞システム形成研究センター多能性幹細胞研究チームリーダー）は、文書による厳重注意となった。論文共著者で、現在は山梨大学教授の若山照彦元職員は、仮に在籍していた場合の処分として「出勤停止相当」と判断。若山氏は理研の客員を委嘱しているが、これを解除した。 処分を受けて竹市氏は「当時のセンター長と
「論文のSTAP細胞、なかったことはほぼ確実」と調査委 小保方氏、実験データほとんど提出せず
「論文に載ったSTAP細胞がなかったことは、科学的検証からはほぼ確実と言って構わないと思う」――「STAP細胞」論文について調査していた、理化学研究所の調査委員会で委員長を務めた桂勲氏（国立遺伝学研究所長）は12月26日、調査結果を説明する記者会見でこう述べた。 調査委は、英科学誌「Nature」に掲載され、その後撤回された「STAP細胞」論文を検証するため、論文著者の小保方晴子氏の実験室などに残されていたSTAP細胞株や、STAP細胞から作ったとするマウスのテラトーマ（奇形種）の遺伝子などを解析。その結果、すべてが既存のES細胞に由来するか、ES細胞由来の可能性が高いと判断した。 ES細胞を誰が混入したのか、混入が意図的か過失だったかは「決定できない」としている。ES細胞を混入できた可能性がある関係者に聞き取りを行ったが、全員が否認。論文著者の小保方晴子氏も「わたしがESの混入をさせたこ
「STAP細胞」騒動を年内に幕引きしたかった理研の思惑
今日12月19日に理研が、いわゆる「STAP細胞」の再現性の結果について会見を開きました。18日、事前の発表によれば「STAP細胞は作ることができなかった」という結論になったわけです。表題のブログでは、はっきりと「なかった」と言えない三つの理由を紹介。なるほど、理研ならやりかねません。 そうこうしているうちに会見が終わり、理研は小保方晴子氏の退職、そしてSTAP細胞は「できず」と正式に発表したようです。これで、一定のけじめがつき、2014年の日本を騒がせた騒動が収束する、ということでしょう。理研としては年内にこの問題を終えたい、といったところ。 しかし、小保方氏はいったいどんな人生を送るのか。単なる「勘違い」が巨大研究機関と日本中を騒がせたという記憶だけが残った、というわけです。 海の研究者 理研が「STAPはなかった」と言えないワケ（予想） US investors set to sel
理研、STAP問題対応を改めて説明 日本学術会議の懸念に回答 「ご心配おかけしてお詫び」
理化学研究所は8月4日、「STAP細胞」論文不正問題への早急な対策を求める日本学術会議の声明を受け、今後の対応について改めて説明した。新たに指摘された論文への疑義に対する調査も始めており、その結果によっては、検証実験とは関係なく、関係者の処分を再開するとしている。 日本学術会議は7月25日に出した声明で、「研究全体が虚構であったのではないかという疑念を禁じ得ない段階に達している」と指摘。改革を早急に進めること、保存されている関係試料などを調査し、不正が認定されれば速やかに関係者を処分することなどを求めていた。 理研は声明を受け、「我が国の科学会を代表する日本学術会議にもご心配をおかけしていることをお詫び申し上げます」と謝罪。「理研のあるべき姿を念頭におき、国民、科学界をはじめ各界の方々の意見や国際的な水準も考慮して改革を進める」としている。 新たに指摘された論文の疑義についての予備調査を始
「STAP細胞」騒動について天国のアインシュタインから届いた手紙
天国から「STAP細胞」騒動を見ていたアインシュタイン博士から、こんな手紙が届きました。 小保方さんへ ： 僅か半年の間に日本のアイドルから、研究不正の首謀者の疑いを受けるまで転落した貴女の未来は、かなり厳しい事が予想されますが、科学への情熱と卓越した想像力さえ失わなければ道は開けます。先輩として貴女に申しあげたい事は： 科学の世界で唯一本当に価値あるものは、直感である事（The only real valuable thing is intuition）。 しかし、研究のルールを確り身につけ、誰よりも上手く活用することも極めて重要です（You have to learn the rules of the game. And then you have to play better than anyone else）。 だからと言って、ルールに従い同じ事を繰り返して違った結果を期待するとし
NHKスペシャル「STAP細胞 不正の深層」 独自資料を専門家と分析
STAP細胞問題における論文不正の実態に迫るという「調査報告 STAP細胞 不正の深層（仮）」がNHKスペシャルで放送される。NHK総合で7月27日午後9時から。 STAP細胞は1月に発表されると世紀の大発見として国内外の注目を集めた。だが画像の不正利用などが次々に発覚し、発見自体がねつ造である疑惑が深まり、今月2日には英科学誌Natureが論文取り下げを発表した。論文の主要執筆者である小保方靖子ユニットリーダーによる検証実験が始まっているが、全容の解明には至っていない。 同番組では「独自に入手した資料を専門家と共に分析」。関係者への徹底取材を通して論文不正の実態に迫り、世の中の注目を集めた背景を探っていくという。 関連記事 理研、小保方氏の実験室の写真公開 カードで入退室管理、監視カメラも 理化学研究所は、小保方氏が「STAP細胞」の検証実験を行う実験室の写真と見取り図を公開。入退室はI
STAP細胞論文問題から始まる新たなコンプライアンス危機
STAP細胞論文問題のその後の進捗と課題 筆者が本コラムで4月17日に投稿・掲載された「STAP細胞論文問題のコンプライアンス視点からの分析」では、細胞生物学者である小保方晴子氏がSTAP細胞発見の記者会見を行った1月28日から、その後、論文の偽装に関する懸念（2月13日に最初の内部通報）がもたれ、内部調査委員会（2月17日設置：「研究論文の疑義に関する調査委員会」）による調査及びその報告書が発表（3月31日）された結果を分析して評価を行ったものである。 この内部調査委員会では、2つの論文のうち、第1論文について小保方晴子氏の2点の研究不正行為を認定し、その後の小保方晴子氏からの不服申立てに対し、 5月7日、再調査は不要と判断（不服申立てに関する審査の結果の報告）し、5月8日、理研は再調査を行わないことを決定した。 また、STAP細胞誘導実験の追試を試みた科学者からは再現実験の困難さが非
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理研が急ぐ裏に文科省の事情：日経ビジネスオンライン
STAP騒動、「勇み足」の理由：日経ビジネスオンライン
余裕を失いつつある基礎研究者たち：日経ビジネスオンライン
メディアに迎合する道を選んだ：日経ビジネスオンライン
STAPが狂わす再生医療実用化：日経ビジネスオンライン
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