明暗分かれたiPhoneとiPad--2016年に購入した製品で振り返るApple（前編）
1週間のApple関連ニュースをまとめた「Appleニュース一気読み」。2017年も、引き続き、毎週お届けして行ければと思っている。 さて、Appleを定点観測している中で、改めて2016年を振り返ってみると、さほどネガティブな印象は抱いていない。 確かに15年ぶりの減収減益や、その原因となった中国の急激な減速、iPhoneがサイクルから外れてデザイン変更しなかった点、デスクトップのMacに新製品が出なかった点など、読者の皆さんが気にしている点もたくさんあるかもしれない。 しかしいずれについても、合理的な説明がつく。中国の減速は、iPhone 6シリーズの「売れすぎ」からの反動であり、むしろ2015年度に稼げるだけ稼いだという印象の方が強い。 iPhoneのデザイン刷新がなかった点は、ハイエンドスマートフォンの買い換えサイクルが2.5年へと長期化しているトレンドを見越してのものだ。 Mac
アップル、「Mac」新モデルや「iPad」のスタイラス機能強化を計画か
Appleが「iPad」と「Mac」のラインアップで複数のアップグレードを計画しているという。Bloombergが報じた。 まずiPadについて、Appleはハイエンドユーザーの要望に応え、「iOS」でスタイラスの「Apple Pencil」をさらに活用できるように、ソフトウェアをアップグレードする予定だという。このアップデートは2017年に実施され、これによってAppleは高価格モデルであるiPad Proから得られる収益を増やせる見込みだとされている。 Apple Pencilは、「メモ」など特定のアプリを使うときだけでなく、理論的にはiOS使用時にいつでも注釈を付けられるようになるという。この新しいスタイラス機能が「iOS 10」に対する段階的なアップデートで搭載されるのか、2017年秋の大規模なアップデート（通常通りだと「iOS 11」）の目玉機能として登場するのかははっきりしない
Apple、iPadでコーディングして学べる「Swift Playgrounds」を無償提供
WWDC（Appleの年次開発者会議）2016でティム・クックCEOが最後にとっておいたものが「Swift Playgrounds」。iPadがあればSwiftによるプログラミングを学ぶことができる無償のアプリだ。今秋にApp Storeで公開される。「iPadを使うことで、世界中の、数億の人たちがプログラミングを学べる」とクックCEOが話すと喝采を浴びた。 子どもたちがAppleの開発したプログラミング言語Swiftを使ってアプリの作り方を学ぶことができるソフトだが、iPadの中だけで完結できるというのが特徴。開発言語の基本を学べるだけでなく、コードをiPadの実機でフルスクリーン動作させ、検証することができる。iOS開発がmacOSのXcodeで行わなければならないのは変わらないが、基本的な学習はiPadでできるというわけだ。そして、エミュレーターではなく、実機の加速度センサーなどを使
アップルとSAP、「iPhone」「iPad」用ビジネスアプリ強化に向け提携
Appleが、ビジネスアプリ強化に向けてまた新たな提携を結んだ。今度の提携先はSAPである。 両社は米国時間5月5日、「iPhone」と「iPad」用の新しいアプリ向けにSAPの「HANA」システム（企業がデータをすばやく分析して予測をするためのシステム）を活用することで合意したと発表した。今回の合意の一環として、新しいiOSソフトウェア開発キットと「トレーニングアカデミー」が提供され、開発者らが独自のビジネス用に「iOS」アプリを容易に構築できるようにする。 両社の提携は、AppleのIBMとの提携に似ているが、企業がより複雑な作業を自社アプリで実行できるようにする。例えば、公共事業企業の従業員は現場で、アプリを使用して設備の故障時期を予測できる。それによって従業員は保守作業を実施し、故障を防ぐことが可能だ。これまでは、オフィスに戻らなければリアルタイムデータを参照することはできなかった
TechCrunch | Startup and Technology News
Less than one year after its iOS launch, French startup ten ten has gone viral with a walkie talkie app that allows teens to send voice messages to their close… While all of Wesley Chan’s success has been well-documented over the years, his personal journey…not so much. Chan spoke to TechCrunch about the ways his life impacts how he invests in startups.
Apple、iPhoneが好調で増収増益だがiPadの販売台数は減少
米Appleが4月23日（現地時間）に発表した2014年第2四半期（1～3月）決算は、売上高は前年同期比5％増の456億4600万ドル、純利益は7％増の102億2300万ドル（1株当たり11.62ドル）だった。アナリスト予測は売上高が435億3000万ドル、1株当たり純利益が10.18ドルだった。 粗利益率は39.3％で前年同期の37.5％を上回った。 ティム・クックCEOは発表文で、「iPhoneの力強い販売とサービスからの記録的な売り上げを誇りに思う。今後もAppleにしかできない新製品やサービスを紹介していくことを楽しみにしている」と語った。 iPhoneの販売台数は前年同期比17％増の4372万台、売上高は14％増の260億6400万ドル。 iPadの販売台数は16％減の16350万台だった。iPadの販売台数は2013年第3四半期にも減少している。売上高は13％減の76億1000
アップル、第4世代「iPad」の販売再開を計画か
一部報道によると、Appleは「iOS」製品2機種に関する更新を計画しており、その1つは第4世代「iPad」の販売再開かもしれないという。 Appleは早ければ米国時間3月18日にも「iPhone 5c」の8Gバイトモデルを発売する予定だ、と複数のメディアが17日に報じた。その後、Appleは生産が終了した「Retina Display」搭載第4世代iPadの販売再開も計画していると示唆する報道がなされた。ある情報筋が9to5Macに語ったところによると、第4世代iPadは、18日まで箱を開けてはならないとの指示とともに、Apple製品を扱う小売店への出荷が既に開始されているという。 KGI SecuritiesのアナリストであるMing-Chi Kuo氏は2月、「iPhone 4」が一部市場で販売再開されたことを受けて、Appleは「iPad 2」の生産を縮小し、第4世代iPadの大量生
「Appleが小型iPadを発売か」のうわさが再浮上――Bloomberg報道
米Appleが10月に小型のiPadを発表する――。米Bloombergが7月4日（現地時間）、匿名希望の2人の情報筋の話として伝えた。 小型iPadのうわさはこれまでにも何度か浮上している。今回のうわさでは、新モデルのディスプレイサイズは現行iPadの9.7インチより小さい7～8インチで、10月に発表され、年内に発売。Retinaディスプレイは採用されず、現行iPadよりも価格が低くなるという。 米調査会社IDCによると、2012年第1四半期の世界でのメーカー別タブレット出荷台数ランキングで、Appleはシェア68％の1位。ランキング上位5社で7インチ台のタブレットを販売していないのはAppleのみだ。2位の韓国Samsung Electronicsは7インチの「GALAXY Tab 2」を、3位の米Amazon.comは同じく7インチの「Kindle Fire」を販売しており、米Goo
アップル、オーストラリアなどで「iPad」4G対応モデルの名称を変更
オーストラリアを含む一部の国々では、Appleの「iPad」のWi-Fi版が「iPad Wi-Fi + 4G」と呼ばれていることに対し、不満の声が上がっていた。 というのも、iPad Wi-Fi + 4Gは、例えば、オーストラリアのLTEネットワークでは動作しないからである。同国のLTEは700MHzではなく1800MHzの周波数帯で運用されているためだ。700MHzは今でもアナログテレビに使用されている。 そんな中、9to5Macが伝えているように、Appleが一部の国でiPad Wi-Fi + 4Gの名称を変更した。 新しい名称は「iPad Wi-Fi + Cellular」だ。 その新名称は多くの国々で確認されているが、例えば、筆者の愛するポーランドでは未だに4Gが支配している。 Appleはこの名称変更に関して、まだ公の場でコメントしていない。 もっとも、オーストラリアでは、App
AppleがiPad商標訴訟で敗訴した中国というアナザーワールド：情報インフラ24時 眠らないシステム：オルタナティブ・ブログ
アップルといえば、iPhoneやiPadが代表的な製品ですが、「iPad」という商標を中国本土で使ってはいけない、という判決が12/5に中国国内の裁判所から示されたことが話題になっています。 中国メディアによると、米電子機器大手アップルなどが中国国内における多機能端末「ｉＰａｄ」の商標権所有の確認などを求めていた訴訟で、広東省深セン市の中級人民法院（地裁）は６日までに、同社の訴えを退ける判決を言い渡した。 報道によると、被告となった深センのＩＴ企業は２００１年、中国国内で「ｉＰａｄ」を商標登録。アップル側は０９年、各国で「ｉＰａｄ」を商標登録していた被告会社と同グループの台湾企業から、３・５万ポンド（約４２０万円）で全世界の商標権を譲り受けることで合意した。 判決は、商標権の譲渡契約は所有者と結ばなければならないと指摘。台湾企業は被告会社の「代理者」には当たらず、訴えは法的根拠がないと判断
＜マーケティング＞アップルがｉＰａｄなどを景品にする場合のガイドラインの強制を開始！！？: SNS,ソーシャルネットワーキング.jp
●＜マーケティング＞アップルがｉＰａｄなどを景品にする場合のガイドラインの強制を開始！！？ フォーチュンテックの記事ですが、アップルが「iPad, iPhone and the iPhoneを景品にするのは認めない。」「iPod touchの場合は景品に出来るが最低でも２５０セットが原則」と言うガイドラインを企業に強制し始めています。 ＡＢＣ放送の関連会社であるWTVD-TV（ＡＢＣＩＩ）が Facebook, Twitter and Google Buzz に作り上げる「企業のブランドコミュニティ」形成目的でのファン集めのため、ある種のコンテストを行い、勝者トップ１１人にiPadを上げると言ったそうですが、アップルのガイドラインにひっかかりました。ＡＢＣ放送の関連会社はガイドラインを知らなかったようです。 ＜引用元：フォーチュンテック＞ ★★ アップルの「ガイドライン http://fo
Apple Store、「iPad」を製品説明に利用開始
Appleは、「iPad」を同社の直営小売店に展示モデルとしてだけでなく、同社の他の製品を販売するためのツールとして導入する計画を進めている。 オーストラリアやその他の国のApple直営店では現地時間5月22日、顧客への製品案内に、製品の横に置かれた紙の代わりに店舗内のあちらこちらに配置されたiPadを利用し始めた。われわれが取材した店舗の従業員らは、このiPadディスプレイを「Smart Sign」と呼んでいる。 ケースに収められたiPadは、近くに展示された製品の価格や構成などの情報を表示する。また顧客はモデルの比較やカスタマイズに利用することもできる。端末から店舗の従業員を呼び出して、説明を聞くことも可能だ。 Appleはこれのおかげで、近くにどのような製品が展示されていようと、容易に製品情報を最新の状態に保てるようになる。また、顧客はiPad上で稼働しているアプリケーションを使って
メディア・パブ: iPad版電子雑誌が本番へ、大手出版社がAppleルールに従う流れに
米国のデジタル（電子）雑誌産業の流通主導権を巡って、Appleと大手出版社との間で激しい綱引きが続いていた。そしてようやく先週あたりから決着が付き始めている。米雑誌出版社2位のHearst社と同3位のCondé Nast社はAppleが今年2月に策定した定期購読ルールに従うことになった。ただし同1位の Time社は抵抗の姿勢を崩さず、とりあえずAppleのルールを避ける道を選ぶ。 音楽産業の次は雑誌産業も。Appleは米国のデジタル音楽の流通プラットフォームを事実上牛耳ったように、デジタル雑誌産業の流通も支配していこうと、米国の大手出版社に対して個別に、Appleルールに従うよう説き伏せてきた。そして、両社の綱引きの結果もほぼ出揃い、電子雑誌ビジネスが本番を迎えることになった。 Appleは音楽流通の場合と同様、デバイスとコンテンツ販売サイト（App Store/iTunes store
Appleが日本ユーザー向けに「iPad購入者アンケート」 「アイヤー中国語アルネー」|ガジェット通信 GetNews
iPad購入者に送られて来る「iPad購入者アンケート」。これはAppleから送られて来るメールで10分前後で終わる設問に回答していくというもの。持っている機種、アクセサリを回答していくだけなのだが、設問に気になる箇所を発見した。 それは「iPad用にどのアクセサリーを購入されましたか？」という設問。そこにはアクセサリ一覧が並んで居るのだが、一部のアクセサリの名称が中国語になっているのだ。その設問は次の通り。 「iPad 2 的 Smart cover」、「iPad 原装包」というもの。「iPad 2 的 Smart cover」は例のお風呂のフタこと『Smart cover』を指すわけだが、もう一個の「原装包」が何を指しているのかわからない。『Google翻訳』で中国語として変換すると「オリジナルパッケージ」だった。 何故に日本ユーザー向けアンケートに中国語が混ざっているのか？ アジア圏
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