データ主義を磨く日本野球機構 28年ぶりのシステム刷新
写真●一般社団法人日本野球機構から開発を請け負った伊藤忠テクノソリューションズの担当者。流通・EP第1本部の久須美仁氏氏（左）、佐々木洋二氏（右） 「正確かつスピーディに記録できるのは当然として、貯めたデータを様々な用途に柔軟に2次利用しやすくなる」。こう語るのは、システム開発を請け負った伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）の流通・EP第1本部の佐々木洋二氏。CTCはグループ売上高が3919億円（2015年度）の大手システム構築（SI）会社。日本野球機構が実施したシステム開発案件に入札し、過去の実績などを評価され応札に成功した。 日本野球機構が初めてBISを導入した時期は、1988年まで遡る。それを機に紙だけの記録からデジタルでの記録に変更。以来、試合ごとに公式記録員がパソコンで試合経過をリアルタイムに記録してきた。1998年からは「間違いがない情報」を必要とするテレビ局や新聞社に配信し
IT大手7社が過去最高の売上高を更新、銀行とマイナンバー関連が好調で業績水準はリーマン超え
大手ITベンダーの2015年度決算が出そろった。SI関連事業の業績は、7社が過去最高の売上高を記録するなど総じて好調。銀行のシステム投資が拡大した金融分野、マイナンバー案件がけん引した公共分野などが寄与した。 主要各社の業績水準は2008年の「リーマン・ショック」で不振に陥る前の水準と同程度以上に回復した（表）。富士通とNECは通信事業者向けなどが不調で減収減益だった。 注：水色部分はITサービス関連セグメントで、全社調整額を除いた数字。全て内部売上高を含む。＊1 営業利益は同社の説明資料中にある「調整後営業利益」を参照した。 ＊2「 パブリック」「エンタープライズ」「テレコムキャリア」「システムプラットフォーム」部門の合計値 先行きをみると、各社とも急拡大するクラウド需要を取り込めていないという課題が残る。ユーザー企業のクラウドシフトが進む中、さらなる飛躍のためには、クラウド前提の事業戦
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