本格的なデジタル時代を迎えても、「豊かな放送文化を創造する」という公共放送の役割は変わりません。この目的の実現に向けて必要な調査研究を行うのが、NHK放送文化研究所「文研」の役割です。文研は、世界に類を見ない、放送局が運営する総合的な放送研究機関として、昭和21年に設立されました。
![「初期“テレビ論”を再読する」の検索結果 | NHK放送文化研究所](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/8f2f35cdda75602a8d829492156ca7b677c607f1/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fwww.nhk.or.jp%2Fbunken%2Fimages%2Findividual%2Fsearch%2Ftit_main.png)
民放連の井上弘会長は18日の定例会見で、見逃したテレビ番組をインターネット上で視聴できる「見逃し視聴」について「在京民放5局間で『やっていこう』という意見がまとまった」と話した。開始時期など詳細は未定だが、来年度中の実験を検討しているという。 視聴は無料で、CM付きで放送する。井上会長は「タイムシフト視聴などメディアを取り巻く環境は変化している。ネットでも、CMを飛ばさない、新しい形の商売の仕方がありえると思うし、違法動画対策にもなる」と説明した。 井上会長はまた、サッカーW杯ブラジル大会の民放テレビ局全体の収支が赤字になったことも明らかにした。2010年の南アフリカ大会に続き、2大会連続。放送権料の高騰や時差による深夜・早朝の放送が番組スポンサーの動向に影響を与えたことが理由という。赤字額は明らかにしなかった。
いつものことだが、特に一般化するべき話題ではない。こんな考え方もあるのか、という程度で。 先日、某テレビ局に勤務している知人と話す機会があった。というか、とある飲みの場で一緒になった。 あまり世評がどうとかメディアがどうとかいう話にはならなかったのだが、ふとした拍子に「インタビューに対するインセンティブ」という話題が持ち上がった。通常、たとえば街頭インタビューなどで顔を晒してインタビューに応じている人は、顔を晒すというリスクの割に殆どインセンティブを受けていない。これは何故なのか、あるいは遠からずインセンティブを生じないインタビューというものは難しくなるのではないか。そんなことについては以前から考えていた。 それに対する回答がこうだった。「いや、テレビに出られるってことが十分インセンティブになるだろう?」 直感的には、私はその回答は余りにも時代錯誤だと思ったのでそう指摘したし、それ程深まり
いやーこれはテレビ朝日様の為にも宣伝に協力しないとなー。 テレビ朝日:みんながカメラマン 「自分が撮ったスクープ映像をテレビ朝日に送って、テレビに流してもらおう!これで君もジャーナリストだね!やったね!まあ無償だけどね!」みたいなコンセプトなんだと思います。 スクープのアウトソースを図るって報道局としてどうなの、という話もないではないですが、まあそれは今までも、youtubeの動画をパクってそのまま流しているだけの番組とか色々あった訳ですし、今更のことと考えて問題ないだろうとは思います。 ただ、 投稿者は、本サイトに投稿データを投稿するにあたり、本規約の全文をお読みいただき、本規約に同意いただく必要があります。と謳っている割に、絶妙な感じでデフォルト非表示になっている規約については色々と興味深いです。 テレビ朝日様の説明の手間を省くために、重要そうなところを幾つか確認してみましょう。 4.
世界中の多くの人にとって、接触時間の最も多いメディアはテレビ(TV)であった。でも先進国では若者を中心に「テレビ離れ」が進んでいるとされている。それに代わって、インターネットメディアが台頭している。特に最近では、ネットメディアに接触するデバイスとして、スマートフォンなどのモバイル端末が爆発的に普及してきている。先進国だけではなくて新興国においてもだ。 ところが、英国のある調査会社の報告によると、TV接触時間の国別ランキングでは上位に先進国が並び、スマホ接触時間のランキングでは上位を逆に新興国が独占していた。「ほんまかいな」と突っ込みたくなる結果である。 この結果は、Mary Meeker氏が先日公開した「KPCB Internet trends 2014」の中でも、紹介された。Meeker氏のレポートの中で利用されているデータは、他の組織で以前公表されたものが少なくない。以下のグラフも、英
おはようございます、 Chromecast 微妙ですね。「Chromecast 買って AppleTV の良さ分かった」とか言ってる人が結構多くて AppleTV にしてもみんな割と買ったけど使ってなかったみたいのじゃないかと想像しています。 今日はよく言われる「欧米のテレビは多チャンネル」という話の実態について書きます。 要旨 欧米それぞれ具体的な事情は違うが電波が使い物にならないのでケーブルテレビが流行った 多チャンネルって言ってもそんな面白いの無い 視聴者は別に多チャンネルそこまで求めてないので動画配信サービスなどに客が流れる ケーブルテレビの普及 欧米のテレビが何故多チャンネル化したかというと、ケーブルテレビの放送事業者同士の競争が極めて激しいからです。これは単純な話で、うちのケーブルテレビを契約したら他所より見られるチャンネルが多いよ〜みたいな感じで競争を繰り広げた結果です(過去
過去の番組関係者の方々を捜しています 今年はテレビ東京が開局して50周年になります。これを記念して社史と社史のDVDを作成することを計画しています。 下記の方々が関わられた映像や写真を社史、社史DVDに掲載したいと考えていますが、連絡先が分かっておりません。 ご本人および、お心当たりのあるご家族、ご遺族、知人の皆様は、テレビ東京までご連絡ください。 2014年5月 テレビ東京 広報局 50周年社史編纂事務局 <連絡先> テレビ東京 広報局 50周年社史編纂事務局 TEL:03-5473-6546 メール: 住所:〒105-8012 東京都港区虎ノ門4-3-12 不明者一覧 御名前(五十音順/敬称略) 放送日 番組名 備考
アメリカの新興企業が地上波のテレビ電波を受信し、番組をインターネット経由で配信しているのは著作権の侵害に当たるとして、テレビ大手各社が訴えている裁判は22日、アメリカの連邦最高裁判所で審理が行われ、テレビ局やネット配信のビジネスに影響を与える裁判として大きな注目を集めています。 これは、新興のネット企業エアリオが地上波のテレビ電波をアンテナで受信し、それによって得た番組をインターネットを通じて有料で配信する事業をニューヨークなど11の都市で展開しているものです。 ABCやCBSなど4大ネットワークをはじめ、アメリカのテレビ各社は「エアリオの行為は著作権の侵害に当たる」として配信事業の差し止めを求めて裁判を起こしましたが、1審、2審で敗訴し、連邦最高裁判所に上告していました。 22日に最高裁で行われた審理では、テレビ局側が「放送局が制作した番組を無断で多くの視聴者に配信する行為は著作権の侵害
バックハグ~アフィリエイトがつなぐ恋~ 東大受験に失敗し、四浪が決まった地方女子と、 東大卒ながらアフィリエイトで生活する引きこもり男子。 そんな「絶対にくっつかないはずの男女」が出会ってしまった!! はたして彼女は、ずっと夢だった彼氏からの 「バックハグ」をかなえることができるのか!? フジテレビNEXTsmart開局記念ドラマ「バックハグ~アフィリエイトがつなぐ恋~」 - フジテレビONE/TWO/NEXT(ワンツーネクスト) アフィリエイトがつなぐ恋・・・。『http://plus.fujitv.co.jp/sokusenryoku/』もフジテレビ系列のCS放送でドラマ化したし、またネット上の話を題材にする事が増えている気がする。そういえば『電車男 DVD-BOX』もフジテレビだったし、ホリエモンが買収しようとしたのもフジテレビだったわけで、ホリエモンの言っていた「テレビとネットの融
日本テレビ放送網(日テレ)は2月28日、定額制動画配信サービス「Hulu」の日本市場向け事業を取得すると発表した。日テレは「Hulu」ブランドや技術のライセンスを米Huluから受け、日本でHulu事業を継続する。 日テレは、自社の人気番組などをHulu向けに限定配信するなどしてユーザー拡大を図る。 Huluは2011年9月に日本市場向けにサービスを開始。映画・ドラマ・アニメが月額980 円(税込)で見放題になる定額制動画配信サービスで、会員数は2013年の1年間で倍増したという。コンテンツパートナーはNHKやテレビ東京、TBSなどを含む約50社になり、1万3000本以上のコンテンツを配信している。 日テレは、米Hulu が会社分割により設立した新会社を子会社化することで日本向け事業を取得する。 日テレは既に「日テレオンデマンド」を展開しており、国内向けHuluの取得で定額制動画配信に参入す
メディアの中の人と話をする機会がたまにある。たいてい「なぜテレビは見られなくなったのか」的な文脈で話を振られることが多いから、チャネルが増えたんだからそちらの利用率が上がれば相対的に視聴時間とか減るでしょうとか、テレビって社会的文脈の中で見られるわけだから、それが変わっちゃったんじゃないですかとか、いやそうはいっても用途によっては信頼度高いし、ネットにどっぷり浸かってコミュニケーションとか若者でも一部だし、まして大人になってからも続けられる暇人なんてそんないませんぜって返してる。のだけど、反応は芳しくない。 その一方で、高齢者の話とかには割と食いつかれる。というのも、彼らの中に「高齢者」ってカテゴリーがひとつか、ないし後期高齢者は別ねってくらいのカテゴリーしかないからだ。おそらく、世代と性別で区分したカテゴリーをターゲットとして設定すれば広告や視聴行動を予測できるくらいにライフスタイルが単
内藤正典(Wikipedia) 内藤 正典(ないとう まさのり、1956年9月29日 - ) は、日本の社会学者・地理学者・国際政治学者。同志社大学大学院グローバルスタディーズ研究科長・教授、一橋大学博士 (社会学)。 専門は中東の国際関係、特にヨーロッパにおけるムスリム移民の研究、9・11以降はイスラムと西欧世界との関係、現代トルコの政治と社会。80年代まではシリアを中心としたアラブ地域研究を行ってきたが、フィールドワークに重点を置くため、政治的な事情でトルコに研究対象を移し、さらに、9.11以降はヨーロッパ在住ムスリム移民および西欧とイスラームの衝突を抑止するための研究・著作を中心に発表。 東京にいたころ。偏差値によって輪切りにすると、かなり低いレベルの大学で非常勤講師として教えていた。その大学とさして偏差値輪切りでは変わらないはずの大学から教えに来ている非常勤講師が、やたらと小難しい
私はこの10年くらいでだんだんとテレビを見る時間が減少していたのですが、数年前まではとある事情でテレビの前に一定時間いなければいけなかったので、その時にCMも眺めていたのですが、大手企業でもないのにしつこいくらいに流れるCMというものが一定数あったのですね。もちろんそれは覚えてしまいます。しかし数年後、それらの企業のうちの多くを、ほかのところで見るようになります。それはすなわち倒産や詐欺などで破綻するニュース。 せっかくですので、ちょっと具体的に。おそらく「このCM一時期よく見てた!」と思われる方もいらっしゃると思います(ちなみに私は東京住まいです)。 破綻前に急増した企業のCM 安愚楽牧場(2011年破綻) 英会話のNOVA(2007年破綻→経営譲渡) アーバンエステート(2009年破綻) 近未來通信(2006年破綻) エバーライフ(経営悪化→2012年経営譲渡) 何故破綻する企業が大量
2013年12月04日16:57 カテゴリメディア 毎日新聞の「テレビのない世帯から受信料」は誤報 きのうから変なコメントがくるなと思っていたら、毎日新聞が1面で「テレビがなくても全世帯から受信料を徴収する義務化」という誤報をしていることがわかった。 この記者は受信料制度を理解していない。執行部が出したという文書がないので確認できないが、この記事によれば「NHK執行部は8月、「今後の方向性」として放送法を改正して支払い義務化を明記した回答文書を経営委に提出」したと書いており、どこにも「テレビがなくても」とは書いてない。 放送法64条では、「協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない」と書いている。つまり受信契約の義務はあるが、支払い義務も罰則もないのだ。 支払い義務化は今まで何度も検討されたが、ここをへたにいじると「罰則を
2013-08-10 ネット文化を再生産するテレビなんていらないよね 近年「テレビが面白く無くなった」という声をあちこちで聞くようになった。僕はこの指摘に対して、娯楽の多様化が大きな要因ではないかと考えていた。要するにテレビしか娯楽がない時代はみんながテレビを見るけど、もうそういう時代じゃ無くなったよねということだ。 面白くないなら見なければいいのではと思うのだが、テレビが面白くないと言う人は大抵テレビ好きだ。テレビ好きの方々が口をそろえて言うのだから、そういう側面も実際にあるのかも知れない。 最近僕がバラエティー番組を見て気になっていることは、どこかで見たようなモノが多いということ。端的に言うと「それネットで見たことある」という内容があまりに多い。 ちょうど都合がいいことに、今朝某番組で「踊ってみた」の特集をしていた。「踊ってみた」とは一体何かの説明から始まって、踊り手にインタビューをす
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