投資ブログ紹介！楽天VTIに関する驚愕の事実！＆インデックスファンドは本当に強い？:投資信託 - みんかぶ（投資信託）
今回はにほんブログ村の投資信託関連ブログランキングの上位ブログの中から、本家VTIと楽天VTI（楽天・全米株式インデックス・ファンド（楽天・バンガード・ファンド（全米株式）））のパフォーマンスをシミュレーションした結果を公開しているブログ記事と、インデックスファンドとアクティブファンドの資産残高の違いについて思ったことを記載しているブログ記事の２本をご紹介します。 ナザールさんのブログ ＥＴＦのVTIと投資信託の楽天VTI（楽天・全米株式インデックス・ファンド（楽天・バンガード・ファンド（全米株式）））はどちらがパフォーマンスが良いかについてのシミュレーション結果を公開しているブログ記事となります。結論としてはタイトルの通り、投資信託の楽天VTIの方がパフォーマンスが良かったとのことです。 楽天VTIは、バンガード社が運用する株式指標「CRSP USトータル」に連動させたインデックスファン
ほとんどのマーケティング従事者が興味を持たない「エーザイの統合報告書」がヤバいから読んだ方が良いぞ！という件｜池田紀行@トライバル代表
PwC Japanの坂野さんと、エーザイ専務執行役CFOにして早稲田大学大学院会計研究科客員教授も務める柳さんの対談記事です。 コンサルファームのPwC（プライスウォーターハウスクーパース）と企業のCFOがESGと財務の話をしている時点で、大半のマーケターが「あ、この記事は自分にとって関係ないな」と感じるのでは。 ちなみに、PwC Japanの坂野さんが書いたこの本は（まだ読んでいる途中ですが）めちゃくちゃ必読です（「ESGとかCSRとかSDGsって、儲からないけど、しょうがなくやらなきゃならない企業の社会的責任でしょ？」って思っている人こそ読む本です）。 ここから、僕が感じたエーザイのヤバさ（良い意味）について解説します。 ESGと財務情報の相関性を定量的に検証しようとしている先に挙げた記事の中で、柳さんはこう言っています。 ESGのさまざまなKPI（重要業績評価指標）と企業価値との関連
｢世界最強の株式インデックス｣S&P500が抱える決定的な弱点 2度のバブルが示す長期投資の教訓
30年にわたって上昇トレンドを続ける米国株。その米国株市場を代表する株式インデックス「S＆P500」への投資が人気を集めている。農林中金バリューインベストメンツ最高投資責任者の奥野一成氏は「日本株に連動したTOPIXインデックスに比べはるかに運用成績は良い。だが、世界最強のS＆P500への投資にも弱点がある」という――。 最強インデックスS＆P500の弱点 前回、「サラリーマン投資家に大人気『インデックス投資』の見過ごされたリスク」で、長期投資においては、パッシブ投資なのかアクティブ投資なのか、という軸よりも、ポートフォリオ内に入っている企業が長期的に企業価値を増大できるのか否かということの方が、根本的に重要であることを述べました。 インデックスの決定方法の違いから、米国の代表的な株式インデックスであるS＆P500インデックスと日本のインデックスであるTOPIXでは、中に入っている企業が、
野村総合研究所、日本の富裕層は133万世帯、純金融資産総額は333兆円と推計 | ニュースリリース | 野村総合研究所(NRI)
株式会社野村総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役会長兼社長：此本臣吾、以下「NRI」）は、2019年の日本における純金融資産保有額別の世帯数と資産規模を、各種統計などから推計しました。また、2020年10月～11月に、全国の企業のオーナー経営者（主要株主かつ代表者）を対象に「NRI富裕層アンケート調査」を実施しました（有効回答1,520名、うち本人と配偶者の保有する金融資産の合計額が1億円以上の回答305名）。 主な推計結果と調査結果は、以下のとおりです。 日本の富裕層・超富裕層の世帯数は、2017年を超えて2005年以降の最多に 預貯金、株式、債券、投資信託、一時払い生命保険や年金保険など、世帯として保有する金融資産の合計額から負債を差し引いた「純金融資産保有額」を基に、総世帯を5つの階層に分類し、各々の世帯数と資産保有額を推計しました。結果は、純金融資産保有額が1億円以上5億円
この10年の日本で準富裕層～富裕層は100万世帯以上増加しているが、世帯全体の金融資産の中央値は減少している - 斗比主閲子の姑日記
私は富裕層&資産課税強化派というスーパーマイノリティです。 私が資産課税強化派なのはピケティのr>gを知って以来ですが（2014年ぐらいから？）、リーマンショック以降の日本の金融資産の偏在ぶりを見て、日本でもつくづく資産課税は強化すべきだと確信しています。 今日は私が見ている視界を共有するためにも簡単な数字を紹介します。 皆さんご存知の通り、毎年、野村総研が富裕層調査という大変心温まる調査を行っています。昨年12月末に公表された調査結果で、1億円以上の純金融資産を保有する富裕層・超富裕層は約130万世帯となっています。富裕層に次ぐ、準富裕層は約340万世帯です。合計470万世帯。 ※画像は野村総合研究所、日本の富裕層は133万世帯、純金融資産総額は333兆円と推計 | ニュースリリース | 野村総合研究所(NRI)より 日本全体で約5500万世帯でざっくり1600兆円の純金融資産があり、準
財テク - shunirr
前提 shunirr の独自研究による財テクをまとめています shunirr は、そこそこの規模の会社勤務なソフトウェアエンジニア (退職金や企業型 DC は無い) 、独身、副業は特にやっていない 状況の異なる人間は役に立たない情報である可能性が高い フリーランスなどの自営業、スタートアップ企業勤務、あるいは歴史ある大企業勤務、など 結婚してる、家族がいる、など shunirr の思想・価値観によってまとめられているので異なる価値観の人には合わない可能性があります shunirr は全てを実践してはいません 基本的な考え方 資産を増やす方法はいろいろあるけど、税金を減らす方法はあんまり無いので、出来るならやっておきたい 税金は減るとお得だけど、税金が減る額よりも儲かる金融商品があるなら、そっちを買った方がお得 商品の金利や運用益が非課税なものよりも、自分の所得税・住民税から控除される方がお
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財テク (住宅購入編) - shunirr
これまでのあらすじ 財テクを書いた後に、いままで賃貸に住んでいて、戸建かマンションを買ってみるかとなった COVID-19 の影響で在宅勤務が長期化しており、都心の 1LDK よりも、少し郊外で広い家に引っ越して、書斎というかオフィス的な空間を自宅内に用意したいと考えた 家の買い方に関する本をいろいろ買って読んでみたり、ネットの記事を読んでみたり、実際にマンションの購入手続きを進めてみたり (途中でキャンセルしたけど) 、仲介業者の紹介でファイナンシャルプランナーに相談したりした 前提 shunirr の独自研究による財テクをまとめています shunirr は、そこそこの規模の会社勤務なソフトウェアエンジニア、東京 23 区内在住、実家は田舎の賃貸で、相続できる資産とかは無い shunirr の思想・価値観によってまとめられているので異なる価値観の人には合わない可能性があります shuni
投資の話が理解できない人との断絶がヤバイ 追記あり
といっても俺のいう投資話なんて「さっさとiDeCoの口座を作って毎月可能な限り最大額を振り込んでインデックスファンド（できればVFIAXかVTSAX）を買い続けろ」という個人年金運用の基本中の基本なんだけど、これを周りの連中に話しても「投資怖い」「投資はリスク」とか思い込んで手を出さない連中が一定数いて毎回どうしようもないなと思う。しかもこれ学歴とか関係なくこういった投資話に拒否反応を示す人が一定数いる。 俺の話を金持ち父さんのネットワークビジネスとかねずみ講の勧誘と同レベルに思ってるのか？インデックスファンドでの投資のリスクは１０年～２０年単位で運用すれば調整できるし、そもそも現金のまま持ち続けることもリスクなんだという概念が理解できないっぽい。理数脳と文系脳ってやつだろうか？（怒られそうだけど 低収入で個人年金に投資する余裕もないって層は別の話として、ある程度の余裕があるのに個人年金に
Fastly（FSLY） 下方修正の発表で株価は大幅下落。熟考の結果、全株売却しました。売却に至った4つの理由を解説します。｜米国企業を中心とした株式投資に役立つ情報マガジン
Fastly（FSLY） 下方修正の発表で株価は大幅下落。熟考の結果、全株売却しました。売却に至った4つの理由を解説します。 下方修正を発表したFastly（$FSLY）ですが熟考した結果、昨夜の寄りで全株売却しました。 今回はなぜ売却に至ったのか、その理由を残しておきます。かなり煽ったタイトルにしてますが、完全に個人的な記録であり、如何なる投資を勧めるものではありません。 ここで書いていることはあくまで個人の意見であり、如何なる投資を勧めるものではありません。 むしろ、この判断が間違っている可能性も十分にあると思っています。 投資判断は自己責任でお願いします。 🌞 Fastlyを売却する理由ガイダンスを引き下げた今回のガイダンスの引き下げ理由として、次の2つをあげていました。 ・以前に開示された最大の顧客（TikTok）によるFastlyのプラットフォームの使用は期待を満たしておらず、
ウォーレン・バフェット、誰もが読むべき19冊
バークシャー・ハサウェイCEO、ウォーレン・バフェット氏。 Getty Images / Matthew Peyton バークシャー・ハサウェイのCEO、ウォーレン・バフェット氏は読書家。 投資家としてのキャリアをスタートさせた頃、毎日、本を600〜1000ページ読んでいた。 バークシャー・ハサウェイの株主に宛てた手紙や、20年以上の間に行われたインタビューによると、バフェット氏にファイナンスの知恵を授けた本がある。 ウォーレン・バフェット氏は、投資家としてのキャリアをスタートさせた頃、毎日、本を600〜1000ページ読んでいた。 今でも、1日の80％を読書に費やしていると同氏は語る。 ｢私の仕事は基本的に、とにかく多くの事実や情報を徹底的に集めること。そして時に、それらが何らかのアクションにつながるのかを考える｣と同氏は以前、インタビューで答えた。 ｢他人の意見は読まない｣と同氏は続けた
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"株"・"投資"をする人、経済に興味がある人に見て欲しい お金に関するおすすめ映画12選！！＋α - No Money, No Freedom
1.ウォール街 ウォール街 オリバー・ストーン監督、マイケル・ダグラスとチャーリー・シーン主演で贈る社会派ドラマ。野望が渦巻く金融ビジネスの最前線・ウォール街で繰り広げられる男たちのマネーウォーズの行方を描く。 スポンサーリンク 2.おいしいコーヒーの真実 おいしいコーヒーの真実 世界で最も日常的な飲み物とされ、全世界での1日あたりの消費量は20億杯にもなるコーヒー。しかし、世界市場において石油に次ぐ巨大な国際的貿易商品でありながらも、コーヒー生産者は破産せざるを得ない現状となっている。それは一体なぜか?コーヒー産業の実態を暴くドキュメンタリー作品。 3.ヤバイ経済学 ヤバい経済学 シカゴ大学教授で経済学者のスティーヴン・レヴィットとジャーナリストのスティーヴン・J・ダブナー共著によるベストセラーを映画化したドキュメンタリー。逆転の発想から生まれた独自のオモシロ理論を、テンポのよいストーリ
資産形成、貧困脱出、税金対策…今読んでおきたい！2014年出版のお金が貯まるビジネス書5冊＋ロングセラー1冊 | ビタミンBIZ
消費税増税後の２四半期連続でＧＮＰがマイナス成長となり、アベノミクスの成果に黄色信号が灯ったとの声もあがっています。 株価が将来の経済状況を示すのと同じように、ビジネス書の傾向も社会の現状や見通しを示すと言われています。 今年刊行されたビジネス書のなかから、土井英司が「ビジネスブックマラソン」で紹介した５冊（＋１冊）をえりすぐりました。 今年のベストマネー本、菅井敏之『お金が貯まるのは、どっち!?』 すでにアベノミクスの減速を予想していたのではと思わせるのが、今年のお金本で売れ行きＮｏ１の菅井敏之『お金が貯まるのは、どっち!?』（アスコム、１４０４円）です。、今年３月に刊行され現在２３万部を記録しています。 「秒速で１億」稼ぐという一獲千金のものではなく、三井銀行（現・三井住友銀行）の金沢八景支店長、中野支店長を経て、アパート経営で起業した著者が、お金が貯まる考え方を示した一冊です。
独占企業の方が、研究開発は盛んになる (15.013 Industrial Economics) - My Life After MIT Sloan
このブログでも何度も取り上げてきた、Pindyck先生の産業経済学だが、 個人的に最も面白く、考えさせられたのは、最後の授業のこのコメントだった。 「一社独占の産業と、競争の激しい産業では、どちらが研究開発への投資がなされ、開発が盛んになると思うか？」 この問いに対して、クラスの9割の学生が、「競争が激しい方が開発が進む」と答えたが、先生の答えはNoだった。 「実は、独占企業の方が、研究開発により多くのお金が投資し、その結果、技術開発も進む。」 これは一瞬、直感に反するよね。 独占企業は、競争がないのだから、わざわざ研究開発に投資する動機に乏しいんじゃないか、と思う。 逆に競争が激しいほど、研究開発に投資して、他社を先んじようとするのではないか、と直感的には思う。 ところが、歴史を見ても、研究開発により投資して来たのは独占企業なのだ。 実際、1970年代から世界の研究開発を引っ張ってきたの
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What I Really Think of Bitcoin
21 books billionaire Warren Buffett thinks everyone should read
http://www.businessweek.com/articles/2014-10-09/hadoop-data-software-spreads-beyond-silicon-valley
日本の富裕層がますます裕福に、アジアで最も急速に資産増加 - Bloomberg
https://www.edb.gov.sg/ja.html
テクノロジー : 日経電子版
