廃棄家電でゴミの山ができてしまっているインドの風景写真
「e-waste」と呼ばれる2000～5000万トンの家電ゴミが毎年全世界で発生していて、ゴミとなったパソコンや携帯電話の中には違法に輸出されるものもあるそうです。インドではそうした家電ゴミが山のように集められ、とんでもない状態になっているところが存在しているようで、混沌とした風景の写真が撮影されています。 詳細は以下から。 Sophie Gerrard Photography レアメタルを抽出するため、パソコンパーツなどは酸処理をされるのですが、使用後の酸は道や川に流され汚染の原因になっているそうです。 汚染された水と廃棄された基盤。 リサイクルや寄付という名目で輸入されてくるスクラップもあるのですが、ほとんどはそのままゴミになるとのこと。 ブラウン管モニターのプラスチックゴミが大量。 ブラウン管モニターの中身。 酸と熱による処理を施すことで金メッキをはがし、約1kgの廃棄家電から30g
産業／ＪＲ東西、カーシェアやレンタル自転車 「鉄道利用＋エコ」促進へ - FujiSankei Business i.／Bloomberg GLOBAL FINANCE
ＪＲ東日本、西日本両社が相次いでカーシェアリングやレンタル自転車事業を強化する。鉄道会社ならではの駅を拠点としたサービスを展開するほか、決済にはＩＣカードも利用可能とするなど利便性も向上させることで利用者獲得を目指す。サービス拡大によって自動車利用を削減して環境対策に貢献すると同時に、鉄道利用客も拡大する“一石二鳥”効果を狙う。 ＪＲ東は１９日から、１台の自動車を複数の会員が共同でレンタルするカーシェアリング事業に参入する。東京駅と川崎駅、八王子駅に計６台を配置し、企業などの利用を見込む。サービスの名称は「ｅｃｏレン太」で、子会社のジェイアール東日本レンタリース（東京都千代田区）が運営する。利用者はインターネットで予約、入会時に登録したＩＣ乗車券「Ｓｕｉｃａ（スイカ）」を車の読み取り機にかざせば、ドアロックが解除される仕組みだ。 カーシェアはこれまで、レンタカー会社やＮＰＯ法人（特
asahi.com（朝日新聞社）：水銀の排出・輸出入規制、条約制定へ 国連会議で合意 - 国際
国境を超えた汚染の広がりが懸念される水銀について、排出の抑制や輸出入の規制をするための条約を制定することが２０日決まった。約１５０カ国が参加してナイロビで開かれていた国連環境計画（ＵＮＥＰ）の管理理事会で、１３年の調印をめざして来年から交渉を始めることで合意した。 水銀は蛍光灯や電池などに含まれ、鉄鋼やセメントの生産工程などでも排出。途上国を中心に、石炭火力発電所や化学工場の排気として大気への放出が急増し、工場廃液による水質汚染とともに健康被害の恐れが指摘されていた。 これまで、鉛やカドミウムを含めて規制する条約の制定を唱える欧州連合（ＥＵ）と、「自主的な取り組みで十分」とする米国や中国、インドなどの主要な水銀排出国が対立していた。しかし、オバマ政権に代わった米国が条約化を支持する方針への転換を表明。中印も水銀に対象を絞った条約の制定に向けた委員会設置を受け入れた。 条約では、輸出入
asahi.com（朝日新聞社）：荒れた竹林使ってバイオ燃料 町工場の技術がカギ - サイエンス
円盤状のノコギリを内蔵した機械で竹を粉末にしていく大石誠一さん＝浜松市の丸大鉄工大石誠一社長（後方）が開発した円盤ノコギリ装置「パンダ」（右）で細かくされた竹の粉末＝浜松市東区の丸大鉄工 静岡大工学部の研究チームが、竹から効率良くバイオエタノールをつくる技術を開発した。竹の硬さが難題だったが、浜松市の刃物工場が１００分の１ミリ単位の粉末にできる円盤ノコギリ装置を開発。従業員４人の町工場の技術が、荒れ放題の放置竹林をバイオ燃料の「油田」に変える夢の突破口となった。 里山で管理の行き届かない竹林が増殖し、周囲の林や農地を侵食する「放置竹林」問題は全国で発生。伐採に乗り出す自治体も多いが、竹の成長の早さに追いつかないのが実情だ。 静大工学部（浜松市）の中崎清彦教授（５１）は生ごみを分解して肥料にする微生物の研究などに取り組み、廃棄物を残さず資源を循環させる「ゼロエミッション」を目指していた
経済、株価、ビジネス、政治のニュース:日経電子版
天皇陛下は23日、85歳の誕生日を迎えられた。これに先立ち、皇居・宮殿で記者会見。即位後の30年を旅になぞらえて何度も声を震わせながら、象徴としての在り方や平和への思い、国民や皇后さまへの感謝を述…続き 皇后さま84歳に 「最後」の文書回答 ［映像あり］ 雅子さま55歳に 「国民の幸せのため力尽くしたい」
気候変動は従来予測をはるかに超えるペースで進んでいる、IPCC
渇水で水がなくなってしまったスペインのFervenza貯水池（2007年11月13日撮影、資料写真）。(c)AFP/MIGUEL RIOPA 【2月15日 AFP】地球温暖化は従来予測をはるかに超えるペースで進んでいるという発表が14日、米イリノイ(Illinois)州シカゴ（Chicago）で開かれた米国科学振興協会（American Association for the Advancement of Science、AAAS）のシンポジウムで行われた。 国連の「気候変動に関する政府間パネル（Intergovernmental Panel on Climate Change、IPCC）」が、地球温暖化が進めば海面の上昇、砂漠の拡大、激しい嵐の発生、動植物の30％の種が絶滅するという衝撃的な報告をまとめたのはわずか1年ほど前だが、最近の研究によれば今後100年間に温暖化がもたらす影響はさ
asahi.com（朝日新聞社）：琵琶湖の「厄介者」が養鶏のエサに 外来魚、高い栄養価 - 社会
外来魚の加工プラント。加熱処理され、丸１日かけて魚粉ができあがる＝滋賀県日野町外来魚の魚粉入りの飼料をついばむ京都養鶏生産組合の鶏＝京都府城陽市琵琶湖で駆除された外来魚。漁港を巡回する回収車に積まれ、加工施設へ運ばれる＝滋賀県水産課提供 トウモロコシなど輸入穀物の値上がりが続くなか、琵琶湖の外来魚、ブラックバスやブルーギルが養鶏飼料の原料として注目されている。生態系を乱す厄介者扱いだが、栄養価が高く、大量に調達できる点が歓迎され、一風変わった「地産地消」の試みが動き出した。 京都府城陽市の養鶏場。１０万羽のニワトリのうち、約７００羽が魚粉入りの飼料をついばむ。琵琶湖でとれた外来魚を加工した魚粉１に対して、国産の玄米などが３の割合で混ぜ合わされた飼料だ。京都養鶏生産組合が５年前から実験的に与えてきた。 これまでは原料の多くを輸入の大豆やトウモロコシに頼ってきたが、世界的な穀物高でこの２
日清食品カップメン、防虫剤成分検出が２１件 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
「カップヌードル」から防虫剤の主成分が検出され、記者会見を行う日清食品の中川晋社長（右）ら（２４日）＝佐々木紀明撮影 「日清食品」などが製造したカップラーメンから防虫剤成分が相次いで検出された問題で、同社は２４日、東京・新宿の東京本社で記者会見を開き、神奈川県藤沢市で今月２３日に判明したケース以外に、今年４月以降、同社に寄せられたクレームのうち、２１件から防虫剤成分のパラジクロロベンゼンやナフタレンが検出されていたと発表した。 同社は、藤沢市のケース以外は「製造時に混入した可能性は低く、保管時ににおいが移った可能性がある」との見解を示しているが、この見解の是非を判断できないとする専門家もいる。 同社によると、今年４月以降、「薬品のようなにおいがする」といった苦情が全国から相次ぎ、このうち日本生活協同組合連合会（東京都渋谷区）が日清食品に製造を委託した４件から、最大９２ｐｐｍのパラジクロロベ
自滅する文明と自滅した池田信夫 - シートン俗物記
いや、もはやダメでしょ。池田信夫。経済学の事だけ書いてりゃいいのに、地球温暖化論議にも首を突っ込むからバカにしか見えない。 原子炉のモジュール化 - 池田信夫 blog*1 http://blog.goo.ne.jp/ikedanobuo/e/a013254078f8acb4311fe5d5cc2c047f 記事にはumikajiさんが詳細な突っ込みを入れてくださっているので、単品の突っ込みを。 ここにもWESな人が･･･ http://d.hatena.ne.jp/umikaji/20080622/1214144235 まず、モジュール化した原発、というのを自慢げに提唱しているが、実は“モジュール化”*2した原発、というのは存在するのである。それは、旧ソビエトの黒鉛炉、つまりチェルノブイリで事故を起こしたタイプこそが“モジュール化”した原子炉であった。以前、NHKスペシャルでチェルノブイ
「まだ乗れるのに」 - novtan別館
新車を作ることに対する環境負荷ってどのくらいなんだろう。燃費が良くなってCO2排出量が減った分ってカバーできるの？ その辺が見えないのに「エコ替え」とか言っちゃってるのがいやん。 追記 ブクマで教えてもらいました。ありがとうid:pbh ガソリン1ガロン[約3.8リットル]当たりのエネルギーが約119メガジュールなので、プリウスはショールームにたどり着くまでに1000ガロン[約3800リットル]のガソリンを消費していることになる。これをいわゆる「炭素の負債」と考えると、プリウスを約7万4000キロメートル走行させなければ清算できない数字だ。 http://wiredvision.jp/news/200806/2008060322.html どうせ買うなら、という以外のなにものでもないのね。もちろん、新しい車の燃費を良くしていくことには意味があるけど、まだ乗れるのに「エコ替え」ってのはものす
海外FXボーナスおすすめ比較17選！日本人に人気のFX業者一覧を紹介【2024年3月徹底調査】
海外FX業者を利用する上で、ボーナスは絶対に欠かせません。口座を新規開設するだけでもらえる「口座開設ボーナス」、入金時にもらえる「入金ボーナス」、その他にもキャッシュバックなど、様々なボーナスがもらえます。 受け取ったボーナスはそのまま取引に使え、利益が出た時は出金することも可能です。お得はあっても損はないボーナスなので、海外FX業者を選ぶ際には必ず比較しておきたいところです。 そこでこの記事では、海外FXボーナス(口座開設ボーナス・入金ボーナスキャンペーン)を徹底的に研究した上で、おすすめ比較ランキングにまとめてみました。日本人に人気のFX業者だけでなく、マイナーの海外FX業者や注意点なども詳しく解説していきます。 「海外FXボーナスが豪華な業者をすぐに知りたい」という方向けに、海外FXボーナス選びに役立つカオスマップを作成したのでこちらも併せて参考にしてください。 「どのFX業者で口座
地球温暖化を過不足なく理解する
Research Institute for Value-Added-Information Generation (VAiG) Center for Mathematical Science and Advanced Technology (MAT) Application Laboratory (APL) Information Engineering Program (IEP) Center for Earth Information Science and Technology (CEIST) Global Oceanographic Data Center (GODAC) Institute for Extra-cutting-edge Science and Technology Avant-garde Research (X-star) Super-cutting-edge
コンビニ業界が深夜営業規制に反対する本当の理由 - SKiCCO ALTERNATiVE
地球温暖化対策として、コンビニの深夜営業に対する規制を検討する動きが全国の自治体に出てきている。http://www.yomiuri.co.jp/eco/news/20080621-OYT1T00397.htm?from=navrhttp://sankei.jp.msn.com/politics/local/080620/lcl0806201835004-n1.htmhttp://mainichi.jp/life/ecology/news/20080617ddm041040010000c.htmlhttp://www.47news.jp/CN/200806/CN2008061301000715.html これに対し、コンビニ各社が加盟する日本フランチャイズチェーン協会は反論。http://jp.reuters.com/article/businessNews/idJPJAPAN-32368
バイオ燃料の普及で森林が絶滅？(1) | WIRED VISION
バイオ燃料の普及で森林が絶滅？(1) 2007年8月20日 環境 コメント： トラックバック (2) Brandon Keim 2007年08月20日 放牧地を作るために、アマゾンの森林を焼いて伐採している様子(NASAの『LBA-ECO』プロジェクトより) 燃料用作物を育てるために森林を伐採する場合、環境への悪影響は大きく、バイオ燃料の利用によっても埋め合わせができないことが最近の調査でわかった。 ヒッピーの夢だったエネルギー用作物が環境対策の主流となった今、この調査結果は人々の熱を冷まさせるメッセージだ。 今や世界中の政府や産業界が、環境を汚染する化石燃料の代わりに植物から生成した燃料を使うことを表明している。しかしそれは、木々を育み二酸化炭素を貯蔵する森が見られなくなる事態を招いてしまうのだろうか。 科学雑誌『Science』誌の記事の中で、イギリスの環境保護団体『World Lan
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NEDO:エネルギー・環境技術分野:事業・プロジェクト紹介:分野別
第97回「リサイクルと磁石」の巻
特集：地球の悲鳴 廃棄パソコンは どこへ行く 2008年1月号 ナショナルジオグラフィック NATIONAL GEOGRAPHIC.JP
http://www.technobahn.com/cgi-bin/news/read2?f=200902262024
http://www.asahi.com/national/update/0316/TKY200603160325.html
経済、株価、ビジネス、政治のニュース:日経電子版