ソフトウェア更新はお客様の責任において行ってください。 端末本体による方法でビルド番号がGINGERBREAD.OMKF2の端末を更新する場合、一度のソフトウェアアップデートでは最新版のGINGERBREAD.OMKL4に更新することはできません。 繰り返しソフトウェアアップデートを実施いただくことで最新版のGINGERBREAD.OMKL4に更新されます。 パソコン接続による方法で、「Samsung Kies」を利用して更新される場合は、すべてのバージョンの端末で、一度の更新で最新版に更新できます。 端末本体による方法では、Wi-Fi接続にて機能バージョンアップを実施するとパケット通信料は発生いたしませんが、ドコモの通信回線を使用するとパケット通信料がかかります。 機能バージョンアップには、内蔵メモリに十分な空き容量が必要です。詳細な容量は、ソフトウェア更新手順書をご確認ください。 ソ
MDMを用いたAndroidの管理:Androidセキュリティの今、これから(4)(1/3 ページ) 爆発的な勢いで普及し始めたAndroid端末は、大きなポテンシャルを秘める一方で、セキュリティという課題にも直面しています。この連載では一般ユーザー、ビジネスユーザーと、あらゆるAndroidユーザーを対象に、Androidのセキュリティについて解説していきます。(編集部) 確立され始めた「Mobile Device Management」の概念 Android OS搭載端末(以下、Android)を企業で導入し、ビジネス用途に活用する際には、セキュリティ管理の根幹となるインベントリ情報を中心とした「資産管理」が課題となってきます。そこで、昨今、Androidを含めたモバイルデバイスの管理手法として「Mobile Device Management(以下、MDM)」という概念が確立されつつ
前編「Android端末はなぜ危険か」では、Android 2.2以降に標準で備わる端末管理、セキュリティ機能のAPIについて紹介した。今回はそれらのAPIを利用して実現する具体的な機能を挙げる。 関連記事 焦燥のMicrosoftが繰り出すiPad対抗戦略の中身 タブレット特有のリスクを回避する7つのベストプラクティス Androidセキュリティのエコシステムを利用する 利用ポリシーの作成 ユーザー企業は、ビジネスニーズにAndroidの機能を当てはめる手助けを外部のコンサルタントに求めることができる。例えば従業員の私物のAndroid端末を仕事に使う上で許容できる利用ポリシーの作成や、利用を許可したAndroid端末に義務付ける最低限のOSレベルとプロプライエタリ機能の規定などが考えられる。特に、遠隔操作による消去をIT部門が実行する場合のポリシーについて助言を求めたくなるかもしれない
「今後はiPhoneとAndroidをサポートするが、これまでのBlackBerry環境と同じ管理機能とセキュリティを維持する」──そんな指示がCIOから出されるようになり、ネットワーク管理者はモバイル端末管理(MDM)システムについての情報収集に奔走している。これまでカナダのResearch In Motion(RIM)のBlackBerry Enterprise Server(BES)を使用してBlackBerry端末ネットワークを管理していたのであれば、少なくともMDMの基本的な知識はあるだろう。一方、全く未知の状態から始める場合は、追い付く努力が必要だ。 MDM関連記事 モバイルデバイス管理が必要なのは大企業? 小規模企業? セキュリティ対策だけではない、モバイルデバイス管理製品の機能 モバイルセキュリティに注目集まった情報セキュリティEXPO まず、サポート対象の端末とレベルを正
iPhoneやAndroid端末に代表されるスマートフォンの話題があふれている。「思い切って機種変更した」「使ってみたい」という人も多いだろう。ところが今は、スマートフォンを安心して使うために必要なセキュリティ対策に関する情報が不足気味だ。スマートフォンでは、従来の携帯電話では不要だった対策が必要になってくる。そこに潜むリスクは大きい。企業でスマートフォンを一括導入するならなおさら、深い知識が欠かせない。 今では想像がつかないかもしれないが、パソコンの普及初期に、セキュリティ対策が不要な時期があった。本格的に普及しだしたスマートフォンについても、遠からず同様に振り返る時が来るはずだ。早くも、スマートフォンを標的にした攻撃が見つかり始めているからである。 スマートフォンを狙う攻撃といわれて、ピンとこないかもしれない。そこでセキュリティ大手、ラックのスマートフォンセキュリティ研究所の研究員であ
企業のIT管理者には目下、「複数のスマートフォンプラットフォームへの対応」「効果の少ないセキュリティポリシー」「社内のネットワークには1つの端末からアクセスしたいというエンドユーザーの要望の高まり」などの課題が山積みだ。そうしたIT管理者にとって、スマートフォンの紛失・盗難は大きなセキュリティ脅威となっている。 米McAfeeが米カーネギーメロン大学の研究者らと共同でまとめた最新のスマートフォンセキュリティ調査報告によると、全体の4割の企業がモバイル端末の紛失あるいは盗難を経験していた。さらに、紛失や盗難にあった端末の半数には重要な業務データが保存されていたという。このリポートでは、英調査会社Vanson Bourneの協力の下、世界14カ国の1500人を対象に実施された調査の結果が概略されている(※関連記事:企業のモバイル依存が高まる――McAfeeが実態調査:ITmedia エンタープ
利用者が急増中のスマートフォンだが、コンピューターウイルスによる端末の“乗っ取り”や情報漏洩などセキュリティ面でのリスクは従来の携帯電話よりも大きい。米アップルの「iPhone」の場合、注意すべき点は六つ。専門家は、「業務用途のiPhoneを『jailbreak(ジェイルブレイク=脱獄の意)』させるのはもってのほかだ」と警告する。 iPhoneのセキュリティ対策は、他のOSを搭載するスマートフォンとはだいぶ違っており独特だ。これを理解するには、iPhoneに特有の利用形態を押さえるとよい。 iPhoneは通常、アップル1社の世界に閉じた使い方になる。ハードウエアと搭載OS「iOS」はアップル製。アプリケーションの入手先も、アップルが運営するマーケットプレース「App Store」に限られる。 ユーザーは一般に、App Storeからしかアプリケーションを入手できない。ただし、この制限をなく
Android向け 電話機能まで細かく管理可能 Android端末向けのMDM(モバイルデバイス管理)システムでは、iPhone/iPad向けと決定的に違う点が二つある。 一つはスマートフォンにエージェントソフトを導入する必要がある点だ。iPhone/iPadに搭載されているiOSには遠隔からスマートフォンを管理するAPIが備わっているのだが、Androidには組み込まれていない(表1)。 グーグルは「Android 3.0で管理用APIを搭載する」と発表しているが、どのような管理ができるか詳細は不明である。このため、MDMベンダーはスマートフォンを管理するためのエージェントソフトを独自に開発している。 もう一つは、iPhone/iPadでは実現不可能なハードウエアに近いレベルまで、細かい端末管理ができる点だ。電話機能まで管理できる仕組みなどを、MDMベンダーは独自に開発している。 SMS
次の記事 モトローラ、Android端末の法人導入促進に向け、セキュリティ・管理機能強化へ 2011.03.02 昨日(1日)にKDDIがサービス提供予定を発表したモトローラ(Motorola Mobility)子会社の3LM(Three Laws Mobility)について、同社を2月に買収したモトローラ側の計画を採り上げた記事がInfoWorldなどに掲載されている。 これらの記事によると、モトローラが3LMを買収した目的は、Android端末の法人市場への導入促進にむけて障害のひとつとされているセキュリティ機能を、競合するBlackberryやiPhoneと同等(以上)のレベルまで強化することにあるという。 Android搭載端末は、リモートワイプやデータ送受信時の暗号化といった基本的なセキュリティ機能は備えており、メールや連絡先情報などの安全性は確保されているが、ビジネスの場で要求
カスペルスキーは2011年4月14日、Android搭載スマートフォン向けのセキュリティソフト「カスペルスキーモバイルセキュリティ 9」を発表した。盗難対策機能やウイルス対策機能などを備える。同社Webサイトから無料の体験版をダウンロードできる。有料版の提供時期は未定。 同ソフトが備えるのは、「盗難対策」「アンチウイルス」「プライバシー保護」「着信拒否」の4機能。 盗難対策は、盗難・紛失時にスマートフォンの悪用を防ぐ機能。例えば、同ソフトをインストールした端末に対して、SMS(ショートメッセージサービス)で特定のコマンドとパスワードを送信すると、端末をロックして操作不能にできる。 同様に、SMSで特定のコマンドとパスワードを送ることで、あらかじめ指定したファイルやフォルダーを削除できる。GPSを使って端末の現在地を特定することも可能だ。SMSで特定のコマンドとパスワードを送信すると、端末の
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