『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
MarkeZine：◎「ニコニコ動画」の勢い止まらず、平均利用時間はYouTubeの3倍―ネットレイティングス調査
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Googleの動画広告戦略のプレゼンテーションで「ニコニコ動画」に関する質問が続出
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検索エンジンが順位を決める53の要因（39人のSEOプロが評価した重要度とコメント付き） | Web担当者Forum
この文書は自然検索に対する最適化のリーダー39人の英知を結集したものだ。彼らは、Googleの順位決定アルゴリズム（検索エンジンが検索結果を並べる順番を決める方法）を構成するさまざまな要因について投票した。その結果、この上なく価値の高い情報ができあがった。もちろん、200種類以上あるといわれる要因のすべてが含まれているわけではないが、私見では、Googleのアルゴリズムに関して必要な90％～95％の知識がここにふくまれるはずだ。 順位決定の要因に加え、Googleの順位決定に関してパネリストに尋ねた4つの質問への回答がこの文書の最後に示してある。これだけ優秀な人たちに協力してもらったのだから、貴重な回答をもう少し得られずにはいられなかったのだ。 ※注：この文書は、Googleのアルゴリズムをリバースエンジニアリングすることを試みるものでなければ、ウェブ開発者やウェブマーケターにサイトの最適
週刊ダイヤモンド誌面と連動した「ダイヤモンド・オンライン」
ダイヤモンド社は、ビジネス情報サイト「ダイヤモンド・オンライン」を10月1日にプレオープンした。正式オープンは10月22日を予定する。 「ダイヤモンド・オンライン」は、経済や時事解説、経営・マネジメントといった情報を提供するビジネスユーザー向けのWebサイト。「週刊ダイヤモンド」と連携し、週刊ダイヤモンド上の経済記事などもオンラインで公開。雑誌よりも先に速報記事を掲載することもあるが、すべての速報をWebで行なうわけではないという。 野口悠紀雄氏、山崎元氏、上杉隆氏、永沢徹氏、中谷彰宏氏らの連載コラムもWebで公開。雑誌との連動記事は全体の2割程度で、残り8割はWebオリジナルのコラムや記事を掲載。新着記事を知らせるメールマガジンや連載ごとのRSSフィードも用意し、すべての記事にソーシャルブックマークの追加アイコンを設置する。
日経、朝日、読売、3社インターネット事業で提携:ニュース - CNET Japan
UPDATE 日本経済新聞社、朝日新聞社、読売新聞グループ本社の3社は10月1日、インターネット分野の共同事業と新聞販売事業に関する提携を発表した。インターネット事業に関しては、同日に合意書も取り交わされた。 3社は今後、共同で民法上の組合を設立する。事業費は数億円程度で、3社が均等に負担する。同組合では2008年はじめをめどに、3社が提供するニュースや社説などを読み比べできる新しいニュースサイトを開設する予定だ。 サイトの詳細について現時点では明らかにされなかったが、新サイトでは各社の社説や記事を読み比べできるようになるという。また、記事の概要のみを公開し、詳細については各社がすでに運営しているサイト、「NIKKEI NET」「Asahi.com」「YOMIURI ONLINE」に誘導する仕組みになるという。利用は基本無料で、広告での収益により、設立3年での黒字化を目指す。各社が現在ヤフ
アッカ、横浜の日本大通りの無線LAN実験で電子ペーパー端末の実証実験
アッカ・ネットワークス、神奈川新聞社、イーストの3社は、現在アッカが神奈川県横浜市の日本大通りで実施している公衆無線LAN実証実験にて、電子ペーパーの利用検証を目的とした実証実験を10月1日より開始する。 アッカが実施している実証実験「ワイヤレスLAN横浜プロジェクトIN 日本大通り」は、神奈川県横浜市の日本大通り周辺にIEEE 802.11b/gに準拠した無線LANアクセスポイントを設置し、公衆無線LANサービスを無料で提供することでモバイルWiMAXのサービス提供時を想定した利用シーンの検証を行なっている。 今回の実証実験は、電子ペーパー端末を使用し、モバイルWiMAXおよび無線LANでの電子ペーパー端末の動作検証、無線ブロードバンドを活用した具体サービスの事業性の検証および課題の洗い出しを行なう。実験は10月1日から5日まで実施し、アッカがWiMAXおよび無線LANによる環境の提供、
次世代型広告マンの育成プロセス（2）
従来の広告会社の職能や組織体制はマス広告枠を売るためにつくり上げられたと前回のこのコラムでも書いた。マーケティングコミュニケーションの変革期にあって、広告会社に求められるキャンペーンデザインは、こうした従来の分業制の枠をはみ出してきている。 簡単にいうと、広告がマス広告枠の広告フォーマット上に規定のクリエイティブを載せて出稿すること（あとは販促プラン）だった時代から、マス広告を含む様々な生活者との接点（コミュニケーションチャネル）をプランニングしなければならなくなった。従って従来の広告会社の組織編成と職能はそのままでは通用しなくなっている。 では、次世代型に対応するにはどういうことが必要になってくるだろうか。 まずは、従来の組織編成の壁を打破して、役割の再編を図ることである。つまり極端にいうと、クリエイティブがメディア開発をしてみたり、プロモーションプランナーがコミュニケーションコンテンツ
次世代型広告マンの育成プロセス
今日、広告ビジネスが大きな変革期にあることを否定するものはいない。しかし、その変貌ぶりを具体的に予想できる者もこれまたいない。「インターネットの登場で、ビジネス環境は大きく変わるのだろうが、従来のビジネスモデルも生き残るのか、生き残るとするとどの程度なのか……。このままやっていけるものなら、せっかく創ったビジネスモデルをわざわざ自ら壊すこともないし……」これが、業界の素直な気持ちである。 さて、広告業界の特に年配の経営陣がこう考えるのは、ある意味仕方がないところである。しかしこれからまだ十年単位でこの業界で生きていこうと考えている若手中堅の広告マンにとっては、自らのスキルの変革を経ずして、広告マンとしての生き残りは難しいと考えるべきである。米国ではトラディショナルなエージェンシーがインタラクティブに対応できない従業員をリストラし、そうしたスキルを持った人材をどんどん雇用している。 また、今
3キャリアの取り組みから見えるケータイゲームの現状
2007年の東京ゲームショウで目立ったことの1つが、携帯電話向けゲームタイトルの多さだ。携帯電話は確実に、ゲームプラットフォームの1つになってきている。 ゲーム開発者向けのカンファレンス「CESAデベロッパーズカンファレンス（CEDEC） 2007」最終日の9月28日には、携帯電話キャリア3社のコンテンツ企画担当者が出席した「モバイルゲーム パネルトーク2007〜ぶっちゃけトークの80分〜」と題するトークセッションが行われた。 出席者は、NTTドコモプロダクト&サービス本部 コンテンツ＆カスタマ部 コンテンツ担当部長の山口善輝氏、KDDI auサービス企画部 部長の竹之内剛氏、ソフトバンクモバイルプロダクト・サービス開発本部 モバイル・メディア・コンテンツ統括部 部長の河野真太郎氏の3名。司会は、ゲームズアリーナモバイル開発部部長の岡本征史氏が務めた。 トークセッションは2部に分かれ、1部
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